日本CTO協会、エンジニアが選ぶ #開発組織ブランドアワード2026 ランキング上位30社を発表

本年より、アワードの目的を「開発組織ブランド発信・採用広報活動の羅針盤をつくる」に刷新し、AIによる生産性向上・プロダクトへのAI導入を新設項目として追加。

一般社団法人日本CTO協会

2026年9月15日 18時00分

一般社団法人日本CTO協会（本社：東京都渋谷区／代表理事：今村雅幸、以下：日本CTO協会）は、2022年より、ソフトウェア開発者をはじめとする技術者を対象に、各社の技術・組織に関する発信がエンジニアにどう受け止められているかを調査し、上位30社のランキングを発表してきました。昨年までは「Developer eXperience AWARD」として、「開発者体験が良いイメージのある企業」という設問を起点に集計しています。

これまで4回の調査を通じ、各企業の採用担当者やテクノロジーリーダー、そしてエンジニアの皆さまからたくさんのご意見・ご感想を頂戴してきました。それらも踏まえ、本アワードを運営するテックブランディングワーキンググループで改めて整理したのは、この数字が示すのは発信を通じてエンジニアの中に形成された「開発組織のブランド」だということです。各社の開発者体験の良し悪しの実態を評価したものではなく、回答者が接点として挙げるのはテックブログ、登壇、経営者のインタビュー記事、採用サイトといった発信物であり、内情を直接示したものではありません。

そこで本年より、名称を『開発組織ブランドアワード』に改め、目的を「開発組織ブランド発信・採用広報活動の指標・羅針盤をつくる」ことに定めました。エンジニア採用が激化する昨今、各社は多大な労力とコストを発信に投じている一方で、その成果を測る客観的な指標は限られており、CTOやVPoE、技術広報責任者たちがそれらの活動の説明責任を果たすことは容易ではありません。本調査を、その羅針盤として役立てていただくことを目指します。

あわせて調査項目を見直し、「AIによる生産性向上（AI駆動開発・生成AI活用）」「プロダクトへのAI導入（AIエージェント機能）」の2カテゴリを新設しました。

2026年は技術者1,165名を対象として「開発組織ブランド力」調査・集計を実施し、上位30企業を選出。本日2026年9月15日に開催する表彰式にて、『開発組織ブランドアワード 2026』の受賞企業として公開・表彰いたしました。

◆アンケート方法

調査期間：2026年4月15日〜5月8日

回答方法：Webフォームによる回答

有効回答数：1,165件

設問：

回答者の属性情報
開発組織ブランドに好感を持った企業名とその接点
各接点に関する印象／転職時の選択肢になるかなど26問

謝礼：アマゾンギフト券500円分の配布（希望者の方）

調査方法：調査はエンジニア転職サービスの登録会員に対して、調査目的を明示しWebフォーム上で実施。回答者の個人情報は各協力会社にて匿名化した形で受領し、名寄せ処理のうえ集計しています。

◆「開発組織ブランドアワード 2026」ランキング上位30社

1位：Google Cloud

2位：株式会社メルカリ

3位：株式会社LayerX

4位：LINEヤフー株式会社

5位：日本マイクロソフト株式会社

6位：サイボウズ株式会社

7位：株式会社サイバーエージェント

8位：株式会社NTTデータ

9位：株式会社ディー・エヌ・エー

10位：クラスメソッド株式会社

11位：株式会社SmartHR

12位：freee株式会社

13位：アクセンチュア株式会社

14位：Amazon Japan

15位：富士通株式会社

16位：Amazon Web Services, Inc.

17位：Apple, Inc.

18位：ファインディ株式会社

19位：ソニー株式会社

20位：株式会社日立製作所

21位：ソフトバンク株式会社

21位：Anthropic

23位：楽天グループ株式会社

23位：任天堂株式会社

25位：Sansan株式会社

25位：日本電気株式会社

27位：Sky株式会社

27位：株式会社リクルート

29位：トヨタ自動車株式会社

29位：株式会社SHIFT

◆表彰式について

『開発組織ブランドアワード 2026』表彰式を本日2026年9月15日にKDDIホール（東京都・千代田区）にて開催しました。代表理事今村雅幸による開会挨拶、上位30社の表彰、今年度のトレンド・傾向の解説に加え、受賞企業によるトークセッションを実施しました。

トークセッション登壇者

日本電気株式会社テクノロジサービスソフトウェア統括部シニアマネージャ高雄悠太様
クラスメソッド株式会社取締役兼製造ビジネステクノロジー部部門長大橋力丈様
LINEヤフー株式会社　Developer Communication Division Division Lead 善積正伍様
モデレーター：株式会社LIFULL 執行役員CTO 長沢翼（日本CTO協会理事）

◆詳細レポートのご案内

本調査レポートは、日本CTO協会法人会員に限定して配布しています。

本調査結果を詳しくご覧になりたい方は、日本CTO協会法人会員へのご入会をご検討ください。

法人会員お申し込みフォーム

https://cto-a.org/membership/

レポート項目の一例

「開発者からの発信」への好感度ランキング
「事業責任者からの発信」への好感度ランキング
「開発組織ブランドが強い会社」への印象ランキング
上位社名をあげた回答者が社に対して持っている印象
上位社名をあげた回答者が「就職先」に対して重視していること
上位社名をあげた回答者が「認知」している発信チャネル
上位社名をあげた回答者が「好感」を持っている発信チャネル
「認知」しているうち「好感」をもっている割合
回答者の職種分布（バックエンド系／フロントエンド／インフラ系／App系／ML系／マネージャ系／PdM／サポート系）
個別企業レポート

日本CTO協会は、「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」というミッションのもと、日本を世界最高水準の技術力国家にすべく、各種調査レポートを精力的に作成・発信していきます。

【一般社団法人日本CTO協会について】

「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」

日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立されました。絶えず変化する時代に、自己変革を成し遂げ、継続的な進化を体現し続けるCTO達と、その先へと共に向かう人々の知見や経験を社会に還元し、日本の変革を大きく前進させます。そして、デジタルを核としたテクノロジーを活かし、自己変革による価値創造とその継続的な提供を、日本社会のあたりまえにしていきます。

団体名：一般社団法人日本CTO協会（英文名：Japan CTO Association）

https://cto-a.org/

代表理事：今村雅幸

設立：2019年9月2日

本社：東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609

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