医療従事者の健康管理に新たな視点　JCA協力の調査結果を第76回日本病院学会で発表　さくら総合病院 小林豊病院長が報告

本発表は、「医療従事者が業務負担による体調不良をカイロプラクティックで症状緩和が得られた76例の検討」を演題として、第76回日本病院学会で発表されたものです。

（左）zenkenkai 岩間信憲会長、（右）さくら総合病院 小林豊病院長

日本カイロプラクティック連合会（JCA）は、提携医療機関である医療法人医仁会 理事長・さくら総合病院 病院長・全国健康生活普及会（zenkenkai）顧問 小林豊医師が、JCAの協力のもと実施した調査結果を、第76回日本病院学会において発表したことをお知らせいたします。

本発表では、JCAに所属する医療系資格保有者へのアンケート調査をもとに、医療従事者の業務負担による体調不良や離職の実態について分析するとともに、健康管理の新たな視点について報告が行われました。

医療系資格保有者111人を対象に調査を実施

JCAには、看護師や理学療法士、柔道整復師など、現在または過去に医療系資格を有するカイロプラクターが約800人在籍しています。

今回の調査では、その中から、自身の体調不良をきっかけにカイロプラクティックと出会い、現在JCAに所属する医療系資格保有者111人を対象にアンケート調査を実施しました。

その結果、111人のうち76人（68.5％）が、カイロプラクティック利用後に症状緩和が得られたと回答しました。また、年代別では30代から50代の働き盛り世代が中心を占め、職種別では看護師が40人と最も多い結果となりました。

医療現場を支える人材の離職という課題

症状の緩和を実感した76人について分析したところ、現在も医療職として勤務している人は28人（36.8％）であり、48人（63.2％）が医療職を離職していることが分かりました。さらに、看護師40人について分析した結果では、現在も看護師として勤務している人は14人（35％）で、65％が医療職を離職していました。

医療現場では、時間外労働の削減やタスクシフトなど働き方改革が進められています。一方で、日々の業務によって生じた身体的不調や疼痛に対するケアという観点については、今後さらに検討を深める必要性があることが、本発表では示されました。 

小林豊病院長の発表

小林病院長は、医療従事者の人材不足を考える上で重要なのは、単に長く働いてもらうことではなく、業務負担によって生じた体調不良に適切に向き合い、良好な状態へ導くことが重要であるとの考えを示しました。

また、これまで医療現場では時間外労働の削減やタスクシフトなど、業務負担を軽減する取り組みが進められてきた一方で、すでに生じた身体的不調への対応についても、今後さらに検討していく必要があると報告しました。

さらに、保険診療だけでは改善に至らなかった医療従事者が民間療法を利用する実態にも触れ、医療従事者の健康管理という視点から、民間療法を含めた多様なアプローチについて議論を深める必要性があるとの考えを示しました。

JCAが目指す医療との連携

JCAは1991年の設立以来、カイロプラクティックの普及・発展と、カイロプラクターの知識・技術向上を目的に活動を続けています。近年は単位制度の導入など教育体制の強化に取り組むとともに、医療機関との連携や調査・研究活動にも積極的に取り組んでいます。

今回、提携医療機関であるさくら総合病院との連携により、日本病院学会という医療関係者が集う学術の場で調査結果を発表できたことは、カイロプラクティックと医療の相互理解を深める貴重な機会となりました。

JCAは今後も、教育・研究活動の推進と医療機関との連携を通じ、日本におけるカイロプラクティックの学術的発展と社会的認知の向上に努めるとともに、国民の健康づくりに貢献してまいります。

小林豊病院長とJCA関係者

日本カイロプラクティック連合会（JCA）について

日本カイロプラクティック連合会（JCA）は1991年設立。カイロプラクティックの普及・発展と教育水準の向上を目的とした団体であり、全国約1万人の会員が所属しています。教育・研究活動や医療機関との連携を推進し、日本におけるカイロプラクティックの社会的認知の向上に取り組んでいます。

※本発表について

本発表は、JCAに所属する医療系資格保有者111人を対象に実施したアンケート調査結果を報告したものです。調査結果は回答者の自己申告に基づくものであり、特定の施術効果を医学的に検証した臨床試験ではありません。