アシックスジャパン、「Shopらん」で直営70店舗の状況を「見える化」し、 withコロナでもリモートでの売場改善を促進
株式会社ドリーム・アーツ（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、アシックスジャパン株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：小林淳二、以下 アシックスジャパン）が運営する「アシックスウォーキング」の国内全国直営70店舗にて、2019年7月より利用している多店舗オペレーション改革を支援するクラウドサービス「Shopらん®（ショップラン）」に関する事例記事を公開したことを発表します。
■店舗訪問ができない状況下で生まれた課題と、「Shopらん」の活用
アシックスジャパンでは新型コロナウィルス発生により、本部や営業担当のスタッフは感染症拡大防止の観点から、リモートワークが原則となり、営業の店舗訪問回数が大幅に減少しました。それにより店舗状況を視覚的に把握することや、適切な指示を出すことが困難な状況が発生し、売場の改善が遅延することで機会損失など売上を低下させる要因になることが考えられました。その危機感から、「Shopらん」によってリモートで売場状況を「見える化」できる仕組みづくりに取り組みました。今回、「Shopらん」で構築した仕組みでは、これまでの運用では実現が難しかった全国エリア店舗が週次で報告した売場写真が一覧化されるようになりました。この仕組みによって、本部や営業スタッフがリモートワーク中心で店舗訪問が不可能な状態でも、各店舗の売場レイアウトなどの状況を遠方からも一瞬で確認できるようなりました。また、店舗スタッフにとっても自店舗以外の売場状況が「見える化」できたことで、他店舗のよい取り組みなども意識しながら売場づくりに取り組むことができているとコメントをいただいています。リモートで状況が「見える化」できたことで、その先の分析・改善活動の促進にも繋がり、本部・店舗ともに売場改善に関する社内提案が以前よりも増えた点も、良い効果として評価いただいています。市場動向を意識した売場報告が可能な百貨店への利用拡大にも期待いただいています。
■アシックスジャパン株式会社 ウォーキング事業部 事業部長 仁賀谷 伸彦様からのコメント
アシックスウォーキングでは店舗での接客や提供サービス以外にも、ECサイトのコンテンツ強化やIoTと組み合わせた製品の提供などさまざまな施策にて顧客満足度の向上を目指しています。DX（デジタルトランスフォーメーション）が叫ばれる今、IoTやAIといったデータ分析が注目されがちですが、「お客さまの声」というアナログ情報なしに効果的な施策の実現はできません。製品や提供サービスに対するフィードバックや製品の見せ方などのヒントとなる、売場づくりの仕方やリアルな「お客さまの声」の多くは現場から集まります。「Shopらん」による、売場の「見える化」を通じて得られた情報を活用し、より高い顧客満足度を実現する施策の検討・実行を進めていきたいと考えています。
※事例の詳細は、下記URLよりご覧ください。
→https://shoprun.jp/cases/asicswalking/
ドリーム・アーツの「Shopらん」は、2021年4月時点で導入店舗数約39,000店を超えるお客さまにご活用いただいています。今後も多くのお客さまの多店舗運営をご支援してまいります。
『Shopらん（ショップラン）』について https://shoprun.jp/
「Shopらん」は、多店舗企業の本部・店舗間コミュニケーションに特化したクラウドサービスです。本サービスはイトーヨーカ堂様やエディオン様、すかいらーく様など幅広い業種・規模で採用され、導入店舗数約39,000店/利用人数約53万人（海外含む）と数多くのお客さまにご利用いただいています。「Shopらん」は、サービス基盤として日本マイクロソフトが提供するクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を採用し、利用規模の変化やコンテンツの増加にも柔軟に対応できる環境を実現しています。
※多店舗企業を支援する「No.1」のソリューションだけが10連発で登場するWebセミナーで「Shopらん」をご覧いただけます。
お申込み・詳細 → https://shoprun.jp/no1-conference/
株式会社ドリーム・アーツについて https://www.dreamarts.co.jp/
1996 年 12 月に設立されたドリーム・アーツは「協創する喜びにあふれる人と組織と社会の発展に貢献する」 をコーポレート・ミッションに、「情報共有」と「対話」を重視した独創的かつ高品質なソリューションとサービスを提供します。「協創力を究めよ」のスローガンのもと、ICT だけでも人間だけでもできないビジネス上の難題の解決を ICT と「協創」でお手伝いしています。
多店舗オペレーション改革を支援する「Shopらん」、大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDBⓇ（スマートデービー）」、大企業の働き方を変えるビジネスコックピット「InsuiteXⓇ（インスイートエックス）」などのクラウドサービスを開発・販売しています。
アシックスジャパンでは新型コロナウィルス発生により、本部や営業担当のスタッフは感染症拡大防止の観点から、リモートワークが原則となり、営業の店舗訪問回数が大幅に減少しました。それにより店舗状況を視覚的に把握することや、適切な指示を出すことが困難な状況が発生し、売場の改善が遅延することで機会損失など売上を低下させる要因になることが考えられました。その危機感から、「Shopらん」によってリモートで売場状況を「見える化」できる仕組みづくりに取り組みました。今回、「Shopらん」で構築した仕組みでは、これまでの運用では実現が難しかった全国エリア店舗が週次で報告した売場写真が一覧化されるようになりました。この仕組みによって、本部や営業スタッフがリモートワーク中心で店舗訪問が不可能な状態でも、各店舗の売場レイアウトなどの状況を遠方からも一瞬で確認できるようなりました。また、店舗スタッフにとっても自店舗以外の売場状況が「見える化」できたことで、他店舗のよい取り組みなども意識しながら売場づくりに取り組むことができているとコメントをいただいています。リモートで状況が「見える化」できたことで、その先の分析・改善活動の促進にも繋がり、本部・店舗ともに売場改善に関する社内提案が以前よりも増えた点も、良い効果として評価いただいています。市場動向を意識した売場報告が可能な百貨店への利用拡大にも期待いただいています。
【イメージ：Shopらん利用のイメージ_売場報告】
■アシックスジャパン株式会社 ウォーキング事業部 事業部長 仁賀谷 伸彦様からのコメント
アシックスウォーキングでは店舗での接客や提供サービス以外にも、ECサイトのコンテンツ強化やIoTと組み合わせた製品の提供などさまざまな施策にて顧客満足度の向上を目指しています。DX（デジタルトランスフォーメーション）が叫ばれる今、IoTやAIといったデータ分析が注目されがちですが、「お客さまの声」というアナログ情報なしに効果的な施策の実現はできません。製品や提供サービスに対するフィードバックや製品の見せ方などのヒントとなる、売場づくりの仕方やリアルな「お客さまの声」の多くは現場から集まります。「Shopらん」による、売場の「見える化」を通じて得られた情報を活用し、より高い顧客満足度を実現する施策の検討・実行を進めていきたいと考えています。
※事例の詳細は、下記URLよりご覧ください。
→https://shoprun.jp/cases/asicswalking/
ドリーム・アーツの「Shopらん」は、2021年4月時点で導入店舗数約39,000店を超えるお客さまにご活用いただいています。今後も多くのお客さまの多店舗運営をご支援してまいります。
『Shopらん（ショップラン）』について https://shoprun.jp/
「Shopらん」は、多店舗企業の本部・店舗間コミュニケーションに特化したクラウドサービスです。本サービスはイトーヨーカ堂様やエディオン様、すかいらーく様など幅広い業種・規模で採用され、導入店舗数約39,000店/利用人数約53万人（海外含む）と数多くのお客さまにご利用いただいています。「Shopらん」は、サービス基盤として日本マイクロソフトが提供するクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を採用し、利用規模の変化やコンテンツの増加にも柔軟に対応できる環境を実現しています。
※多店舗企業を支援する「No.1」のソリューションだけが10連発で登場するWebセミナーで「Shopらん」をご覧いただけます。
お申込み・詳細 → https://shoprun.jp/no1-conference/
株式会社ドリーム・アーツについて https://www.dreamarts.co.jp/
1996 年 12 月に設立されたドリーム・アーツは「協創する喜びにあふれる人と組織と社会の発展に貢献する」 をコーポレート・ミッションに、「情報共有」と「対話」を重視した独創的かつ高品質なソリューションとサービスを提供します。「協創力を究めよ」のスローガンのもと、ICT だけでも人間だけでもできないビジネス上の難題の解決を ICT と「協創」でお手伝いしています。
多店舗オペレーション改革を支援する「Shopらん」、大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDBⓇ（スマートデービー）」、大企業の働き方を変えるビジネスコックピット「InsuiteXⓇ（インスイートエックス）」などのクラウドサービスを開発・販売しています。
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