注目高まるROEと企業の成長戦略

『会社四季報 2017年夏号』は各社の中期計画を調査

　株式会社東洋経済新報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山縣裕一郎）が、全上場企業を調査したところ、49％もの企業が、ROE（自己資本利益率）の引き上げを中期計画に掲げていることがわかりました。調査結果の詳細は、6月16日発売の『会社四季報 2017年夏号』に掲載します。
　調査対象は全上場企業3650社。有効回答企業は917社（回答率25％）でしたが、そのうちROEの引き上げを回答した企業は449社に上りました。純利益を自己資本で割って求めるROEは、経営の効率性を表しますが、2014年から、ROEを選択基準の柱に据える株価指数・JPX日経400の算出が始まり、また議決権行使助言最大手の米国ISSが、ROE５％を経営者再任の条件に設定したことで、注目度が高まりました。業績回復に加え、自己資本を減らす自己株買いなどが広まったことで、全上場企業の平均ROEは、2014年度の７％程度から2017年度には８％超へ改善する見込みです。
　ROEは売上高純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ（総資産÷自己資本）でも求められ、自己株買いなどで自己資本を減らせば、引き上げられます。ただ、自己株買いは株主還元のひとつの方法ではありますが、成長投資より優先されるべきではないケースも多く見られます。自己資本比率の低下は、金利上昇時にはリスクにもなりかねません。
　アマダ（6113）は2014年度に、配当と自己株買いを合わせた総還元性向100％方針を打ち出し、手元資金を貯め込んだ日本企業が、株主還元を重視し始めた象徴として評価されました。ですが、予定していた２年が過ぎた2016年度からは、設備投資を積極化して利益の拡大と株主還元の両輪で、ROE向上を目指す戦略へ切り替えています。
　いかに企業成長と株主還元を実現するか、各社の中期計画からは、企業の成長戦略をうかがい知ることができるのです。