リンクアンドコミュニケーション、京都大学大学院との共同研究を論文発表
在宅ワークで野菜や果物の摂取量が増加！コロナ第一波における食生活の変化が明らかに。【健康格差拡大】女性の食事の質が良化も、子育て世代は栄養バランスの調整に苦戦
（※） 期間：2020年4月7日～5月13日
| ・緊急事態宣言期間中は、自炊のメニューが10品/月程度増加。一方、「子育て時間」が5時間増えた人、「うつ傾向」がある人では、減少。 ・「在宅ワーク」を行っている女性は、月に野菜106g、果物65gの摂取量が多い。女性は男性よりも、在宅ワークの恩恵をうけた可能性あり。 ・「子育て時間」が5時間以上増加した女性は、月に野菜220g、果物69gの摂取量が減少。特に女性と45歳未満の人の子どもに費やす時間の増加が、食事に影響した可能性あり。 ・「うつ傾向」がある人は、月に野菜324g、果物115gの摂取量が減少。 ・緊急事態宣言期間中のお菓子の摂取頻度は、増加傾向。なかでも「一般社員・職員」が4％、「契約・嘱託・派遣社員」が7％増加。 |
■緊急事態宣言期間中は、自炊のメニューが10品/月程度増加
図1：生活様式の変化と自炊頻度の関係(1ヶ月あたりに換算) n = 5,929名
論文の結果を基に試算すると、緊急事態宣言期間中の１ケ月の平日（※1）で自炊のメニューが10.1品増えており、在宅ワークを行っているひとは4.2品/月多いことが分かりました。一方、子どもと関わる時間が5時間以上増えた人では、5.9品/月減少、また、うつの傾向がある人はより少なく、14.3品/月減少という結果でした。
※1： 本研究で定義される『緊急事態宣言期間』は2020年4月7日～5月13日であり、緊急事態宣言前(2020年１月１日～４月６日)と比較した結果を示しています。ここでは、緊急事態宣言前に、自炊のメニューを毎日10品食べていた人を基準として試算しています。
■「在宅ワーク」を行っている女性は、月に野菜106g、果物65gの摂取量が多い。一方で「子育て時間」が5時間以上増加した女性や45歳未満の人では減少傾向
図2：生活様式の変化と野菜摂取量の関係(1ヶ月あたりに換算) n = 5,929名
論文の結果をもとに試算すると（※2）、全対象者の結果では、緊急事態宣言期間中に野菜の摂取量が1ヵ月あたり261g（レタス0.8個分 ※3) 増加していました。
「在宅ワーク」を行っている人は78g/月（レタス0.2個分）多く、なかでも在宅ワークを行っている女性では、106g/月（レタス0.3個分）多いという結果でした。一方で、「子育て時間」が5時間以上増えた人のなかでも、女性および45歳未満の人では220～271g/月の減少傾向がみられました。「うつ傾向がある」人では、さらに少なく月に324g（レタス0.9個分）減少という結果でした。
今回の結果により、女性は生活様式の変化により、野菜の摂取量に影響を受けやすい可能性があることが分かりました。
※2： 緊急事態宣言前に、野菜を毎食70g食べていた人を基準として試算。
※3：レタスの個数は１個350gとして算出。
図3：生活様式の変化と果物摂取量の関係（1ヶ月あたりに換算) n=5,929名
果物の摂取量については（※4）、「在宅ワーク」を行っている人は、全体で59g/月（バナナ0.4本分）、女性では在宅ワークを行っている全対象者よりも少し多く、65 g/月多いという結果でした。男性では、統計学的に有意な差は見られませんでした。女性は食事の質が良くなり、男性よりも在宅ワークの恩恵を受けた可能性があります。
一方で、「子育て時間」が５時間以上増えた人の果物の摂取量も、野菜と同様に減少傾向がみられ、1ヵ月あたり78g(バナナ0.5本分) 減少したことが分かりました。女性と45歳未満の人では、野菜の摂取量と同じく減少していました。これらの人は、緊急事態宣言期間中に育児に費やす時間が増え、野菜と果物の摂取量に影響があったのかもしれません。
また、うつ傾向がある人でも野菜と同じく減少していることが分かりました。
※4： 緊急事態宣言前に、果物を毎日50g食べていた人を基準として試算。
※5：バナナの本数は１本150gとして算出しています。
■お菓子の摂取頻度は、「一般社員・職員」が4％、「契約・嘱託・派遣社員」が7％増加
図4：緊急事態宣言におけるお菓子の摂取頻度の関係 n = 5,929名 （一般社員・職員 n=2,014名、契約・嘱託・派遣社員 n=1,344名）
菓子類の摂取頻度について、緊急事態宣言前と緊急事態宣言期間中の平日の摂取頻度を比較したところ、緊急事態宣言前よりも4%増加していました。なかでも「一般社員・職員」、および「契約・嘱託・派遣社員」の摂取頻度が増加していました。その他の「管理職」や「自営業」においは統計学的な有意差はみられませんでした。一概には言えませんが、「一般社員・職員」と「契約・嘱託・派遣社員」は、よりお菓子を摂りやすい環境にあったのかもしれません。
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今回の調査では、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言期間中の食生活の変化を、健康アプリ利用者のデータを用いて調査したところ、緊急事態宣言期間中の在宅ワークが野菜や果物など摂取頻度の増加しており、全体的に食生活の質が向上したことがわかりました。
しかしながら、育児時間の増加や、管理職や自営業以外の人、さらにはうつ傾向がある人の食生活においては、マイナスの影響を及ぼした可能性があるため、注意する必要があるかもしれません。
■共同研究を行った京都大学大学院近藤研究室からのコメント
〇京都大学 助教 佐藤 豪竜先生
◆佐藤 豪竜 先生（公衆衛生学修士）
・京都大学 大学院医学研究科社会疫学分野 助教
・MPH（ハーバード大学）
昨年の１回目の緊急事態宣言期間中は、野菜や果物の消費が増えていたことから、全体的に「食事の質」は上がっていたようです。在宅ワークの推奨が後押しとなって自粛期間中に自炊をした方は多く、皆さんの実感とも合っているのではないでしょうか。一方で、子育て時間が増えた方やうつ傾向にあった方は、野菜や果物の消費が減る傾向にあり、注意が必要です。また、職種・雇用形態によってお菓子の消費傾向に違いが見られたのも興味深い結果となりました。このように、食生活の変化は人によって様々です。
毎日の食事の記録を付けることで、ちょっとした変化に自分で気付けるようになりたいものです。
〇京都大学 教授 近藤 尚己先生
◆近藤 尚己 先生（医師・医学博士）
・社会疫学者 ・公衆衛生学研究者
・京都大学 大学院医学研究科 教授（社会疫学分野）
・日本老年学的評価研究機構理事
・日本疫学会代議員
・日本プライマリケア連合学会代議員
コロナのまん延のように大きな社会の変化があると、社会的に不利な人々の健康行動が阻害される結果、健康格差が拡大します。今回の分析では、子育て世帯で栄養バランスの調整が難しくなっている可能性が見いだされました。日本は子育てしにくい国であることが知られています。コロナだからとあきらめず、子育て世帯を支援する方法を地域や社会全体で考えていくべきでしょう。
※各コメントは発言者個人の意見であり、所属する組織の見解を代表するものではありません。
■論文の概要
〇 題名
Working from home and dietary changes during the COVID-19 pandemic: A longitudinal study of health app (CALO mama) users
在宅ワークとCOVID-19の流行期間中の食生活の変化：健康アプリ「カロママ」の利用者を対象とした縦断的研究
〇 著者 (全員)
佐藤 豪竜(1)、児林 聡美(2)、山口麻衣(3)、佐々木 由樹(2)、坂田 良平(2)、村山 知聡(2)、近藤 尚己(1)
（1）京都大学 大学院医学研究科社会疫学分野
（2）株式会社リンクアンドコミュニケーション
（3）東京大学 大学院医学系研究科 社会医学専攻保健社会行動学分野
〇掲載誌
Appetiteに掲載
URL：https://doi.org/10.1016/j.appet.2021.105323
Appetiteは、食べ物や飲み物の選択と摂取に及ぼす文化的、社会的、心理的、感覚的、生理的な影響を専門とする査読付き国際学術誌です。インパクトファクターは3.608と影響力の大きな雑誌の１つです。
〇 調査の背景
今回の新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言が全国で発令されたことにより、過去に例のない生活様式の変化を余儀なくされました。急な在宅ワークの導入による労働環境の変化が家庭での家事や子育てに影響する場合に心配されるのは、健康的な食事を作ることが出来なくなることです。さらに、うつの増加による食事の変化も懸念されます。
今回、AI健康アドバイスアプリ「カロママ」の食事に関するデータおよびWeb調査を使用し、生活様式が食生活の変化にどのように関連しているかを分析しました。
〇 分析期間
2020年1月1日～5月13日
ただし、2時点の比較は、緊急事態宣言前（2020年1月1日～4月6日）と緊急事態宣言期間中（2020年4月7日～5月13日）を利用。
・アンケート期間：2020年4月30日～2020年5月8日
〇 アンケート内容
・生活様式の変化について
新型コロナウイルス感染拡大前と緊急事態宣言後の平日の平均的な所要時間について、以下それぞれを前後比較。
睡眠時間
通勤時間
職場で働いている時間
自宅で働いている時間
子どもの世話をする時間
家事をする時間
食事をする時間
運動をする時間
・「うつ傾向」の判断について
下記の1つでも該当した場合に「うつ傾向」と判断
・この1か月間、気分が沈んだり、憂うつな気持ちになったりすることがよくある
・この1か月間、どうも物事に対して興味がわかない、あるいは心から楽しめない感じがよくある
〇 分析対象者
AI健康アドバイスアプリ「カロママ」の利用者で、下記2点の条件に該当した5,929名
・アンケートに回答し、データを研究目的に利用することに同意した方
・緊急事態宣言の発令前（2020年1月1日～4月6日）と緊急事態宣言期間中（4月7日～5月13日）の平日の食事データが得られた人
※今回分析した結果は、比較的健康への意識が高い層であるアプリ利用者のデータを用いたため、日本全体の状況にはそのまま当てはめられない可能性があります。
■AI健康アドバイスアプリ「カロママ」の概要
毎日の食事や運動、体重などの記録に、AI管理栄養士がすぐにアドバイスをする、ダイエットや健康管理を考えているすべての方向けのAI健康アドバイスアプリです。アプリに食事を記録すると独自のアルゴリズム・AIにより、カロリー計算、栄養バランスの評価をはじめ、食事の改善点や次の食事の提案まで、２億通り以上のアドバイス がリアルタイムに自動で提供されます。また、スマホ内蔵の歩数計やウェアラブルデバイスとデータ連携することで、運動量も自動的に取り込むことができます。
■株式会社リンクアンドコミュニケーションの概要
リンクアンドコミュニケーションは、「社会の健康課題を解決し、世界の誰もが自然に健康になる世界を創る」をミッションとし、ICT×専門家ネットワークで「専門家がもっと身近にいて健康をサポートするシステムの構築」を目指しているヘルステック企業です。全国で約1万人の管理栄養士・栄養士のネットワークをもとに、食と健康、栄養分野のリーディングカンパニーとして、健康アドバイス事業、健康情報の発信事業に取り組んでいます。
所在地 ： 〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町4-1 新紀尾井町ビル5階
設立 ： 2002年7月25日
資本金 ： 7億8720万円
代表者 ： 代表取締役社長 渡辺 敏成
URL ： https://www.linkncom.co.jp/
＜提供サービス＞
・企業・健保・自治体・スポーツクラブ向け健康アドバイスアプリ「カロママ プラス」
・一般向け健康アドバイスアプリ「カロママ」
・健康医療ニュースを専門家が解説するレビューサイト「HEALTH NUDGE」
http://healthnudge.jp
・管理栄養士・栄養士向けのポータルサイト「かわるPro」
http://kawaru.biz/
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