【推し活グッズを毎月購入している方が対象】コアなファンが推しのグッズをECで購入する理由とは？EC購買時の「推し活」に関する実態調査を公開

～分析からわかったVtuber・Yotuberファン特有の行動特徴とは～

DMソリューションズ

2024年8月6日 10時00分

EC物流代行（発送代行）サービス「ウルロジ」、他DM発送、SEOやSNS運用などのインターネット事業等を展開しているディーエムソリューションズ株式会社（本社：東京都武蔵野市、代表取締役社長：花矢卓司、以下 DM ソリューションズ）は、全国の10-40代の男女で毎月「推し活」グッズを購入されている方186名を対象に「EC購買時の「推し活」に関する実態調査」を実施しましたのでお知らせします。

※本調査結果や資料を引用いただく際はディーエムソリューションズ「ウルロジ調べ」と注釈を記載いただきますようお願いします。

調査を見てみる

■アニメやマンガ、ジャニーズやお笑い芸人など、さまざまな推しを持つファンを調査

「あなたが推している人やキャラクターのカテゴリーを教えてください。」とお伺いしたところアニメ・マンガ（40.3%）をTOPに、今回の回答者には様々な推しがいることがわかりました。

現代においては「推し」は多様化していっているといえます。

■推しのグッズをECで購入するのは「開封体験の楽しさ」から

EC・通販で毎月「推し活」のグッズを購入しているコアなファンの方に「推し活のグッズをECで購入する際に最も楽しい瞬間を教えてください。」とお伺いしたところ、47.3％の人が「グッズを開封するとき」が最も楽しい瞬間だと回答しました。

ECではスマホ1つで買えてしまう利便性が注目されがちですが、商材によっては届くまでのリードタイムや開封時の体験にも付加価値が発生しています。海外ではこうした付加価値に注目した「サブスクリプションボックス」というサービスが拡大傾向にあるほどです。

リードタイムでのコミュニケーションや、開封体験を充実させることでファンのエンゲージメントを高めることが可能なことが示唆されました。

■VtuberとYotuberのファンは情報感度が平均よりも高い結果に

推し活に関して「『推し』のグッズに関する情報は普段どこから収集していますか。」とお伺いしたところ、7割以上の方が「公式（推し）のSNSアカウント」と回答しました。

この結果について、さらに推しカテゴリーによって分析してみると、ここ数年で登場した新しいカテゴリーであるVtuberとYouTuberのファンは情報のアンテナ平均よりも高いことが判明しました。

さらに開封体験などのECの醍醐味となる体験のあと、SNS投稿をしたことがあるかを聞いたところ、67.2％の人が「ある」と回答しました。

この回答についてもカテゴリーによって分析してみた結果、VtuberとYotuberのファンは20pt以上の高い数値である9割の方がSNSに投稿した経験があることが判明しました。

情報感度が高いということは、その分野に対して可処分時間を多く使っていることを意味します。これらの結果からVtuberやYotuberのSNSコミュニティは他よりも濃いコミュニケーションとなっており、特にシェア文化が強いことが予想されます。

■コアなファンの半数以上はグッズを販売しているECサイトのスペックを注視

続いて「ECでの「推し」のグッズ購入において、大切だと感じたことがあることについて教えてください。」とお伺いしたところ、58.1％が「（サーバーダウン等せずに）購入までがスムーズであること」、55.9％が「決済手段が豊富であること」と半数以上の方がECサイトのスペックについて重要であると回答しました。

グッズの発売が始まるようなアクセスが集中する日にはサーバーダウンが発生し、それによって購入し損ねたというユーザーもいらっしゃいます。また、推し活をしているユーザーは、若い方も多く、特定の決済手段でなければ買えないといった方も多く存在することが予想されます。

こうした事象をカゴ落ちリスクとして、対処していく必要があるでしょう。

また、梱包や不良品などの物流に関することを重要視しているユーザーが4割という結果が判明しました。推し活に関するグッズは普段とグッズ発売日などの出荷波動が大きく、物流のオペレーションに波が起こりがちです。そういう時に発生してしまいやすい物流のミスには特に注意していく必要があるでしょう。

今回はEC・通販における「推し活」の実態についてコアなファンの方を対象に調査を行いました。

近年、盛り上がりを見せている「推し活」ですが、結果からECでしか購入しないというユーザーも散見られ、その裏には「痛バッグ」「アクスタ持ち運びケース」などの慣習が寄与している可能性も考えられます。カテゴリーにおけるユーザー独特の流行り・慣習を察知し、オンラインとオフラインでの適したグッズ展開をしていくことが売上向上に貢献すると考えられます。本調査レポートでは他にも分析した結果などを掲載しています。