「ゾス」で離職率2%・採用コスト0円・平均年収936万円を実現したグローバルパートナーズ山本氏が「非常識な経営術」を語る勉強会を6月30日(火)に開催

光通信で1万人営業組織を構築し累計1兆円超の売上を獲得した山本康二氏が登壇。全国の経営者が集うコミュニティ「参謀」が、非常識経営術の実践ノウハウを公開。

株式会社経営参謀

2026年4月22日 15時00分

経営者コミュニティ「参謀」を運営する株式会社経営参謀（本社：東京都新宿区、代表取締役：新谷健司）は、グローバルパートナーズ株式会社代表取締役社長山本康二氏を招き、離職率2%・採用コスト0円・社員平均年収約936万円を実現する「非常識な経営術」をテーマとした勉強会を2026年6月30日（火）に参謀BAR新宿にて開催します。「ホワイト化」によって力を失いつつある日本企業にカツを入れ、強い日本を取り戻すための考え方・取り組みを共有します。

開催の背景

近年、働き方改革やホワイト化の推進により、労働環境は大きく改善されています。しかし一方で、「ホワイトすぎて成長実感がない」「ゆるい職場では優秀な人材が離れる」といった新たな課題が浮上しています。実力主義を掲げながらも社員の定着率が高く、採用コストゼロを実現している企業は極めて稀です。本勉強会では、光通信で1万人規模の営業組織を構築し、100社以上のベンチャーをIPOに導いた山本康二氏を迎え、「ゾス」に象徴される独自の企業文化と、社員が自ら成長し稼ぐ力を身につける仕組みの全貌を解き明かします。

セミナーの特徴・見どころ

・離職率2%・採用コスト0円を同時に実現する組織づくりの具体的手法を公開

・社員平均年収約936万円、20代で年収950万円を稼ぐ教育システムの全容

・光通信時代に1万人営業組織を構築し累計1兆円超の売上を生んだ実績に裏打ちされた経営論

・「全部さらけ出す」透明性経営と実力主義の両立ノウハウ

・講演後に山本社長への直接質問タイムあり

開催概要

日時：2026年6月30日（火）19:00〜22:00

タイムスケジュール：

　18:00〜受付開始

　19:00〜20:00 勉強会

　20:00〜22:00 懇親会

会場：参謀BAR新宿　東京都新宿区新宿3-15-11 アドホック新宿ビル5F（地図：https://maps.app.goo.gl/gwhjjsDx8EBismaP8）

参加費：勉強会無料／懇親会飲食代実費（約6,000円）

対象：経営者・事業責任者（「参謀」会員限定・1人1回限り体験参加可能）

申込URL：https://luma.com/0jnmkiwt

ゲスト登壇者プロフィール

山本康二（やまもとこうじ）

グローバルパートナーズ株式会社代表取締役社長

光通信にて28歳で取締役に就任し、1万人規模の営業組織を構築。100万社の顧客基盤から累計1兆円を超える売上を獲得した。これまでに100社以上のベンチャー企業をIPOに導き、680名以上の経営者を輩出。現在は「日本一給料の高い会社」を目指し、教育事業を中心に「稼ぐ力」と「世直しの志」で日本の再興に挑んでいる。

ファシリテーター

株式会社経営参謀　代表取締役　新谷　健司

経営者コミュニティ「参謀」主宰

デロイトトーマツグループにて10年間、中小企業向けコンサルティングに従事し、5つの事業立ち上げに参画。その後独立し、株式会社経営参謀を設立。現在は多くの経営支援を行う傍ら、日本茶ブランド「CRAFT TEA」などを展開する株式会社クラフト・ティーの代表も務める。自らの経営経験をもとに、経営者の孤独に寄り添うコミュニティ運営に尽力している。

経営者コミュニティ「参謀」について

「参謀」は、利害関係のない経営者同士が、肩ひじ張らずに自然な交流を持てる会員制の経営者コミュニティです。元デロイトトーマツグループの経営コンサルタントであり、自らも事業会社を経営する代表の新谷が、「経営者には、互いに高め合え、時には弱音を吐けるサードプレイスが必要だ」と痛感し設立しました。

「参謀」の3つの特徴

自然な交流

名刺交換会や異業種交流会のような「狩り場」ではなく、経営者がフラッと立ち寄り、本音で語り合える安心・安全な場を提供しています。
実践型セミナーに参加し放題

毎週火曜日の夜に開催されるセミナーでは、新規事業、ファイナンス、DX、組織論から最新のAI活用まで、100テーマを超える経営課題解決のための勉強会を実施しています。
部活動などのコミュニティ活動

ゴルフやフットサルなどの部活動を通じ、仕事以外の側面でも深いつながりを構築できます。

詳細は経営者コミュニティ「参謀」の公式サイト（https://www.ksanbou.co.jp/）をご確認ください。

※経営者コミュニティ「参謀」は、株式会社経営参謀と白潟総合研究所株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役　石川哲也）が共同で運営しています