『CLIMATE OF HOPE』 都市、企業、市民はどうすれば地球を救えるのか

都市・企業・市民による気候変動総力戦 『HOPE』 マイケル・ブルームバーグ、カール・ポープ著

いま、わたしたちが直面している温暖化やエネルギー問題を解決していく鍵は、企業や自治体、また個人が握っている。
——孫正義（自然エネルギー財団会長　ソフトバンクグループ代表取締役会長 兼 社長）

本書が示す科学、ビジネス、政府の共同アプローチのユニークな解釈は、画期的な技術革新を生み出すだろう　——ビル・ゲイツ（ビル＆ミリンダ・ゲイツ財団共同議長　マイクロソフト創業者）

気候変動は、世界の大都市の未来を変えようとしている。ブルームバーグとポープはこの脅威に立ち向かうリーダーであり、本書はその勝利が可能であることを証明している
——レオナルド・ディカプリオ（俳優）

本書は地域、企業、市民が気候変動の問題を解決する大いなる力を持っていることを示している。1つ1つの行動が世界にどのような影響を及ぼしているかを理解したい人は必読だ
——アル・ゴア（アメリカ元副大統領　『不都合な真実』著者）

【10月12日 - 東京】ブルームバーグ・L・P、ブルームバーグ・フィランソロピーズの創設者、2002年から2013年のニューヨーク市長、そして国連気候変動対策特別特使であるマイケル・R・ブルームバーグは、『HOPE：都市・企業・市民による気候変動総力戦』（ダイヤモンド社出版）を10月17日（電子版18日）に発売することを発表しました。

 

ブルームバーグとベテラン環境保護主義者でシエラクラブの前事務局長であったカール・ポープは、ワシントンやその他の国の政府ではなく、都市、企業、地域社会こそが、地球温暖化を止めることができる、と本書で示しています。

マイケル・R・ブルームバーグは出版に際し、次のように述べています。「日本は気候変動対策にコミットしています。日本の都市はすでに地域レベルで活動し、世界気候エネルギー主張誓約などの国際ネットワークと協働しています。こういった活動を続けていくことで、私達の未来は明るいものになると信じています。」

ブルームバーグとポープが共に作り出したのは気候変動に関する新しいタイプの対話であり、論点を「派閥主義」から「エンパワーメント」に、「トップダウン」から「ボトムアップ」に、そして「恐れ」から「希望」に変えました。

両氏は、「一人ひとりがより冷静に考えることで、より素晴らしい世界を作り上げることができる」と述べています。気候変動は個別に対処可能な一連の問題であり、それぞれの問題には、より健全で強靭な社会を構築する解決策が存在するとし、過熱しがちな議論を冷静に進めています。

そうした解決策を生み出す最善の場は各国政府ではない、と両氏は主張しています。むしろ、市長やCEO、企業家、アクティビスト、気候変動に関心を寄せる市民およびその他の国内活動家といった、経済成長の創出や公衆衛生の向上と両立させる形で気候変動との戦いに対応する力を真に備えた方々が最も適しており、実際にそうした多くの皆様が既に大きな成果を上げています。

本書では、共和党支持の州か民主党支持の州か、といったことを問わず、全米の様々な都市の市長が先頭に立って気候変動に取り組んでいること、そして企業のリーダーと市民が重要な役割を担っていることを示しています。

『HOPE』は、ブルームバーグとポープが自らの経験に基づいて執筆した章を交互に配置する構成となっています。公共サービスとアクティビスムというキャリアで得た体験が生き生きと綴られ、世界がこれまで直面したことのない最も複雑な問題に対処するための現実的なロードマップを提供しています。本書は、気候変動問題に関する議論でしばしば言及される、人類滅亡をあおるようなものではなく、現実的な解決策を提示し、そうした解決策が直接的かつ具体的なメリットをもたらすことを示し、行動を促しているのです。

著者について：

マイケル・ブルームバーグはグローバルメディアと金融情報会社であるブルームバーグL.P.の創設者。ニューヨーク市長を2002年から2013年まで3期にわたり務めた。現在は国連の気候変動特別大使を務め、2017年に「アメリカの誓い（America's Pledge）」をカリフォルニア州のジェリー・ブラウン知事と共同で設立した。この共同声明には、米国が温室効果ガス排出量削減の世界的なリーダーとしての立場を維持し、パリ協定における米国の排出量削減の目標達成を目指す官民のリーダーが参加している。マイケル・ブルームバーグは世界で最も著名な慈善事業家の一人であり、環境問題は同氏の慈善財団ブルームバーグ・フィランソロピーズが最も重視する5分野の一つである。
 

カール・ポープは現在、インサイド・ストレート・ストラテジーズの主任顧問として、持続可能性と経済発展を結びつける経済の在り方を模索している。米国の環境保護団体シエラクラブ元最高執行役員兼会長。カリフォルニア・リーグ・オブ・コンサベーション・ヴォーターズ、パブリック・ボイス、ナショナル・クリーン・エア・コアリッションなど主要団体の役員を務めている。著作本は3冊あり、ブルームバーグ・ビューやハフィントンポストに定期的に寄稿している。




重要なポイントとトピック

• 『HOPE』は、気候変動に関するパリ協定の命運がホワイトハウスと議会にかかっているとの通説をきっぱりと否定しています。トランプ政権はパリ協定からの離脱を2017年6月に決定しましたが、ブルームバーグとポープは世界中の都市、企業、地域社会がどのようにすれば主導権を取れるかを説明しています。彼らの取り組みがこれまでに目覚ましい前進を遂げているおかげで、気候変動を防止する態勢はかつてなく整っており、このことは今後4年間にワシントンで何が起きようと変わらないとしています。「アメリカの誓い（America's Pledge）」が2017年11月に発表した最初の報告書によると、米国経済の半分以上を担う都市や州および企業、すなわち経済規模で見た場合、世界第3位の国に相当する勢力が、パリ協定への支持を宣言していると示しています。
• 『HOPE』は読者の皆様に対し、気候変動を巡る議論に臨む際の基本姿勢を変えるよう提案しています。すなわち、党派心について議論するより、問題解決に目を向け、恐れを捨てて希望を持つよう促します。気候問題、あるいは公衆衛生の改善、経済成長の加速、生活水準の向上に関心がある読者の皆様にとって、行動の第一歩は対話を変えることです。
• ブルームバーグとポープは行動が及ぼす直接的な影響を重視しています。人々は十分な理由がなければ、変化を支持しようとはしません。大量の科学データを用いて遠い将来に予想される破滅的結末に対する恐怖心を掻き立てても、人々に行動させることはできませんし、懐疑的な見方を変えることもありません。両氏は、今すぐ気候変動アクションを起こせば、健康増進、経済面での節約、容易な問題解決、貧困層への職業機会の提供、経済成長につながると強調しています。
• 『HOPE』では、多くの都市、企業、市民がこれまで気候変動との戦いの中で実施した手段の成功例を取り上げ、読者にインスピレーションや行動の要点を提示しています。具体的に、以下に列挙します。
• パリ、メキシコシティ、マドリードの各都市は2025年までに、ディーゼルエンジン車の市内走行を禁止すると約束しました。米国のテキサス州ジョージタウンは、すべての電力を再生可能エネルギーで賄う全米初の都市となります。同市の共和党市長は、再生可能エネルギーによって電力市場の長期的な変動から守られるため、スマートな事業センスからすれば当然であり、ジョージタウンに数百万ドル規模の新規投資がもたらされたと述べています。アラバマ州バーミンガムは新たな自転車シェアリング・プログラムを展開しているほか、電気自動車充電ステーションを導入済みです。さらに、代替燃料車の数を2倍以上に増やし、市が使用するガソリンバスを電気バスに完全に入れ換えることを推進しています。ロサンゼルスでは2016年の選挙で、持続可能な公共交通システムの大幅改修の資金に充てるため、多くの市民が消費税の引き上げに賛成しました。
• ソーラーシティ（SolarCity）のようなソーラーパネル会社は全米の様々な州で雇用を創出しており、気候変動アクションが収益につながることを証明しました。地域の商店からニューヨーク市のエンパイア・ステート・ビルディングに至るまで、エネルギー効率への投資は利益を生み出しています。
• 気候変動に関心を持つ市民は、石炭火力発電からクリーンエネルギーに置き換えるために行動を起こしており、電力料金を節減するため自宅の屋根を白く塗装する等、市や州の政策当局に対して大胆かつ包括的な気候変動アジェンダの採用を促しています。
• シエラクラブの脱石炭運動におけるブルームバーグとポープの共同作業は、環境上の大きな課題にどのように取り組むべきかを示す理想のモデルとなっています。二人は、環境保護活動におけるポープの数十年にわたる経験と、ブルームバーグのビジネス、政府、慈善事業に及ぶ変革者としての独特の問題解決能力を結集することにより、米国の石炭火力発電量の3分の1を段階的縮小または発電所を閉鎖させることに成功しました。トランプ大統領が就任して以降、20カ所の石炭火力発電所の閉鎖計画が発表されました。クリーンエネルギーへの移行は全速力で進められています。「脱石炭」は、戦略の立案と測定可能な目標の設定によって、地球が直面する最大の問題に新たな成功をもたらし得ることを示しています。

『HOPE』に寄せられた絶賛の声

「トランプ大統領が青写真を探しているなら、『HOPE』という示唆に富んだ新刊本は最適だ。」 — トーマス・フリードマン、ニューヨークタイムズ

「冷静な理由を持った楽観主義に満ちた本。『HOPE』は政治の現実に真摯に向き合っており、長期的な気候変動を巡る緊迫した議論を避けて、汚染がもたらす直接的な影響に焦点を当てている。」— ニューヨークマガジン

「環境保護主義者はこの本に書かれた楽観的見方を切実に必要としており、その意味でブルームバーグとポープによる本書のタイミングは完璧である。ブルームバーグは地方政府と大企業の双方を理解しているため、環境保護政策の経済的メリットについて環境保護主義者よりもはるかに説得力のある主張を展開できる。」— ニュー・リパブリック

「米国がパリ協定から離脱したことを受け、多くの都市と州の政府が独自の視点で気候変動対策に乗り出そうとしている。前ニューヨーク市長のマイケル・ブルームバーグと環境保護主義者のカール・ポープはこの新刊本の中で、変化を促す準備が最も整っているのは都市と企業、米国人各自であり、そうした変化をもたらすのは自転車走行車線の追加やクリーンエネルギー技術への転換といった小さなステップかもしれないと主張している。」— ワシントン・ポスト

「億万長者であるマイケル・ブルームバーグは、トランプ大統領に抵抗する方法について青写真を描き、パリ協定を支持している…ブルームバーグがそれを成し遂げる以前から、ブルームバーグとシエラクラブの元最高執行役員のカール・ポープは、既に気候変動と戦うための設計図を書いていた。二人は、2017年に出版した『HOPE』と題する本書の中で、地域レベルで行動を起こすことが最も効果的だと述べている。」— ビジネス・インサイダー

「マイケル・ブルームバーグは気候変動に関して、自身は『楽観的』と述べている。『HOPE』は、気候変動に対して個人と政府が行えることは何か、そして何をするべきかを論じたソリューション志向の書籍である。」— クリスチャン・サイエンス・モニター

「『HOPE』は、気候に関する研究やサイエンスにとって暗黒の時代となる恐れが高まる中で、元気づける理由を追求している。」— エスクワイア

「マイケル・ブルームバーグとカール・ポープは『HOPE』という新刊本で、目下の最大の問題である気候変動の解決において、地方自治体、企業、個人が大きな力となっているとする素晴らしい詳細な分析結果を読者に提示している。我々の持続可能な未来を確かなものとするには、地元の地域社会や団体組織が目に見える成果を上げなければならず、二人はそれを確実なものとするために独自の道を歩んできた。本書はこうした成功者の英知から学ぶ機会を読者に提供している。『HOPE』は、地域活動が世界に対しプラスの大きな影響を及ぼすにはどうすればよいかを知りたい全ての人にとって、啓発的な必読書である。」— アル・ゴア元副大統領、クライメイト・リアリティ・レポート議長

「世界規模で増大するエネルギー需要に応えるには、学術研究、実業界、行政の貢献が必要となる。『HOPE』が示すように、マイケル・ブルームバーグはこうした協調的アプローチの重要性について独自の見解を持っている。ブルームバーグのリーダーシップと楽観主義は、我々が力を合わせて取り組むことにより、クリーンエネルギー技術のコストを低減し信頼性を高める突破口が開かれることを気付かせてくれる。」 — ビル・ゲイツ、ビル&メリンダ・ゲイツ財団共同議長

「気候変動は世界の人口集積地の未来を変える脅威となっている。ブルームバーグとポープはこうした脅威から都市を守る活動のリーダーであり続けており、二人の著作は、脅威に打ち勝つことは可能であり、責務であることを示している。」 — レオナルド・ディカプリオ

「マイケル・ブルームバーグの多大なる貢献のおかげで、世界中の市長は都市が気候変動に対処できることを着実に証明している。私たちがやるべきことは3つある。それは、行動し、行動し、また行動することだ。この本はその方法を説明する最初の本だ。」—  アンヌ・イダルゴ、パリ市長

「マイケル・ブルームバーグとカール・ポープは気候変動対策に向けたボトムアップのアプローチが実行可能であるだけでなく、それが必要であり、担うべき役割が私たち全員にあることを示している。」 — キャロル・ブラウナー、米環境保護庁（EPA）元長官、ホワイトハウス気候変動担当顧問

「『HOPE』は絶好のタイミングで、まさに必要とされている時に出版された。その楽観的で『なせば成る』の精神は、世界的な合意を可能にした原動力である。今回は、この本を通じて、ブルームバーグとポープは世界的な合意を成し遂げるためのロードマップを提示している。」—  クリスティアナ・フィゲラス、国連気候変動枠組み条約（UNFCCC）元事務局長