「自称ADHD」は言い訳か個性か?約7割が「症状が軽視されている」と感じるADHDの「ファッション化」に関する意識調査

「自称ADHD」は言い訳か、個性か?

株式会社VALUE FIRST

デジタルマーケティングの株式会社バリューファースト(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:佐野 聡士、以下バリューファースト)が運営する「みんなの声研究Lab」では10代以上の男女400名を対象に、「ADHD(注意欠陥・多動性障害)」のファッション化に関する意識調査を実施しました。

アンケートの詳細はこちら:https://valuefirst.co.jp/koe-lab/

アンケート調査概要

調査期間

2025年11月17日~2025年12月1日

調査対象

クラウドワークスに登録している10代以上の男女

有効回答数

400件

調査方法

クラウドワークスによるインターネット調査

38.75%がADHD(注意欠陥・多動性障害)の特性に当てはまる

「ADHD(注意欠陥・多動性障害)だと診断を受けたことはありますか?」と尋ねたところ、「ある(医療機関)」は8.50%、「ある(Webサイトなどのセルフチェックツール)」は5.25%、「受けていないが、ADHDの特性に当てはまる」と回答した方は25.00%でした。

このことから、約4割が何らかの形で自身の特性とADHDの概念を結びつけて認識していることがわかります。

日常における「ADHD」という言葉の使われ方は「適切ではない」

回答者に対し、SNSや日常会話の中での「ADHD」という言葉の使われ方は適切かどうかを尋ねたところ、55.5%が「適切ではない」と回答しました。

この判断の背景には、当事者が抱える困難さへの配慮や誤解・偏見が助長されることへの懸念があると推測できます。

このことから、「ADHD」という言葉が社会に広く浸透している一方で、言葉の使われ方について多くの方が違和感や懸念を抱いていることがわかります。

自称ADHDに対して、「医療機関での診断を受けてから発言すべき」という意見が多数

回答者に対し、ADHD(注意欠陥・多動性障害)だと自称する人について尋ねたところ、最も多かった回答は「医療機関での診断を受けてから発言すべき」でした。

多くの人々は、自称することによって生じる社会的な混乱を避けるために、専門家による診断を求めていると解釈できます。

一方で、「言い訳や免罪符、甘えだと感じる」や「軽率で浅はかだと感じる」など否定的な意見も多く集まりました。

このことから、障害としての困難さと自己責任や甘えの境界線があやふやで、非常にセンシティブに受け止められていると考えられます。


「ADHDだから仕方ない」は言い訳や免罪符?

「『ADHDだから仕方ない』という表現について、どのような印象を持っていますか?」という質問に対し、回答者の約3割が「障害を言い訳や免罪符にしている」と回答しました。

「仕方ない」という表現は、問題行動や結果に対する責任を放棄しているように受け止められることが多く、障害を理由に責任が免除されることに対して、強い抵抗感や不快感を抱いている方が多いです。

これは決して、ADHD(注意欠陥・多動性障害)を否定しているわけではなく、「仕方ない」で終わらせずに、困難を乗り越えようとする姿勢を見せてほしいという意味として捉えることができます。

「ADHDだから仕方ない」という表現は、コミュニケーションにおいて信頼関係を損ないやすい非常にセンシティブなフレーズなため、使い方には注意しましょう。


発達障害を「個性」として安易に扱う風潮に批判が殺到

「ADHD(注意欠陥・多動性障害)などの発達障害が、その本質的な困難を無視され、一時的なトレンドや表面的な個性として安易に扱われることについて、あなたの考えをお聞かせください。」という質問に対し、最も多かった回答は「当事者が軽視され、誤解や偏見を招いてしまう(179件)」でした。

回答者の大多数は、発達障害を安易に扱う風潮に対し、強い懸念や怒りを感じていました。

また、この問題の核心は、実際に困難を抱える人々への被害にあるということが分かります。


アンケート調査結果

・38.75%がADHD(注意欠陥・多動性障害)の特性に当てはまる

・日常における「ADHD」という言葉の使われ方は「適切ではない」

・自称ADHDに対して、「医療機関での診断を受けてから発言すべき」という意見が多数

・回答者の約3割が「障害を言い訳や免罪符にしている」と回答

・発達障害を「個性」として安易に扱う風潮に批判が殺到


今回のアンケートでは、ADHDのファッション化に対する国民の意識について調査を行いました。

近年、よく耳にするようになった「ADHD」。

しかしそれは、その本質的な困難が軽視され、まるでステータスのように扱われる「ファッション化」の傾向が見られます。

あくまでも、ADHD(注意欠陥・多動性障害)の認知度が上がる過程で生じた現象で、一時的な過渡期であるとも捉えることができますが、このままでは深刻な認識のずれが生じてしまう可能性があります。

ファッション化を乗り越え、「ADHD」が一時的なトレンドではなく、社会全体が理解し、必要な配慮を行うべき神経学的特性として認識されることが、今後の課題となるでしょう。

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業種
情報通信
本社所在地
神奈川県横浜市中区山下町25-15 メットライフ山下町7F・8F
電話番号
045-263-8255
代表者名
佐野聡士
上場
未上場
資本金
3000万円
設立
2008年07月