【調査レポート】健康経営に取り組む企業は高ストレス者が少なく、人材定着や生産性が良好という結果に

～35万人のストレスチェックデータによる調査分析から見えた健康経営の有意な効果

株式会社保健同人フロンティア（本社：東京都港区、代表取締役社長：平塚 徹）が提供するストレスチェックサービス「HoPEサーベイ」につきまして、2023年度の実施状況をまとめた統計分析の概要をレポートいたします。本レポートの22年度版は、昨年７月に経済産業省第9回健康投資ワーキンググループでも紹介されました。健康経営を推進している企業には有意な効果が表れ、健康経営の重要性が明らかな結果となっています。

《トピックス》

• 高ストレス者率について、健康経営を推進している企業で13.1%、その他の企業で14.0%と有意な差が見られた。

• 人材定着、生産性のすべての尺度において、健康経営を推進している企業の方が有意に良好。

• 健康経営を推進している企業の方が、有意にプレゼンティーズムによる損失が低い結果に。

【調査概要】
調査期間：　2023年１月１日～12月31日
対象：　ストレスチェック「HoPEサーベイ」を受検した従業員
分析対象者数：　343,047人
分析詳細：　業種別、性別、健康経営推進企業別など様々なカテゴリによる集計
調査機関：　自社調査
※健康経営推進企業とは、健康経営優良法人（ブライト500、ホワイト500、健康経営銘柄を含む）認定取得企業が対象

■高ストレス者率について、健康経営を推進している企業で13.1%、その他の企業で14.0%と有意な差が見られた。

本調査の全対象企業における高ストレス者率の平均は13.８%でした。健康経営推進企業とその他の企業で高ストレス者率を比較したところ、健康経営推進企業について、高ストレス者率が有意に少ない結果が見られました。また、健康経営推進企業の中には取り組みを始めたばかりの企業もあり、高ストレス者の減少まで影響が及んでいない企業が一定数あることも考えられます。

※**：p<.01（1%水準で有意であることを示す）

■人材定着、生産性のすべての尺度において、健康経営を推進している企業の方が有意に良好。

保健同人フロンティアが開発した「人材定着（インクルージョン尺度）」「生産性（エンゲージメント尺度）」という独自の尺度におけるすべての項目において、健康経営推進企業の方が、その他の企業よりも有意に良好な結果が見られました。特に「成長できる職場」「心理的に安全な職場」において、その差は顕著です。健康経営施策によって、心身の健康だけでなく組織への定着やモチベーションの向上にもポジティブな影響が出ていることが示唆されました。

※値が高い方が、良好であることを示す。
※**：p<.01（1%水準で有意であることを示す）

■健康経営を推進している企業の方が、有意にプレゼンティーズムによる損失が低い結果に。

健康経営を推進している企業とその他の企業で比較すると、健康経営推進企業で84.9%、その他の企業で82.8%と有意な差が見られ、プレゼンティーズムによる損失が低いという結果となりました。

※値が高いほど病気やケガによる生産性損失が少なく、良好であることを示す。
※プレゼンティーズムの質問への回答は10%ごとの選択式であるため、中央値から算出した推定値を算出。
※**：p<.01（1%水準で有意であることを示す）

本レポートはこちらよりダウンロード可能です。

詳細を見る

【業種別】高ストレス者率について

• 昨年同様に「学校法人・教育」「製造」「小売業」で高ストレス者率が高い結果となりました。

• 「サービス業」は昨年から悪化し平均を上回っています。コロナ禍による労働環境の変化が大きいことに加え、人員不足の影響を特に受けた業種であると考えられ、心身の不調を実感する従業員が増加していることがうかがえます。

• 「不動産業」は昨年同様、最も良好な水準でさらに改善しました。

ストレスチェック「HoPEサーベイ」の特長

●ストレス状態だけでなく人材の定着や組織の生産性をわかりやすいレポートで把握
●健康経営推進の効果検証の指標として活用可能
●使いやすいシステムにより人事・従業員の皆様の負担を軽減

ストレスチェック「HoPEサーベイ」の詳細・資料請求はこちら

https://service.hope-survey.jp/service

【株式会社保健同人フロンティアについて】

1946年、結核療養のための啓発雑誌『保健同人』の発刊を目的に創業。その後、日本初となる「人間ドック」の創案や、一般家庭向け医学書『家庭の医学』を発刊。今日に至るまで、健康保険組合や企業人事、事業法人など主要なお客様を対象に健康相談サービスや特定保健指導、EAPサービス、健康経営支援サービスなど人々のWell-beingの実現に向けた事業を展開しています。
2021年6月には、自社開発のストレスチェックツール「HoPEサーベイ」、2022年４月には、ヘルスケアアプリ「みんなの家庭の医学」、2023年4月には健康管理システム「HoPEヘルスケア」等、親会社の三井物産のDX知見を生かし、新サービスをリリース。また、人々のWell-being実現を支援するための複合的ヘルスケアサービスのデジタルプラットフォームを構築、提供しています。
2022年10月、株式会社保健同人社とヒューマン・フロンティア株式会社が合併し、会社名称を「保健同人フロンティア」に変更。

 〈会社概要〉

社名： 株式会社保健同⼈フロンティア　 HOKENDOHJIN-FRONTIER Inc.
代表取締役社⻑： 平塚 徹

本社： 〒105-0004 東京都港区新橋1-1-1 ⽇⽐⾕ビルディング7F

株主： MBK Wellness Holdings株式会社

 ※MBK Wellness Holdings株式会社は三井物産株式会社の100％⼦会社です。

創業： 1946年6⽉1⽇

ＵＲＬ：　https://www.hokendohjin.co.jp/

本件に関するお問い合わせ
株式会社保健同⼈フロンティア
価値創造推進部 企画・マーケティング室

E-mail : [e-mail]

Tel：[phone]