EVスマート充電サービスEnneEV®（エネーブ）NTTクレド白島ビルに提供開始
～EV充電器の制御により電気料金の上昇を抑制～
株式会社エネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：谷口 直行、以下、エネット）は、NTT都市開発株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：辻󠄀上 広志）が所有するNTTクレド白島ビル（所在地：広島県広島市）において、2021年4月より、電気料金の上昇を抑制するサービス「EnneEV」の第1号案件となるサービス提供を開始します。
NTTは「EV100※1」に参加しており、NTTグループが保有している一般車両約11,000台について、2030年までに「100％EV化」をめざしています。そのような中、今回、NTTクレド白島ビルにおいて、遠隔制御可能なEV普通充電器※2を設置し、EnneEVによる充電時間の制御や電流値制御により、ビル全体の電力消費のピークと重ならないよう運用することで、電気料金の上昇を抑制します。
今回のEVユーザーは、株式会社NTTファシリティーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：松原 和彦）中国支店、NTTコムマーケティング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：風見 健史）中国営業所、エネット中国支店のNTTグループ3社となります。
今後もエネットは、EV充電インフラの構築と普通充電器の遠隔制御により電気料金の上昇を抑制するEnneEVの提供を通じて、EVの導入を志向される企業や自治体のサポート、ひいては脱炭素社会の実現に貢献していきます。
※1 「The Climate Group」が運営する、企業による電気自動車の使用や環境整備促進をめざす国際イニシアティブ
※2 日東工業株式会社（本社：愛知県長久手市、取締役社長：黒野 透）が新たに開発した「Pit-2G通信モデル」の新型充電器
EnneEVの特長
①電気料金の上昇を抑制
EV導入に際しては、台数が増えるにつれてビル全体の電力消費のピークに影響を与えることが懸念されます。特に夕方の電力多消費時間帯と複数台のEV充電が重なってしまうと、基本料金の増加や受電設備の増強が必要となってしまう場合があります。EnneEVは、季節や時間によって変わる電力消費動向をエネット側で分析し、建物の電力消費のピークと充電タイミングが重なることがないようEV充電器制御を行います。EVユーザーは、夕方帰社直後にEVへ充電コネクタを挿入したまま帰宅しても、EnneEVで充電の開始/停止を夜間に自動で行うため、個別に開始時刻をシフトさせる必要がありません。
②導入コンサルティングから運用までワンストップでサポート
導入にあたって、お客さまの受電設備状況やEVの使用ニーズ等に合わせて、最適なソリューションをご提供します。
また、EV充電器メーカー、工事会社、ソフトウェアベンダーなど各サービス提供事業者との契約を一本化することも可能です。さらに、エネットのCO2排出量低減メニュー「EnneGreen（エネグリーン）」と組み合わせてご提供することで、お客さまの「脱炭素化」の取り組みに対し、導入コンサルから運用まで総合的にサポートします。
③高い拡張性
今後EVの台数が増加し、昼間に未稼動のEVがある場合は、その電池を供給力として活用したいというニーズも出てくると想定されます。EnneEVでは、お客さまのニーズに応じてV2B※3機能のご提供も可能です。
※3 「vehicle to building」の略で、EVを蓄電池のように使い、EVとビルとの間で電力を相互供給する技術
今後の展開
電力市場価格に応じた充電時間や電流値の制御を行う機能を拡充する予定です。また、車両毎の電池残量に応じて、優先度を付けた充電制御等も予定しています。
EnneEV導入に関するご相談・お問合せ先
Webサイト https://www.ennet.co.jp/about/enneev.html
フリーダイヤル 0120-19-0707
EnneEVはエネットの電気をご検討中及びご契約中のお客さま（沖縄電力エリア、島嶼部を除く）向けサービスです。
エネットの電気＋付加価値サービス
エネットはエネルギーとICTを組み合わせ、CO2削減や環境負荷の低減、お客さまの利便性向上を支援する多様な付加価値サービスを提供します。
電気使用状況の見える化サービスInfoEnnet（いんふぉ・エネット）をはじめ、お客さまの省エネの取り組みをAIでシンプル・効率的にサポートするEnneteye （エネットアイ、2019年度省エネ大賞経済産業大臣賞、2020年度IT賞IT奨励賞を受賞）及び節電要請に応じて節電いただくと電気料金を割引するデマンドレスポンスサービスEnneSmart（エネスマート）を標準サービスとして提供しています。
また、お客さまの再生可能エネルギー調達やCO2排出量の低減をスピーディーに実現するCO2排出量低減メニューEnneGreen、地震や台風、ゲリラ豪雨など自然災害で多発する停電に備え、初期費用ゼロで蓄電池やUPSと電気の供給をセットで提供する蓄電池付き電力供給サービスEnneBattery（エネバッテリー）など、総合エネルギーサービス企業ならではの多彩なサービスを組み合わせてワンストップで提供します。
詳細：https://www.ennet.co.jp/about/charge.html
今回のEVユーザーは、株式会社NTTファシリティーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：松原 和彦）中国支店、NTTコムマーケティング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：風見 健史）中国営業所、エネット中国支店のNTTグループ3社となります。
今後もエネットは、EV充電インフラの構築と普通充電器の遠隔制御により電気料金の上昇を抑制するEnneEVの提供を通じて、EVの導入を志向される企業や自治体のサポート、ひいては脱炭素社会の実現に貢献していきます。
※1 「The Climate Group」が運営する、企業による電気自動車の使用や環境整備促進をめざす国際イニシアティブ
※2 日東工業株式会社（本社：愛知県長久手市、取締役社長：黒野 透）が新たに開発した「Pit-2G通信モデル」の新型充電器
EnneEVの特長
①電気料金の上昇を抑制
EV導入に際しては、台数が増えるにつれてビル全体の電力消費のピークに影響を与えることが懸念されます。特に夕方の電力多消費時間帯と複数台のEV充電が重なってしまうと、基本料金の増加や受電設備の増強が必要となってしまう場合があります。EnneEVは、季節や時間によって変わる電力消費動向をエネット側で分析し、建物の電力消費のピークと充電タイミングが重なることがないようEV充電器制御を行います。EVユーザーは、夕方帰社直後にEVへ充電コネクタを挿入したまま帰宅しても、EnneEVで充電の開始/停止を夜間に自動で行うため、個別に開始時刻をシフトさせる必要がありません。
②導入コンサルティングから運用までワンストップでサポート
導入にあたって、お客さまの受電設備状況やEVの使用ニーズ等に合わせて、最適なソリューションをご提供します。
また、EV充電器メーカー、工事会社、ソフトウェアベンダーなど各サービス提供事業者との契約を一本化することも可能です。さらに、エネットのCO2排出量低減メニュー「EnneGreen（エネグリーン）」と組み合わせてご提供することで、お客さまの「脱炭素化」の取り組みに対し、導入コンサルから運用まで総合的にサポートします。
③高い拡張性
今後EVの台数が増加し、昼間に未稼動のEVがある場合は、その電池を供給力として活用したいというニーズも出てくると想定されます。EnneEVでは、お客さまのニーズに応じてV2B※3機能のご提供も可能です。
※3 「vehicle to building」の略で、EVを蓄電池のように使い、EVとビルとの間で電力を相互供給する技術
今後の展開
電力市場価格に応じた充電時間や電流値の制御を行う機能を拡充する予定です。また、車両毎の電池残量に応じて、優先度を付けた充電制御等も予定しています。
EnneEV導入に関するご相談・お問合せ先
Webサイト https://www.ennet.co.jp/about/enneev.html
フリーダイヤル 0120-19-0707
EnneEVはエネットの電気をご検討中及びご契約中のお客さま（沖縄電力エリア、島嶼部を除く）向けサービスです。
エネットの電気＋付加価値サービス
エネットはエネルギーとICTを組み合わせ、CO2削減や環境負荷の低減、お客さまの利便性向上を支援する多様な付加価値サービスを提供します。
電気使用状況の見える化サービスInfoEnnet（いんふぉ・エネット）をはじめ、お客さまの省エネの取り組みをAIでシンプル・効率的にサポートするEnneteye （エネットアイ、2019年度省エネ大賞経済産業大臣賞、2020年度IT賞IT奨励賞を受賞）及び節電要請に応じて節電いただくと電気料金を割引するデマンドレスポンスサービスEnneSmart（エネスマート）を標準サービスとして提供しています。
また、お客さまの再生可能エネルギー調達やCO2排出量の低減をスピーディーに実現するCO2排出量低減メニューEnneGreen、地震や台風、ゲリラ豪雨など自然災害で多発する停電に備え、初期費用ゼロで蓄電池やUPSと電気の供給をセットで提供する蓄電池付き電力供給サービスEnneBattery（エネバッテリー）など、総合エネルギーサービス企業ならではの多彩なサービスを組み合わせてワンストップで提供します。
詳細：https://www.ennet.co.jp/about/charge.html
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像