「サロンドアルファード」、ミラノコレクションに出展！埼玉の中小企業が日本の伝統工芸で世界のファッション界の頂点で勝負を賭ける

満田工業株式会社

2025年2月25日 13時20分

日本発の等身大でラグジュアリーなレザーアイテムを展開するSALON DE ALFURD (サロンドアルファード)（満田工業株式会社　本社：埼玉県吉川市代表取締役：満田浩樹）は、世界三大ファッションイベントのひとつ「ミラノコレクション」に出展いたします。今回は、日本の伝統と格式を活かした「Japanesque Sustainable Formal」をテーマに掲げ、世界に向けて新たなフォーマルウェアの魅力を引き出すバッグを発信します。

１：日本発！伝統工芸×ラグジュアリーの新たな試み

今回のコレクションで、伝統的な日本の技術とデザインを融合させたラグジュアリーフォーマルウェアブランド「MUNETAKA YOKOYAMA」とのコラボレーションが実現しました。レザー製品、シルク製品で高い技術力とデザイン性を併せ持つイタリアで、日本の伝統・文化が凝縮された西陣織をはじめとした素材を使用し、現代のラグジュアリーと融合したバッグも発表します。

２：日本の伝統とイタリアの格式が融合する舞台

本イベントでは、コモ湖の絶景を背景に持つ「Villa Erba」にてランウェイを開催。イタリアVilla Erbaは、イタリアの格式とラグジュアリーが融合する特別な会場です。また、コモ湖はシルク産業の発展を担う地域としても知られています。日本の伝統工芸品である絹織物の産地の京都も琵琶湖が近く、高い技術と芸術性を持ち、熟練した職人たちによって支えられているという共通点を持つこの地で、日本発のバッグブランドが世界へ挑戦します。

また、今回の出展に合わせて、特別なエクスクルーシブ・パーティや展示会も開催予定。世界中のファッション関係者やメディア、バイヤーが集う場となります。

ブランド概要

サロンドアルファードでは、常に欧州のラグジュアリーブランドも御用達のイタリアのタンナーに依頼した上質な革を使用した製品を生産しています。また、国内の自社工房で、バッグ職人が裁断から仕上げまで一貫してハンドメイドで丁寧に仕立てています。

開催概要

· ランウェイ：2025年3月1日(土) 17:00〜 / Villa Erba

· エクスクルーシブ・パーティ：2025年3月1日(土) 21:00〜 / Vinodromo

· プレゼンテーション(展示会)：2025年3月2日(日) 11:00〜 / Duo Milan Porta Nuova, a Tribute Portfolio Hotel

＊RUNWAYとPRESENTATIONはオフスケジュール開催

会社概要

満田工業株式会社

設立：1966年12月26日

代表取締役：満田浩樹

資本金：10百万円（2023年2月現在）

所在地：埼玉県吉川市川藤815

直営店舗(コーナー展開を含む)

広尾本店／札幌三越店／仙台三越店／柏髙島屋店／東武船橋店／小田急百貨店新宿店／京王新宿店／そごう横浜店／名古屋三越栄店／堺髙島屋店／千里阪急店／西宮阪急店

URL：https://salon-de-alfurd.jp/pages/company

＜ブランドサイト＞ https://salon-de-alfurd.jp/

＜公式Instagram＞ https://www.instagram.com/salondealfurd/

＜公式Facebook＞ https://www.facebook.com/salon.de.alfurd/

＜公式Twitter＞ https://twitter.com/SALON_DE_ALFURD/

代表・満田浩樹（みつだひろき）の略歴

2006年早稲田大学理工学研究科修士課程修了。大学院修了後、ヘッドハンティング会社に就職。退社後、ファッションやアートの勉強のため、ヨーロッパ24カ国45都市を単身、旅しました。帰国後は、父の病気を機に家業である鞄工場を継ぎ、新たに「SALON DE ALFURD」ブランドを立ち上げました。

社長就任と同時に、「ネット販売中心とし、店舗以外では在庫を持たないことで、価格を押さえて、高品質を実現する体制」「シーズンごとに新作を出すのではなく、迅速に多くの商品を展開し、販売状況や顧客の声を細かく反映しながらバージョンアップを繰り返し、売れ筋商品に育て上げる商品開発法」など、従来のアパレル産業の常識とは正反対の戦略をとることで、急成長を遂げています。また高い品質が評価され、阪急、高島屋、三越など日本を代表する百貨店にも展開。昨年はネットでの購入リピート率は40％に達するなど、人気を博しています。

また「埼玉県SDGsパートナー」として、サステナブルな企業活動にも積極的に参加し、今では売り上げの4割以上が地球環境に配慮したサステナブル商品となっています。