bitFlyerグループ サービスサイトを創業以来初の大幅刷新 ブランドロゴもリニューアル
株式会社 bitFlyer Holdings傘下のグループ各社(株式会社 bitFlyer、 株式会社 bitFlyer Blockchain、bitFlyer USA, Inc.及びbitFlyer EUROPE S.A.)は、創業以来のリブランディングを実施します。
その第一弾として、ビットコイン取引量5年連続国内No.1(注1)の暗号資産(仮想通貨)取引所を運営する株式会社 bitFlyerは、本日、サービスサイトのトップページのデザインを大幅刷新致しました。
また、創業者である加納が作成した bitFlyerグループのブランドロゴもブラッシュアップ致しました。
その第一弾として、ビットコイン取引量5年連続国内No.1(注1)の暗号資産(仮想通貨)取引所を運営する株式会社 bitFlyerは、本日、サービスサイトのトップページのデザインを大幅刷新致しました。
また、創業者である加納が作成した bitFlyerグループのブランドロゴもブラッシュアップ致しました。
株式会社 bitFlyerのサービスサイト刷新およびブランドロゴのリニューアルは、いずれも2014年の創業以来初めてです。ビットコインをはじめとした暗号資産や、暗号資産の基盤技術となるブロックチェーンへの人々の興味関心の高まりをうけ、新たな bitFlyerブランドを定義し、お客様との最大の接点であるサービスサイトのデザインを見直すことで、統一された直感的で分かりやすいユーザー体験をグローバルに提供いたします。bitFlyerグループでは、今回のトップページデザイン刷新にとどまらず、お客様視点でUI/UX(注2)を最重視した経営方針に基づき、引き続き海外を含むサービスサイトの新デザインへの刷新や改善に努めてまいります。
今回のサービスサイトおよびブランドロゴリニューアルのポイントは以下の通りです。
■bitFlyer サービスサイト 新トップページデザインのポイント
<初心者から仮想通貨投資のプロまで安心して使える業界最大手のサイト>
暗号資産投資初心者からプロまで、幅広いお客様に使っていただけるサービスを目指し、誰もが「より信頼感がおける」「わかりやすい」という印象を抱くようなデザインを目指しました。「業界最大手」および「安心・安全」の2大要素を大切にしながら、メイン訴求として「信頼感」を定義しました。2014年に創業して以来、業界最大手として、安心安全と先進性の双方を備えトップを突き進む姿を表現しています。
ビジュアルは、コーポレートカラーであるブルーを全面に押し出し、明るくビビッドな印象にするとともに、ウェブやアプリでのボタンなどでもわかりやすく機能するようにこだわりました。また、日本発祥の暗号資産取引所で唯一、日米欧の3拠点で事業を営む事業者として、ユニバーサルに解釈されるデザインにしました。ロゴシンボルをはじめとしたキーアイコンに積極的に3Dイラストを使用し、さらなる飛躍の可能性を表現しています。
■bitFlyerグループ 新ブランドロゴ のポイント
<新ブランドロゴの特徴>
創業者である加納がこだわった旧ロゴに隠された3つの意味。「ブロックとコイン」「アルファベットのF」「全翼機の形状」を示唆したシンボルは新ロゴに継承されました。フォントはすでに親しみのある従来のイメージは崩さずに、小さいサイズで使用する際や印刷物でも心地よく視認できるように改良しました。現在、お客様は「bitFlyer」のサービスにデジタルデバイスを通じて触れることが多いことから、デジタル画面での見やすさというのを大切にしました。
・カラー
色相は変えずに、より明るく鮮明なものにアップデートしました。
・ロゴタイプ
bitFlyer独自のフォントを開発しました。アクセス数の多いサイトであるということを意識し、独自フォントでありながらも、各デバイスに導入されている既存のフォントを想起させるものにしています。もともと「bitFlyer」のロゴは、幾何学的な文字が特徴でしたが、その雰囲気を保ちながら、より見やすく、親しみやすいフォントにしています。
【bitFlyerグループについて】
bitFlyerグループは、暗号資産・ブロックチェーン事業者として、「ブロックチェーンで世界を簡単に。」をミッションに掲げ、日本・米国・欧州連合の 3 地域において 250 万人(注3)を超えるお客様を抱えるグローバルな暗号資産取引所を運営しています。さらには、独自開発したエンタープライズ向けブロックチェーン「miyabi」を活用し、ブロックチェーンの社会実装を推進しております。bitFlyerグループは、社会的な課題をテクノロジーで解決し、世界中の人々の生活をより便利で豊かにするような挑戦を続けています。
サービスサイト:https://bitflyer.com/ja-jp/
(注1)Bitcoin日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における2016年-2020年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む)。
(注2)UIとは、ユーザーインターフェイス(User Interface)の略称で、一般的にユーザーとプロダクトをつなぐ接点を意味する言葉です。UXとは、ユーザーエクスペリエンス(User eXperience)の略称で、プロダクトやサービスを通じて得られるすべてのユーザー体験を意味しています。
(注3)2020年3月発表、bitFlyerグループ日米欧3拠点にアカウント作成された件数。株式会社bitFlyerは、bitFlyer USA, Inc. および bitFlyer EUROPE S.A.への取引媒介等の行為は行っておりません。
今回のサービスサイトおよびブランドロゴリニューアルのポイントは以下の通りです。
■bitFlyer サービスサイト 新トップページデザインのポイント
<初心者から仮想通貨投資のプロまで安心して使える業界最大手のサイト>
暗号資産投資初心者からプロまで、幅広いお客様に使っていただけるサービスを目指し、誰もが「より信頼感がおける」「わかりやすい」という印象を抱くようなデザインを目指しました。「業界最大手」および「安心・安全」の2大要素を大切にしながら、メイン訴求として「信頼感」を定義しました。2014年に創業して以来、業界最大手として、安心安全と先進性の双方を備えトップを突き進む姿を表現しています。
ビジュアルは、コーポレートカラーであるブルーを全面に押し出し、明るくビビッドな印象にするとともに、ウェブやアプリでのボタンなどでもわかりやすく機能するようにこだわりました。また、日本発祥の暗号資産取引所で唯一、日米欧の3拠点で事業を営む事業者として、ユニバーサルに解釈されるデザインにしました。ロゴシンボルをはじめとしたキーアイコンに積極的に3Dイラストを使用し、さらなる飛躍の可能性を表現しています。
■bitFlyerグループ 新ブランドロゴ のポイント
<新ブランドロゴの特徴>
創業者である加納がこだわった旧ロゴに隠された3つの意味。「ブロックとコイン」「アルファベットのF」「全翼機の形状」を示唆したシンボルは新ロゴに継承されました。フォントはすでに親しみのある従来のイメージは崩さずに、小さいサイズで使用する際や印刷物でも心地よく視認できるように改良しました。現在、お客様は「bitFlyer」のサービスにデジタルデバイスを通じて触れることが多いことから、デジタル画面での見やすさというのを大切にしました。
・カラー
色相は変えずに、より明るく鮮明なものにアップデートしました。
・ロゴタイプ
bitFlyer独自のフォントを開発しました。アクセス数の多いサイトであるということを意識し、独自フォントでありながらも、各デバイスに導入されている既存のフォントを想起させるものにしています。もともと「bitFlyer」のロゴは、幾何学的な文字が特徴でしたが、その雰囲気を保ちながら、より見やすく、親しみやすいフォントにしています。
bitFlyerグループでは、お客様の変化やニーズに合わせ、幅広いお客様にご満足いただけるよう、今後もグループ全体でさまざまな改善をはかってまいります。
【bitFlyerグループについて】
bitFlyerグループは、暗号資産・ブロックチェーン事業者として、「ブロックチェーンで世界を簡単に。」をミッションに掲げ、日本・米国・欧州連合の 3 地域において 250 万人(注3)を超えるお客様を抱えるグローバルな暗号資産取引所を運営しています。さらには、独自開発したエンタープライズ向けブロックチェーン「miyabi」を活用し、ブロックチェーンの社会実装を推進しております。bitFlyerグループは、社会的な課題をテクノロジーで解決し、世界中の人々の生活をより便利で豊かにするような挑戦を続けています。
サービスサイト:https://bitflyer.com/ja-jp/
(注1)Bitcoin日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における2016年-2020年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む)。
(注2)UIとは、ユーザーインターフェイス(User Interface)の略称で、一般的にユーザーとプロダクトをつなぐ接点を意味する言葉です。UXとは、ユーザーエクスペリエンス(User eXperience)の略称で、プロダクトやサービスを通じて得られるすべてのユーザー体験を意味しています。
(注3)2020年3月発表、bitFlyerグループ日米欧3拠点にアカウント作成された件数。株式会社bitFlyerは、bitFlyer USA, Inc. および bitFlyer EUROPE S.A.への取引媒介等の行為は行っておりません。
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