チームスピリット 、働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」を活用し、「時差Biz」を社内に推奨
〜社内有志推進チームより、1月21日〜2月1日の時差Biz集中取組期間に社内に呼びかけ実施〜
働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」を開発・提供する株式会社チームスピリット(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荻島 浩司、以下チームスピリット)は、東京都主催の「時差Biz」の取り組みに参加し、1月21日(月)〜2月1日(金)の時差Biz集中取組期間中、社内推進チームが中心となって、「TeamSpirit」を活用した時差通勤を実施します。
【背景】
2020年東京大会まで残り2年を切りましたが、東京都、大会組織委員会、政府等は、大会期間中の混雑の緩和のため、大会実施エリアにオフィスがある企業を中心に、「時差Biz」、「TDM推進プロジェクト」、「テレワーク・デイズ」、「TOKYO 働き方改革企業宣言」などの取り組みへの参加を呼びかける他、「東京テレワーク推進センター」の運営などの取り組みを行なっています。
上記取り組みに対して、チームスピリットが開発・提供する働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」はすでにテレワークを促進するサービスとして「東京テレワーク推進センター」に展示されておりますが、会社としても「TDM推進プロジェクト」、「テレワーク・デイズ」に参加、各部署より有志を集め、部署ごとにテレワークを推奨、また全社に向けて有給休暇取得推進期間を実施するなど、働き方改革に関する取り組みを積極的に行なっています。
この度、働き方改革に向けた社内のアクションを更に促進するため、社内推進チームを中心に「時差Biz」の参加企業に登録、2019年1月21日(月)〜2月1日(金)に実施される時差Biz集中取組期間において「TeamSpirit」とフレックス制度を活用し、社員へ「時差Biz」を促す取り組みを行います。
参加企業一覧URL:https://jisa-biz.tokyo/companies/index.html(*た行内掲載)
【チームスピリットでの通勤ラッシュ緩和に関わる取り組み】
チームスピリットでは、社員一人ひとりがそれぞれに合わせた働き方ができるようテレワーク制度、フレックス制度などを導入していますが、1日の間に複数回打刻できる「TeamSpirit」を活用し、以下のような働き方を実施している社員もいます。
7:00 :自宅でテレワーク出社
10:00:一時退社
11:00:会社に移動し再出社
16:00:一時退社
17:00:自宅でテレワーク出社
19:00:自宅で退社
このような働き方を可能にすることで、ラッシュ時の通勤負担が軽減できるだけではなく、仕事の間に通院や子供の送り迎えなどの予定を入れられるため、有給休暇を無駄にすることなく、ワークライフバランスの取れた働き方を実現できます。
また、台風や大雪といった災害時など、交通機関の混乱が予想される時にも積極的に活用しています。
▼打刻状況が全社に見える化されている「TeamSpirit」のSNS機能画面
チームスピリットは、今後も「すべての人を、創造する人に。」というミッションのもと、「TeamSpirit」を活用して自ら働き方改革の取り組みを推進することで、「TeamSpirit」ユーザの働き方改革の模範となれるよう、社員一丸となり邁進してまいります。
*時差Bizとは?
通勤ラッシュ回避のために通勤時間をずらす働き方改革のひとつです。
詳細:https://jisa-biz.tokyo/about/
【TeamSpiritとは】
「TeamSpirit」は勤怠管理、就業管理、工数管理、経費精算、電子稟議、社内SNS、カレンダーなど、従業員が毎日使う7つの社内業務システムを一元化したクラウドサービスです。7つのシステムが連携して動くことで出社から退社までの働く人に関する活動情報が自然に集まる仕組みとなっており、収集したデータの分析により働き方の可視化をすることで、従業員が取り組むべき重要な活動を洗い出し、生産性の向上につながる効果的なタイムマネジメントが可能になります。
モバイルにも対応し場所を問わずどこでもシステムを利用することができるので、近年増加しているリモートワークなど多様な働き方にも最適なサービスです。
【株式会社チームスピリットについて】
株式会社チームスピリットは、働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」を提供するB2B SaaS企業です。「すべての人を、創造する人に。」というミッションのもと、一人ひとりのプロフェッショナルな力を引き出し、強いチームを作ることで、あらゆる人が変化を巻き起こす世界を目指します。
・チームスピリット、TeamSpiritは株式会社チームスピリットの登録商標です
・その他各種製品名は、各社の製品名称、商標または登録商標です
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