夫婦関係10年の変化、若年愛妻家が増加傾向
-20~70代既婚者に夫婦観を調査-
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都新宿区、代表取締役:松田 武久)は、首都圏在住の20~79歳既婚者を対象に「結婚・家族に関する意識」について調査を実施し、10年前との意識変化について分析を行ないました。
■調査結果
■R&D 生活者インサイト
◇若年愛妻家に見られる「ギブファースト」のマインド
共働き世帯が増加していますが、家事は妻の役割とする意識はいまだに根強くあります。妻側は「共働きなのに…」という不満を抱える一方で、夫側は「もっと支えてほしいのに…」といった自分の不満で返してしまうというような不満の連鎖が生じていると感じます。
しかし、結婚・家族に関する意識を10年前と比べると、若年の既婚男性だけは、夫婦関係においてポジティブな意識変化がみられました。若年夫婦は既婚女性の有職率が最も伸びているといわれる世代です。“亭主と家内”といった役割期待は熟年層に比べますます生じにくくなり、妻への「~してほしい」という意識も相対的に低いことが推察されます。それよりもむしろ、「二人の時間を大切にしている」「結婚記念日を祝っている」といった、「妻に/妻と~したい」という“ギブファースト”のマインドがみられます。少子化や晩婚/非婚化が進行し、結婚する若者の数は減っていますが、共働き時代に適応した夫婦関係のヒントは若年夫にあるのかもしれません。
◇「二人の時間」をいかに確保し、どう過ごすのか
「二人だけで過ごす時間」を大切にする夫婦が心を寄せ合う関係にあるという点は、若年夫婦も熟年夫婦も10年前と変わらない傾向です。
近年、夫婦関係の啓蒙活動を続ける日本愛妻家協会(本部:群馬県嬬恋村役場内)と“愛妻家の聖地”を宣言する嬬恋村(※1)とが、「妻との時間をつくる旅」をコンセプトにPR活動に力を入れています。ひとりでも自立して生きていけるという意識の高まりに伴い、あえて二人で一緒に生きていくことの意味を確かめるための時間は、今後ますます重要性が増すと考えられます。とすれば「二人だけの時間」を確保し、そしてどう過ごすかが問題です。若年の既婚男性を新しい夫婦関係の先駆者と見なすならば、その“ギブファースト”スタイルは世代を超えて共働き時代の処方箋となりそうです。(詳細はダウンロードレポート参照)
■調査結果 グラフ(一部抜粋)
調査結果の詳細は、無料ダウンロードレポート『夫婦関係10年の変化、若年愛妻家が増加傾向』をご覧ください。
本リリースで取り上げた結果以外に、以下の内容を掲載しております。ぜひこちらもご覧ください。
(弊社ホームページ https://www.rad.co.jp/report_list/20180726/ よりダウンロードいただけます)
※2007年と2017年のデータを掲載
今回、分析で使用した「R&D CORE(生活者総合ライフスタイル調査システム)」の詳細は、弊社ホームページ https://www.rad.co.jp/service/core/ をご覧ください。
※1 愛妻家の聖地 嬬恋村/日本愛妻家協会:「妻との時間をつくる旅」 (https://www.vill.tsumagoi.gunma.jp/kankou/aisai/)参照
■CORE 2018 調査概要■
調査名: CORE2018 マスター調査
調査地域: 首都圏 40km圏(調査地点 200地点)
調査対象: 18~79歳男女個人
サンプル数: 有効回収 3000サンプル(人口構成比に合わせて、性×年代別を割付)
サンプリング手法: 住宅地図を用いたエリアサンプリングで抽出
調査手法: 訪問・郵送併用の自記入式留置調査
調査実施時期: 2017年10月(毎年1回10月実施)
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
※1982年から約30年、生活者理解のために毎年実施している自主調査です。
■会社概要■
会社名: 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地: 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者: 代表取締役社長 松田 武久
資本金: 30,000千円
設立 : 1968年1月17日
URL : https://www.rad.co.jp/
事業内容:マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション、経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」
- 「夫婦だけで過ごす時間を大切にしている」既婚者ほど「配偶者は心の支え」と思っている傾向がみられ、それは10年前も同様である。(図1)
- 「夫婦だけで過ごす時間を大切にしている」を性年代別にみると、他年代が減少している中で、男性 20~30代のみ10pt上昇。(図2)
- 「結婚記念日はお祝いしている」でも同様に、男性20~30代のみ11pt上昇。(図3)
■R&D 生活者インサイト
◇若年愛妻家に見られる「ギブファースト」のマインド
共働き世帯が増加していますが、家事は妻の役割とする意識はいまだに根強くあります。妻側は「共働きなのに…」という不満を抱える一方で、夫側は「もっと支えてほしいのに…」といった自分の不満で返してしまうというような不満の連鎖が生じていると感じます。
しかし、結婚・家族に関する意識を10年前と比べると、若年の既婚男性だけは、夫婦関係においてポジティブな意識変化がみられました。若年夫婦は既婚女性の有職率が最も伸びているといわれる世代です。“亭主と家内”といった役割期待は熟年層に比べますます生じにくくなり、妻への「~してほしい」という意識も相対的に低いことが推察されます。それよりもむしろ、「二人の時間を大切にしている」「結婚記念日を祝っている」といった、「妻に/妻と~したい」という“ギブファースト”のマインドがみられます。少子化や晩婚/非婚化が進行し、結婚する若者の数は減っていますが、共働き時代に適応した夫婦関係のヒントは若年夫にあるのかもしれません。
◇「二人の時間」をいかに確保し、どう過ごすのか
「二人だけで過ごす時間」を大切にする夫婦が心を寄せ合う関係にあるという点は、若年夫婦も熟年夫婦も10年前と変わらない傾向です。
近年、夫婦関係の啓蒙活動を続ける日本愛妻家協会(本部:群馬県嬬恋村役場内)と“愛妻家の聖地”を宣言する嬬恋村(※1)とが、「妻との時間をつくる旅」をコンセプトにPR活動に力を入れています。ひとりでも自立して生きていけるという意識の高まりに伴い、あえて二人で一緒に生きていくことの意味を確かめるための時間は、今後ますます重要性が増すと考えられます。とすれば「二人だけの時間」を確保し、そしてどう過ごすかが問題です。若年の既婚男性を新しい夫婦関係の先駆者と見なすならば、その“ギブファースト”スタイルは世代を超えて共働き時代の処方箋となりそうです。(詳細はダウンロードレポート参照)
■調査結果 グラフ(一部抜粋)
調査結果の詳細は、無料ダウンロードレポート『夫婦関係10年の変化、若年愛妻家が増加傾向』をご覧ください。
本リリースで取り上げた結果以外に、以下の内容を掲載しております。ぜひこちらもご覧ください。
(弊社ホームページ https://www.rad.co.jp/report_list/20180726/ よりダウンロードいただけます)
- 配偶者は自分にとって心の支えである
- 自分のことより家族や他の人のために尽くしたい
- 夫婦だけで過ごす時間を大切にしている
- 結婚記念日はお祝いしている
- 夫婦といえども精神的には自立した関係でいたい
- 友達のような対等な夫婦がいいと思っている
- 配偶者は自分にとって心の支えである (夫婦だけで過ごす時間を大切にしている既婚者別)
※2007年と2017年のデータを掲載
今回、分析で使用した「R&D CORE(生活者総合ライフスタイル調査システム)」の詳細は、弊社ホームページ https://www.rad.co.jp/service/core/ をご覧ください。
※1 愛妻家の聖地 嬬恋村/日本愛妻家協会:「妻との時間をつくる旅」 (https://www.vill.tsumagoi.gunma.jp/kankou/aisai/)参照
■CORE 2018 調査概要■
調査名: CORE2018 マスター調査
調査地域: 首都圏 40km圏(調査地点 200地点)
調査対象: 18~79歳男女個人
サンプル数: 有効回収 3000サンプル(人口構成比に合わせて、性×年代別を割付)
サンプリング手法: 住宅地図を用いたエリアサンプリングで抽出
調査手法: 訪問・郵送併用の自記入式留置調査
調査実施時期: 2017年10月(毎年1回10月実施)
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。
※1982年から約30年、生活者理解のために毎年実施している自主調査です。
■会社概要■
会社名: 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地: 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者: 代表取締役社長 松田 武久
資本金: 30,000千円
設立 : 1968年1月17日
URL : https://www.rad.co.jp/
事業内容:マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション、経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」
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