療養環境に寄り添う在宅向け介護ベッド「楽匠Fit」シリーズを発売

～操作性・快適性・見守り機能をさらに進化～

　パラマウントベッド株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役 社長執行役員：木村友彦　以下「当社」）は、在宅向け介護用ベッドの新製品「楽匠Fit（フィット）」シリーズを８月末に発売します。高齢化の進展に伴い、在宅療養のニーズが高まる中、当社は「誰もが心地よく過ごせる療養環境」の実現を目指し、開発しました。
　本製品は、2020年8月に発売され、累計販売台数23万台を超える主力製品「楽匠プラス」シリーズの後継機種であり、在宅の療養環境の質をさらに高めることを目的としています。
　また、本製品には再生された樹脂材を含有した樹脂ボードを採用しています。これは、広域認定制度※１を活用して回収した当社製の使用済み樹脂ボードを、新たな樹脂ボードへと再生する「水平リサイクル」によって実現されたもので、水平リサイクル部品を採用したベッドとしては、日本初の事例となります。

主な特長

■新構造「フィットラインボトム」採用

　「楽匠Fit」シリーズは、従来のラクリアモーション※2を継承しながら、ずれ軽減と体圧分散を強化した新構造「フィットラインボトム」を採用しました。骨盤をしっかり起こす背上げ構造や腰部のサポート形状により、背上げ時のずれ量を軽減し、安定した姿勢保持を可能にします。また、ボトム臀部付近に搭載した凹形状は、仰臥位や背上げ時の仙骨部圧力にも配慮した設計で、床ずれリスクの軽減にも配慮しています。

　　　　　　　新構造　フィットラインボトム

■直感的に使える「液晶タッチパネル手元スイッチ」

　新たに採用した「液晶タッチパネル手元スイッチ」は、片手操作にも配慮し、スマートフォンに近いサイズ感と持ちやすさを追求しました。操作ボタンの表示やボタンサイズなどを一人ひとりに合わせて調整が可能です。高齢者の片手操作にも配慮したサイズ感で、操作時には振動するので直感的にわかりやすい設計となっています。

　　　　　　　液晶タッチパネル手元スイッチ

■安心感に配慮したデザインと機能

　足元の視界を開放する「パノラマデザイン」や、停電時でも乾電池で背・膝の下げ動作を可能とするバックアップ機能も標準搭載し、介護を支える方・介護を受ける方双方の安心感に配慮した設計としています。

■福祉用具貸与事業者の経営効率化に貢献

　「楽匠Fit」シリーズでは、ユニット共通化の徹底により、福祉用具貸与事業者にとっての在庫効率・稼働率向上に大きく貢献します。ボトム部の長さ（Mini／Regular／Long）と幅（91cm／83cm）の共通化に加え、手元スイッチの共通化も実現しました。これにより、低稼働率機種の在庫リスク、欠品による機会損失を軽減し、福祉用具貸与事業者の経営効率化に貢献します。

■当社製品向け「ベッド操作アプリ」の連携による利便性向上

　当社製品専用の「ベッド操作アプリ」では、呼出操作の履歴確認やUIの大幅刷新による操作性向上が図られており、Bluetoothによる簡易接続でご家族や介護者とのコミュニケーションもよりスムーズになります。

　このほか、福祉用具事業者向けの「事業者サポートアプリ」には、新製品提案フォーマット作成機能を搭載しました。今後のアップデートで12品目対応点検レポート※3や上限価格検索など、現場ニーズに応える新機能を搭載予定です。

　価格はオープン価格で、今年度の販売目標台数は3万4000台です。日本産業規格(JIS)取得済み。

　当社は今後も介護の現場に寄り添い、「WELL-BEING for all beings」のブランドメッセージのもと、介護を受ける方だけでなく、介護を支える方にもやさしい介護環境の創出を目指してまいります。

※1 「広域認定制度」とは、製品の製造・加工・販売をした者(製造事業者等)が、広域において自社製品の廃棄物となったものを回収し適正処理、または製品原料等にリサイクルすることを認める環境省の特例制度。

当社は2012年4月25日に同制度認定企業となり自社製品の再資源化の取り組みを行っています。 

※2 ラクリアモーションとは、背あげと膝あげを組み合わせた動きによりベッド上で“椅子に座った”状態に近い姿勢をつくりつつ、さらにベッド全体を傾かせる動きを加えることで、床ずれの発生要因となる背あげ時の身体のずれや圧迫感を大幅に軽減するとともに背あげ後の姿勢をしっかりと保持するパラマウントベッド独自の背上げ機構。

※3 12品目対応点検レポートとは、介護保険福祉用具貸与事業者の運営基準では、「福祉用具の品質および利用者の安全確保に努めること」が求められています。当社では、介護ベッドだけでなく貸与品目全般の点検項目を設定し、点検結果をPDFレポートとして作成できる仕組みを導入。これにより、事業者の業務効率化に貢献いたします。

※ 掲載のニュースリリース情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。また、本ニュースリリースは当社の取り組みを報道関係者や株主・投資家をはじめとするステークホルダーの方々へお伝えすることを目的としたものであり、一般の方への医療情報の提供や顧客誘引を目的としたものではありません。