オフライン施策に頼りすぎない！Withコロナ時代のデジタルマーケティング戦略を無料診断

コロナ禍でも成果を出しやすいデジタルシフトを強力サポート！

新型コロナウイルス感染症の流行で集客活動のオンライン化が急務。折込チラシなどオフラインでの集客活動を行っている中小・中堅企業様のデジタルシフトを無料診断。

ブランディングテクノロジー株式会社（代表取締役社長：木村 裕紀、本社：東京都渋谷区、証券コード：7067、以下当社）は、中小・中堅企業様に向けたデジタルマーケティング戦略の無料診断を実施します。

新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、集客活動のオンライン化が急務となっています。しかし、中小・中堅企業様では、折込チラシなどオフラインでの集客活動を行っている企業様が多く見受けられます。

2001年の創業以来、多業種のデジタルマーケティングとWeb広告運用3,800件の実績を持つ当社のノウハウを活かし、無料でデジタルマーケティング戦略を診断して、中小・中堅企業様の集客向上およびDX推進をご支援します。

詳細ページ：https://www.branding-t.co.jp/news/pr20201224/

【デジタルマーケティング戦略無料診断の実施背景】
新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、対面での営業活動や集客活動が困難な状況にあります。
中小・中堅企業様におかれましては、営業活動や集客活動を従来のオフラインから、WebサイトやWeb広告を中心としたオンラインに切り替えていくデジタルシフトが喫緊の課題です。

しかしながら、ノウハウ不足などからデジタルシフトの対応がままならず、従来通りの新聞の折込チラシやパンフレットなどに頼らざるを得ない現状があります。
その一方、折込チラシやパンフレットなどのオフライン施策の場合、効果計測ができないというお困りの声も耳にします。

「新聞離れ」がさけばれて久しいですが、新聞の発行部数は2005年から2019年の15年間で、なんと1,500万部も減少（※1）しています。
特に、20～40代では新聞を購読していても、「折込チラシをほとんど読まない（※2）」という声も多く、折込チラシだけでの集客効果は年々薄れていく一方です。

その反面、中小・中堅企業様の中には、コロナ禍を機にデジタルシフトを進め、スマートフォンやタブレット、パソコンでのWeb広告の出稿やデジタルマーケティングで、大きな成果をあげている事例も多くあります。

当社はデジタルシフトをご支援すべく、成功している中小・中堅企業様の成功事例をご紹介しつつ、当社のノウハウを活かしデジタルマーケティング戦略を無料で診断します。

【デジタルマーケティング戦略無料診断の内容】

• 広告のメディアプランニング
• 販促予算の診断
• コンテンツ内容や露出状況の診断
• Webサイトの導線やUI/UX診断
• 競合他社サイトやWeb広告との比較
• デジタルシフトに成功した企業様の事例紹介

■下記のようなお悩みを抱えている企業様におススメ

• 折込チラシやパンフレットなど、オフライン施策の費用対効果が正直分からない
• 新聞の発行部数が減少した影響で、折込チラシからの反響が縮小した
• デジタル施策が分からないから、教えて欲しい
• 同業界で上手くデジタルシフトできた企業事例を知りたい
• デジタルシフトしたいが、どう戦略を立てればいいか分からない
• すでにデジタル施策を導入しているが、さらに集客戦略を見直したい

【無料診断の実施期間】
2021年1月31日（日）までにお申し込みいただいたお客様

【お申し込み方法】
▼下記お問い合わせフォームよりお申し込みください▼
https://www.branding-t.co.jp/contact_service_report/

【ブランディングテクノロジーについて】
当社は「ブランドを軸に中小・地方企業様のデジタルシフトを担う」をミッションに掲げ、国内企業の99.7%を占める約357万社の中小企業様や全国の地方企業様に向け、デジタルマーケティングのご支援や企業ブランディングなどのサービスを展開して参りました。2019年、東京証券取引所マザーズ市場上場。

設立日：2001年8月
資本金：157百万円
代表取締役社長：木村 裕紀
本社：東京都渋谷区南平台町15-13帝都渋谷ビル4F・5F
公式サイト：https://www.branding-t.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
ブランディングテクノロジー株式会社　デジタルマーケティング本部

• ※1新聞総発行部数は、一般社団法人日本新聞協会『新聞の発行部数と世帯数の推移』より作成
• ※2折込広告費は、株式会社電通『2019年　日本の広告費　媒体別広告費』より作成