ロボットメーカーのFUJI、CDP2024「気候変動」調査にて「Bスコア」、「水セキュリティ」調査にて「B-スコア」を初獲得

部門横断によるサステナビリティ対応の強化やバリューチェーン全体での環境負荷低減への取組みが評価され、前年の「D」（情報開示レベル）から「B」（マネジメントレベル）へ最大４段階評価引き上げ

株式会社ＦＵＪＩ（本社:愛知県知立市、代表取締役社長:五十棲 丈二、以下、「FUJI」）は、国際的な環境情報開示プラットフォームを運営する非営利団体であるCDPが世界で24,800社以上を対象に実施した調査において、「気候変動」で上位から3番目の「Ｂスコア」、「水セキュリティ」で上位から4番目の「Ｂ-スコア」をそれぞれ初めて獲得したことをお知らせいたします。

FUJIでは、環境対応という世界共通の社会課題に対し、継続的な取り組みを進めています。今回の調査では、サステナビリティ推進体制の一層の強化と自社だけではなくバリューチェーン全体での環境負荷低減への取組みが評価され、「気候変動」では前年回答のＤからＢへとスコアが４段階＊、「水セキュリティ」では前年回答のＤからＢ-へとスコアが3段階＊引き上げられました。

*8段階評価（A、A-、B、B-、C、C-、D、D-）

CDPについて

CDPは、世界で唯一の独立した環境情報開示システムを運営するグローバルな非営利団体であり、ビジネス、資本、政策、科学のリーダーと提携し、アースポジティブな意思決定を可能にする新しい情報を提供しています。2024年の調査では、全世界で約24,800社を対象に実施され、日本企業はプライム市場上場企業の70%以上を含む、2,100社以上が回答しております。

FUJIの取組み

FUJIグループでは、会社として取り組むべき重点課題（マテリアリティ）の一つに「カーボンニュートラル社会への貢献」を掲げ、脱炭素への対応、環境貢献製品の拡充に取り組んでいます。2024年に発表した中期経営計画では、ESG（環境・社会・ガバナンス）に基づく事業基盤の向上を重要な戦略の一つとして掲げております。その一環として、サステナビリティに対する組織的な対応を強化するため、部門を超えて対応できる人員を増員し、より一層の推進体制を整えてまいりました。また、脱炭素社会の実現に向けた取組みとして、サプライヤーと協力して脱炭素活動の拡大を推進し、バリューチェーン全体での環境負荷低減に努めております。これらの取り組みが今回のスコアアップにつながりました。

今後の展望

環境配慮が企業活動における重要な要素となる中、持続可能な未来の実現に向けた環境配慮と価値を意識した事業運営がこれまで以上に求められています。FUJIは、カーボンニュートラルの実現に向けた環境中長期目標の達成を目指し、脱炭素活動をさらに加速させていきます。そして、お客様のサプライチェーンの一端を担う企業として、環境対応の重要性をお客様と共有し、その取り組みを支えてまいります。加えて、環境負荷の低減を経営の重要な柱とし、社内外のステークホルダーと連携しながら、能動的に脱炭素活動を推進することで、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

関連情報

FUJIのサステナビリティ｜環境（E）への取組み

・カーボンニュートラル実現に向けFUJIグループの長期目標を策定（2023年6月発表）

・環境省『バリューチェーン全体での脱炭素化推進モデル事業』に参加（2023年９月発表）

CDPウェブサイト（英語）（日本語）

会社概要　株式会社ＦＵＪＩについて

会社名 ：株式会社ＦＵＪＩ

代表者 ： 代表取締役社長 五十棲 丈二

所在地 ： 〒472-8686 愛知県知立市山町茶碓山19

設 立 ： 1959年4月

事業内容 ： 電子部品実装ロボットならびに工作機械の開発、製造、販売

資本金 ： 5,878百万円

URL ： https://www.fuji.co.jp/　（公式HP）