BMIが高めの方の内臓脂肪減少をサポートする機能性表示食品「Oligonol AOB」の届出情報が公開

これまでの「疲労軽減」に加え新たな表示が可能に

株式会社アミノアップ

2026年10月15日 10時30分

株式会社アミノアップ（北海道札幌市、代表取締役社長北舘健太郎）は、低分子化ライチポリフェノール「Oligonol®︎」を配合した機能性表示食品「Oligonol AOBハードカプセル30粒」について、消費者庁への届出情報が公表されたことをお知らせします。

Oligonol® ：株式会社アミノアップが開発した低分子化ライチポリフェノール。一般的なポリフェノールに比べて体内への吸収率が高い。

＜概要＞

Oligonol®︎はこれまでに血流改善、抗酸化作用、疲労感軽減、内臓脂肪低減等の研究結果が報告されており、既に機能性表示食品として「運動による一過性の身体的疲労感の軽減」で届出が完了しています。今回、特に生活習慣病にも密接に関わる「内臓脂肪の減少」に関する届出情報が消費者庁より公表されました。

届出番号	L348
商品名	Oligonol AOB（オリゴノールエーオービー）ハードカプセル30粒
機能性関与成分	ライチおよびチャ由来フラバノール単量体ならびに二量体
1日摂取目安量	40mg/日（Oligonol 200mg当量）
表示しようとする機能性	本品にはライチおよびチャ由来フラバノール単量体ならびに二量体が含まれます。これらの成分はやや太り気味（BMIが高め（25以上30未満））の方の内臓脂肪の減少をサポートする機能が報告されています。

＜エビデンス＞

Oligonol摂取による腹部脂肪への効果を検証するため、肥満1度（25≦BMI＜30）の日本人成人男女66名を対象とした無作為化二重盲検プラセボ対照並行群間試験*を実施しました。参加者には、プラセボまたはOligonol 200 mg/日（ライチおよびチャ由来フラバノールの単量体、二量体として40 mg/日）を12週間継続摂取してもらい、12週間後の腹部脂肪面積・体重・BMI・ウエスト周囲径の計測、末梢血液検査、一般尿検査を行いました。参加者66名（各群33名）のうち63名（プラセボ群32名、Oligonol群31名）が有効性解析の対象となりました。

その結果、Oligonol 200 mg/日の摂取により、腹部内臓脂肪面積がプラセボ群と比べて有意に減少したことから、肥満1度の成人においてOligonolが内臓脂肪減少効果を有することが示めされました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Jun Takanari, et al.

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Journal of Nutritional Science and Vitaminology, 71(4): 357-365 (2025)

* 無作為化二重盲検プラセボ対照並行群間試験：被験者をランダムに2群（実薬群・プラセボ群）に分け、試験者も被験者もどちらか分からない状態で同時期に比較・検証する。この手法によって得られた結果は、臨床評価におけるエビデンスレベルが非常に高いとみなされます。

＜今後の展開＞

Oligonol®はこれまでに原料として多くの販売実績があり、国内外で多数のOligonol®配合製品が販売されてきました。今回「内臓脂肪の減少」という新たな機能性表示の届出実績が加わりましたので、今後より多くの製品にご採用いただけるよう、販売のみならず、機能性表示の届出も含めたサポートを行って参ります。

また、10月14日〜16日に東京ビッグサイトで開催される食品開発展2026に出展し、 Oligonol®をはじめETAS®やシソエキスをご紹介いたします（ブース番号2-365）。10月15日（木）14:00〜は、PI会場にてOligonol®の出展者プレゼンテーションも開催します。製品化に関する様々なご相談を承りますので、お気軽にお立ち寄りください。

株式会社アミノアップについて

株式会社アミノアップは、1984年設立以来、北海道に拠点を置きグローバル展開する機能性食品・農業資材開発メーカー。独自開発した機能性食品「AHCC®」（担子菌培養抽出物）をはじめとする食品素材や、バイオスティミュラント「Dr. アミノアップ」などのアグリ製品を展開し、特許取得と論文発表に重きを置く。社内では医学・薬学・農学・理学・獣医学・工学など幅広い分野を専門とする研究チームが新製品の開発や科学的根拠の検証を続けていると同時に、世界100以上の医療機関や大学などとの共同研究を行っている。さらに研究の促進、研究機関同士の連携などを目的として、統合医療機能性食品国際学会（ICNIM）を後援するなど、独自のグローバルネットワークの構築・交流にも精力的に取り組んでいる。環境対策にも力を入れており、製品の製造1トン当たりの製造時CO2排出量を10年前と比較して40%削減した。