ドコモデータを活用した分析レポート第12弾を公開「英語学習アプリ利用ユーザープロファイリングレポート」

　株式会社D2C R（本社：東京都港区、代表取締役社長：豊永 雅史、以下D2C R）は、株式会社NTTドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：前田 義晃、以下ドコモ）が保有する1億超（※1）の会員基盤をベースにしたドコモデータ（※2）を活用したユーザープロファイル分析レポートの第12弾として、「英語学習アプリ」にフォーカスを当てた「英語学習アプリ利用ユーザープロファイリングレポート」を公開いたしました。

 

※1　2025年3月末時点のdポイントクラブ会員数

※2　個人が特定されるデータは含まれていません。

 

 

　D2Cグループでは、これまでドコモ広告に関する調査・分析を自社、または第三者調査会社の協力のもと過去11回に渡り「ユーザープロファイル分析レポート」として公開し、多くの広告主・広告会社にご提供して参りました。

■これまで公開したユーザープロファイル分析レポート

第1弾：「dポイントクラブ　ランク別ユーザープロファイリングレポート」
第2弾：「高所得ユーザーのプロファイル分析から見る消費行動と生活」
第3弾：「ドラッグストア高額利用ユーザーのプロファイル分析から見る消費行動と生活」
第4弾：「dメニュー利用ユーザー分析レポート」
第5弾：「不動産関心ユーザープロファイリングレポート」
第6弾：「保険加入者プロファイリングレポート」
第7弾：「クレジットカード保持者プロファイリングレポート」
第8弾：「健康食品定期購入者プロファイリングレポート」
第9弾：「旅行好きユーザープロファイリングレポート」
第10弾：「ドコモデータで見る、冬の観光地分析」
第11弾：「証券口座開設者プロファイリングレポート」

 

　第12弾となる本レポートのテーマは、「英語学習アプリ」にフォーカスした「英語学習アプリ利用ユーザープロファイリングレポート」です。近年、日本国内ではグローバル化の進展により、英語習得の重要性が一段と増していますますます高まっています。文部科学省の「令和4年度英語教育実施状況調査」によれば、小学校での英語必修化や、大学入試における英語4技能（読む・聞く・話す・書く）の評価強化が進められていることが示されており（※3）、家庭における子どもの英語教育への関心も高まっています。

　また、経済産業省の「グローバル人材育成に関する調査報告書」では、日本企業の海外展開が加速する中、ビジネス現場での英語力の必要性が高まっており、特に金融・製造業などの業界で英語を活用できる人材の需要が増加しています（※4）。更に経済産業省は「リスキリング（学び直し）を通じたキャリアアップ支援」(※5)においても、英語学習を含む多様なプログラムを認定しており、受講費用の一部が補助される仕組みとなっているため、今後英語学習者の増加が期待されています。

　このような英語学習の需要の高まりを背景に、ドコモデータを活用したより精緻なユーザープロファイリングを通じて、英語教育関連事業の発展に貢献すべく企画・公開いたしました。

※3　引用元：文部科学省「英語教育実施状況調査」

※4　引用元：経済産業省「外国企業の実態調査報告書」

※5　引用元：経済産業省「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」

■レポート概要

目的　　　　：英語学習アプリ利用者ユーザーの特徴把握

使用データ　：ドコモデータ（ユーザー契約情報、キャリア決済データ、アプリ利用ログ、

　　　　　　　位置情報データ（Wi-Fi）、dポイント加盟店利用情報、アンケートデータ

分析方法　　：各データソースにおける分析軸と比較軸の回答率などの差分スコアを

　　　　　　　特徴としたプロファイリング分析

 

 

■レポート内容

・英語学習市場の概況

・ドコモデータ分析で出来ること

・英語学習アプリ利用者ユーザープロファイリング

・Appendix

 

 

■ダウンロード方法

・以下のリンクから無料でダウンロードできます。

　https://canvas.d2cr.co.jp/whitepaperlist/d2cr_ddpreport_english learning app_202504/

 

 

■資料抜粋

 

 

 

　今後もD2Cグループでは、ドコモデータに基づく高精度なターゲティングやドコモメディア特性を生かした商品開発に取り組み、広告主の多様なニーズに応えてまいります。

■「ドコモデータ」について

　株式会社D2Cが、ドコモから提供を受けている第三者提供に同意されたユーザーデータ（広告識別子・属性情報・位置情報・行動履歴など）。1億超（2025年3月末時点のdポイントクラブ会員）の会員基盤を持ち、属性データ（性別、年齢など）だけでなくキャリアならではの位置情報・購買履歴などの実行動データを保有しています。

D2C Rでは、これらのドコモデータを活用した業種別広告商品の取り扱いも行っています。

なお、これらのドコモデータには個人が特定されるデータは含まれておりません。

 

■株式会社D2C Rについて

　D2C Rは、あらゆる広告主のニーズにマッチした、効果的な広告の開発・提供を行うデジタルマーケティング会社です。データを基軸にした広告と考え抜かれたクリエイティブで、企業が提供する良質なコンテンツやサービスに関する情報を、より多くの生活者に届けることを通じて、生活者の生活をより豊かにします。また、市場の健全な発展に寄与すべく、安心かつ効果的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。

 

株式会社D2C R　(https://www.d2cr.co.jp/）

代表取締役社長　　　　：豊永 雅史

本社所在地　　　　　　：東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング

設立年月日　　　　　　：2013年2月1日

資本金　　　　　　　　：5,000万円

事業内容　　　　　　　：インターネット広告事業／アドテクノロジー事業

マーケティングメディア：https://canvas.d2cr.co.jp/

公式Xアカウント          ：@canvas_d2cr（CANVAS｜デジタルマーケティングの今が分かる）

 　　　　　　　　　　　：@d2cr_r_ibrary（R-ibrary｜D2C Rの”これまで”と”これから”）