認定NPO法人 ADRA Japan（アドラ・ジャパン）は、東京マラソン2024チャリティの寄付先団体に新しく加わりました。

悲願の寄付先入りを果たした担当スタッフの想いをご紹介。限定枠のチャリティランナーのお申し込みは6月下旬から。

認定特定非営利活動法人ADRA Japan

2023年6月2日 16時34分

ADRAは、「ひとつの命から世界を変える」をモットーに、紛争・自然災害の被災地や途上国において、一人ひとりに寄り添い、自立を助ける支援に取り組んでいる国際NGOです。この度、東京マラソン2024チャリティの寄付先に新たに加わりました。ランナーの皆さまとチャリティを盛り上げていきたいと考えています。

認定NPO法人ADRA Japan (アドラ・ジャパン、所在地：東京都渋⾕区神宮前1-11-1 理事長：柴⽥俊生)は、2024年3月3日（日）に開催予定の「東京マラソン2024チャリティ」の寄付先団体として新しく加わることになりました。「走れる幸せを誰かの幸せにつなげよう」というRUN with HEARTのコンセプトのもと、東京マラソン2024チャリティに参加される皆さまとともに、世界各地の人々に寄り添う支援を届けることができますことを心より感謝申し上げます。

自身も東京マラソンにボランティアとして参加し、「東京マラソン2024チャリティ」への寄付先としての参加を目指してきた、ADRA Japan総務・財務部長の渡辺は次のように述べています。

「2022年3月の東京マラソンは、今も続くウクライナ危機がはじまった10日後でした。ADRAの仕事も多忙を極めており、ボランティアリーダーとしてエントリーはしていたものの、心身の疲労を考えて参加を断念することも考えました。それでも、このようなときだからこそ、人との関わりを大切にし、走れるという平和な日常を感じるためにボランティアに行きました。

その結果、No Warを掲げ、想いを込めて走るランナーの皆さまや、一緒に活動したボランティアメンバーの皆さまから、疲れも憂いも吹き飛ぶ前向きな力を得ることができ、想いがつながることの強さを実感しました。ADRAから、一人ひとりができることに取り組み、平和な未来を思い描き助け合う社会を目指すひとつの方法が提案できる場として、東京マラソン2024チャリティの寄付先となれたことことを心から嬉しく感じています。

チャリティへの参加の呼びかけを通して、今世界で起きていることや、一人ひとりにできる取り組みがあることの啓発に努め、ご寄付やランナーにお申込みいただける方との新しいつながりを築いて、世界各地で助けを必要としている方々に支援を届けられることを強く期待しています」

東京マラソンにボランティア参加（写真右：ADRA Japan渡辺）©TOKYO MARATHON FOUNDATION

東京マラソン2024チャリティでは、一定金額以上のご寄付をいただいて出走するチャリティランナーとしての参加方法と、ご寄付のみでチャリティに参加する方法があります。

ADRA Japanでは、チャリティ先として、選べる寄付先を3つご用意しました。どの活動もその世界の国や地域で助けを必要としている方に寄り添うことを大切に取り組んでいます。皆さまの想いに近い活動をお選びいただけますので、ぜひご検討ください。

命をつなぐ緊急支援

ウクライナ、エチオピア、ミャンマー、イエメン、アフガニスタン、南スーダン、シリアなど、多くの方が難民・国内避難民となっている地域にて、それぞれの状況に合わせた人道支援を届けます。

未来をひらく教育支援

安心して学べる環境がない子どもたちには丈夫な校舎を、学校に行ったことがない子どもたちには特別教室を、学校に通うお金が足りない子どもには学資支援を届けます。（支援の内容は一例です。）ネパール、ミャンマー、ジンバブエ、シリアなど

尊厳をまもる保健衛生

きれいな水が飲めることや衛生的に暮らせること、自分と家族の健康を守れることなど、人としての尊厳ある生活を送るために必要なことがまだ満たされていない地域で、一人ひとりに寄り添った必要な支援に取り組みます。
ネパール、エチオピア、ウクライナなど

寄付金およびチャリティランナーの募集について

チャリティランナーの申込受付は、6月下旬から約2週間を予定しています。詳細は「東京マラソン財団チャリティ RUN with HEART公式ウェブサイト」のページでご確認いただくか、ADRA Japanのウェブサイトでも情報をアップデートしてお知らせいたします。

申し込み受付 6月下旬に発表します

■■■認定NPO法人アドラ・ジャパンについて■■■

アドラ・ジャパン（ADRA Japan）は、世界中約120ヶ国に支部を持つ世界最大規模の国際NGO、ADRAの日本支部です。各国ADRA支部や国連等のパートナー団体と連携し、「ひとつの命から世界を変える」をモットーに人種・宗教・政治の区別なく、紛争や自然災害の被災地また途上国において、一人ひとりに寄り添い、自立を助ける支援に取り組んでいます。