[独自レポートVol.15]【子供を持つ親に聞く停電への備え】89.4%が、災害時の「停電」への備えの重要性を実感!対策として家庭用蓄電に81.8%が関心
〜蓄電池を使って優先的に使いたい家電が明らかに!〜
※調査結果については、後述する利用条件を順守することでご利用いただくことができます。
調査サマリー
調査概要
調査概要:災害時の電源確保に関する意識調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2024年2月15日〜同年2月19日
有効回答:未就学児の子どもを持つ親104名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪調査結果の利用条件≫
1 情報の出典として「エネがえる運営事務局調べ」を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典として、下記リンクを設置してください。
未就学児の子どもを持つ親の89.4%が、「災害時の停電への備えをする重要性」を実感
「Q1.2024年1月に起こった能登半島での地震や、3月に13年目を迎える東日本大震災などを受けて、災害時の停電への備えをする重要性を感じますか。」(n=104)と質問したところ、「非常に強く感じる」が47.1%、「やや強く感じる」が42.3%という回答となりました。
・非常に強く感じる:47.1%
・やや強く感じる:42.3%
・あまり強く感じない:7.7%
・全く感じない:0.0%
・わからない/答えられない:2.9%
その理由として、回答者の74.2%が「寒さや暑さをしのぐことができないから」を選出
Q1で「非常に強く感じる」「やや強く感じる」と回答した方に、「Q2.災害時の停電への備えをする重要性を感じる理由を教えてください。(複数回答)」(n=93)と質問したところ、「寒さや暑さをしのぐことができないから」が74.2%、「暗がりでは子供がけがをする危険があるから」が51.6%、「水道が使えなくなってしまうから」が51.6%という回答となりました。
・寒さや暑さをしのぐことができないから:74.2%
・暗がりでは子供がけがをする危険があるから:51.6%
・水道が使えなくなってしまうから:51.6%
・情報収集ができないから:49.5%
・連絡手段が途絶えてしまうから:48.4%
・ミルクや食事の用意が出来ないから:44.1%
・その他:1.1%
・わからない/答えられない:2.2%
「子供の世話が満足に出来なくなるから」や「何をするにも電気が欠かせない」などの理由も
Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q3.Q2で回答した以外に、災害時の停電への備えをする重要性を感じる理由があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=91)と質問したところ、「子供の世話が満足に出来なくなるから」や「何をするにも電気が欠かせない」など50の回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・31歳:子供の世話が満足に出来なくなるから。
・37歳:電気自動車も増えてきた為電気が無いと車も動かせない可能性が高いから。
・39歳:いつ起こってもおかしくないから。
・38歳:何をするにも電気が欠かせない。
・44歳:自助を完璧に備えることから災害対策は始まる。また、災害知識も深まるため。子供の教育にもなるため。
・27歳:子供が暗いのを怖がるから、明るくしておきたい。
食料品の備蓄以外に行っている停電対策として、「モバイルバッテリーの用意」「懐中電灯の用意」が上位
「Q4.停電への備えとしては食料品の備蓄が一般的ですが、食料品の備蓄以外に現在行っている停電への対策を教えてください。(複数回答)」(n=104)と質問したところ、「モバイルバッテリーの用意」が53.8%、「懐中電灯の用意」が52.9%、「予備の電池の備蓄」が42.3%という回答となりました。
・モバイルバッテリーの用意:53.8%
・懐中電灯の用意:52.9%
・予備の電池の備蓄:42.3%
・キャンプ用ストーブやガスコンロの準備:38.5%
・手回し充電器の用意:36.5%
・非常用ラジオの準備:26.0%
・その他:3.8%
ー26歳:蓄電のLEDスタンド、家庭用ソーラーパネル1m位の折り畳み
ー30歳:太陽光発電の蓄電池
・特にない:10.6%
・わからない/答えられない:2.9%
81.8%が、停電への備えとして「家庭用蓄電池」に関心あり
「Q5.あなたは、停電への備えとして、家庭用蓄電池に関心を持ちますか。」(n=104)と質問したところ、「非常に関心がある」が32.8%、「やや関心がある」が49.0%という回答となりました。
・非常に関心がある:32.8%
・やや関心がある:49.0%
・あまり関心がない:9.6%
・全く関心がない:3.8%
・わからない/答えられない:4.8%
回答者の23.5%が、「10時間~24時間」の停電に備えられる蓄電池を希望
Q5で「非常に関心がある」「やや関心がある」と回答された方に、「Q6.あなたは何時間の停電への備えとして、蓄電池を自宅に設置したいと感じますか。」(n=85)と質問したところ、「10時間~24時間」が23.5%、「2日間」が15.3%という回答となりました。
・3時間未満:5.9%
・3時間~5時間未満:10.6%
・5時間~10時間未満:12.9%
・10時間~24時間:23.5%
・2日間:15.3%
・3日間:9.4%
・4日間以上:10.6%
・わからない/設置意向はない:11.8%
停電時に優先して蓄電池を使いたい家電、「携帯電話の充電器」「冷蔵庫」など
「Q7.もし停電して蓄電池を使う場合、どの家電を優先して使いたいと感じますか。(複数回答|優先順位の高いもの3つを回答してください。)」(n=104)と質問したところ、「携帯電話の充電器」が62.5%、「冷蔵庫」が48.1%という回答となりました。
・携帯電話の充電器:62.5%
・冷蔵庫:48.1%
・電子レンジ:28.8%
・エアコン:28.8%
・照明:25.0%
・電子ポット:17.3%
・テレビ:16.3%
・炊飯器:13.5%
・電動介護ベッド:0.0%
・その他:1.0%
ー44歳:水道ポンプ
・わからない/答えられない:2.9%
「ラジオ」や「PC」などの家電も
Q7で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q8.Q7で回答した以外に、停電の際に優先して使いたい家電があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=101)と質問したところ、「ラジオ」や「PC」など51の回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・30歳:ラジオ。
・31歳:トイレ。
・26歳:電気敷き毛布。(寒い時期)
・26歳:サーキュレーター。
・44歳:冬なら灯油ファンヒーターに使いたいが、消費電力がどれぐらいか調べていない。
・38歳:PC。
回答者の57.3%から、蓄電池設置の検討時に「電源確保の方法やコツ」を知りたいとの声
Q5で「非常に関心がある」「やや関心がある」と回答された、かつQ6で「わからない/設置意向はない」以外を回答された方に、「Q9.蓄電池の設置を検討する際に、どのような情報を得たいか教えてください。(複数回答)」(n=75)と質問したところ、「電源確保の方法やコツ」が57.3%、「電気代削減を含む経済的効果の試算」が48.0%、「補助金や税制優遇措置」が41.3%という回答となりました。
・電源確保の方法やコツ:57.3%
・電気代削減を含む経済的効果の試算:48.0%
・補助金や税制優遇措置:41.3%
・停電時の電源利用の優先順位への助言:37.3%
・蓄電容量と停電を回避できる時間:33.3%
・設置スペースと設置条件:33.3%
・CO2排出量削減など環境への影響:29.3%
・電力会社との連携機能:20.0%
・その他:0.0%
・特にない:4.0%
・わからない/答えられない:4.0%
まとめ
今回は、未就学児の子どもを持つ親104名を対象に、災害時の電源確保に関する意識調査を実施しました。
まず、未就学児を持つ親の89.4%が、「災害時の停電への備え」の重要性を実感しており、その理由として、74.2%が「寒さや暑さをしのぐことができないから」と回答しました。また、81.8%が、停電への備えとして「家庭用蓄電池」に関心を持っており、家庭用蓄電池により優先して使いたい家電については、「携帯電話の充電器」(62.5%)、「冷蔵庫」(48.1%)が上位となっています。さらに、家庭用蓄電池に関心があり設置の意向がある人に、蓄電池設置を検討する際に知りたい情報を尋ねたところ、「電源確保の方法やコツ」(57.3%)、「電気代削減を含む経済的効果の試算」(48.0%)などが挙げられました。
今回の調査では、未就学児がいる家庭の、災害時の停電への意識が明らかになりました。多くの家庭が停電への備えの重要性を認識しており、子供の安全確保と日常生活の継続が最大の懸念事項となっているようです。災害時には、生活に欠かせない電源の確保が重要であり、家庭用蓄電池の設置は非常に有効な停電対策です。いつ起こってもおかしくない災害に備えるため、家族の安全を守る「電源の確保」について、今一度ご家族で検討してみてはいかがでしょうか。
太陽光・蓄電池経済効果シミュレーションの決定版「エネがえる」とは
「エネがえる」のビジョンは“むずかしいエネルギー診断をかんたんにカエル”です。エネがえるは、住宅用から産業用まで太陽光パネル・蓄電システム・EV(電気自動車)・V2H(Vehcle to Home)販売に関わる営業担当者が、誰でもカンタンに需要家・施主向けの提案書を自動作成できる経済効果の試算ツールです。計算が難しい太陽光・蓄電システム、またEV(電気自動車)・V2H(Vehcle to Home)の経済効果を誰でも専門知識なしにシミュレーションできるエネルギー診断特化型クラウドサービス(SaaS形式/API形式の2タイプ)として大手電力会社や有名太陽光・蓄電システムメーカー・国内TOPクラスの販売施工店まで全国700社以上に提供しています。
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国際航業株式会社 会社概要
ミッション「空間情報で未来に引き継ぐ世界をつくる」の実現にむけて、空間情報技術を活用し、国土保全、防災・減災、社会インフラ整備、環境保全、再生可能エネルギー分野などで技術サービスを提供。社会課題の解決に取り組んでいます。
設立:1947(昭和22)年9月12日
所在地:〒169-0074 東京都新宿区北新宿2丁目21番1号 新宿フロントタワー
資本金:67億94百万円(2023年3月31日時点)
事業内容:公共コンサルタント事業、インフラマネジメント事業、防災環境事業、LBSセンシング事業、その他
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