導入コストを抑えつつ、セキュアリモートアクセスを実現する

「Pro-face Connect」の販売開始

エネルギーマネジメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるシュナイダーエレクトリックは、HMI(プログラマブル表示器)のリーディングブランド「Pro-face by Schneider Electric」から製造現場のセキュアリモートアクセスを実現する「Pro-face Connect」(プロフェイスコネクト)の販売を2017年10月23日より開始します。
IoT実現への取り組みに関心が高まっている昨今の製造業では、現場の効率化につながる遠隔監視が注目されています。遠隔監視の実現は、現場の効率化につながる一方で、セキュリティー対策の検討や構築コストも必要となります。

このたび提供を開始する「Pro-face Connect」は、導入コストを抑えつつ、セキュリティー面でも安全な遠隔監視の実現をサポートするソフトウェアです。

既に対象となるPro-faceのプログラマブル表示器を導入している場合は、Pro-face Connectのライセンスを導入し、既存のプログラマブル表示器や遠隔監視をするパソコンにコンポーネントを追加するだけで遠隔監視が行えるようになります。これにより、プログラマブル表示器にセキュアリモートアクセス機能が組み込まれるので、あらたにVPNルーターの設置する必要がなく、設備投資のイニシャルコストはかかりません。また、既存IPアドレスの変更が不要なため、ローカルネットワークの感覚のまま簡単に使い始めることができます。さらに、暗号化、セキュリティー認証など、安全最優先で構築された本サービスは、制御システムのセキュリティー基準に基づいた設計のため、安心して使用できます。

本サービスにより、情報収集から管理まで、ワンストップで安全な遠隔監視ソリューションを提供し、製造業のIoT導入に貢献します。
 


Pro-face Connect 製品特長

  1. リモートモニタリングソフトウェア「GP-Viewer EX」やラダーソフトとの組み合わせで遠隔監視・操作を実現
  2. 表示器にセキュアリモートアクセス機能が組み込まれるため、VPNルーターにかかる初期費用を削減可能
  3. 既存のローカルIPアドレスをそのまま使用可能
  4. 暗号化やセキュリティー認証など、安全に運用できる設計


製品詳細
https://www.proface.com/ja/product/soft/proface_connect/top

Pro-faceについて
1988年10月に世界初のプログラマブル表示器を提供開始以降、“インターフェイスのスペシャリスト”として最高のインターフェイスをよりグローバルに、よりサスティナブルに提供し続けています。2002年にシュナイダーエレクトリックと資本提携しました。

Pro-face by Schneider Electricを提供する株式会社デジタルは、2017年9月にシュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社と合併し、社名変更しました。「for the best interface」のスローガンに基づき、様々な生産現場での産業機械に接続できるベストなインターフェイスとなる製品の開発を目指します。
www.proface.co.jp

Schneider Electricについて
Schneider Electricは、ビル、データセンター、基盤インフラ、産業に向けたエネルギーマネジメントとオートメーションの「デジタルトランスフォーメーション」を推進しています。世界100ヵ国以上で事業を展開し、電力管理(低・高電圧およびセキュアパワー)とオートメーションシステムの分野で名実ともに業界のリーダーです。エネルギー、オートメーション、ソフトウェアを組み合わせ、統合された効率化システムを提供します。当社のグローバルなエコシステムの中で、当社のオープンプラットフォームを活用しさまざまな企業や開発者コミュニティと連携することで、リアルタイム管理や高効率な運用を実現します。私たちは当社をとりまく素晴らしい人々やパートナーに支えられ、そして技術革新・多様化・持続可能性へのコミットメントを通して、いつでも、どこでも、だれにでも「Life Is On」を実現します。
www.schneider-electric.com/jp

 

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。

メディア会員登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。
※内容はプレスリリースにより異なります。

  1. プレスリリース >
  2. シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社 >
  3. 導入コストを抑えつつ、セキュアリモートアクセスを実現する