今年も内定辞退者は増加傾向！特集記事をぜひ再読ください！

10月1日は内定解禁日でしたが、2025年も内定辞退者が増加傾向にあったといいます。その中には企業が受けた、身に覚えのない風評被害が内定辞退につながったという事例も少なくないようです。

株式会社ブランドクラウド（本社：東京都港区赤坂、代表取締役社長 叶野 雄与）の代表取締役社長である叶野雄与は株式会社扶桑社様が運営するニュースサイト『日刊SPA!』2025年6月28日付に掲載された特集記事「身に覚えのない風評被害で『内定辞退』が急増…企業が”ネットの評判だけ”で深刻なダメージを受ける理由」において、ネット上の風評被害の現状と対策について解説しております。2026年の就活もスタートしています。この機会にあらためて特集記事を再読いただきたく、ご案内申し上げます。

ブランドクラウドの叶野が内定辞退に影響する風評被害を解説

近年、SNSの普及により誰もが容易に情報を発信できるようになった一方で、個人・法人を問わず、事実無根の情報や誹謗中傷によって深刻なダメージを受ける「ネット風評被害」が急増しています。いわれのない誹謗や中傷はリクルート対策にも大きな影響を及ぼします。

現在の日本は少子高齢化や人手不足を背景に売り手市場が続いており、企業は優秀な人材の獲得競争に直面しています。シンクタンクや調査会社が行った就職活動の状況調査の結果には内定解禁日になって辞退されてしまったという事例が増加傾向にあるというデータも見られます。

そうした状況を背景に、当社にはいわれなき誹謗や中傷をネットで流布されてしまったことが原因となって内定を辞退されてしまったという企業からの相談が増え続けています。また、こうした風評被害は上場企業の場合、株価にまで影響を及んだというケースもあります。

特集記事の中で、当社代表の叶野は風評被害で内定辞退者が増加したという実例を挙げて、その深刻さを解説しています。また、こうした問題への具体的な解決策についても、紹介させていただきました。

2027年に卒業する学生の就活が始まっているいま、本特集記事をぜひ再読いただきたく存じます。

掲載記事はこちら

https://nikkan-spa.jp/2101581

株式会社ブランドクラウド 会社概要

2013年に設立以来、誹謗中傷対策サービス「風評被害クラウド」や、ブランド価値の向上を図るサービス「Brand Lifting（ブランドリフティング）」を提供。2017年には、アジアNo1のPR会社である株式会社ベクトルにグループ参画し、現在は世界9カ国でサービスを展開(※)。

会社名：株式会社ブランドクラウド

代表者：代表取締役社長　 叶野　雄与

所在地：〒107-0052東京都港区赤坂8-5-34 TODA BUILDING 青山

TEL：[phone]

公式HP：https://www.brandcloud.co.jp/

サービスサイトURL：https://solution.brandcloud.co.jp/

事業内容：ネットの誹謗中傷・風評被害対策、レピュテーションマネジメント、企業ブランディングなど

資本金：1億円

社員数：59名

※Global Top 250 PR Agency Ranking 2024」にて”Asia Pacific Ranking 1位” “Global 6位” (Holmes Report)、PRWeek Top Consultancies 2024」にて”Asia Pacific Ranking 1位” (PR Week)