Earth hacks × 東急ストア脱炭素につながる食材やレシピを紹介する「つくろう!デカボレシピ」企画を東京・神奈川・千葉の対象店舗で開始
東急ストアオリジナル「手紙のついた野菜と果物」など、青果・畜産・水産の商品をデカボスコアで環境への貢献度をわかりやすく可視化
生活者の声をもとに、脱炭素関連商品・サービスや事業の開発を目指す生活者共創型プラットフォームを展開するEarth hacks株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:関根澄人、以下「Earth hacks」)は、株式会社東急ストア(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:大堀 左千夫、以下「東急ストア」) と協業し、脱炭素につながる食材・レシピを紹介する「つくろう!デカボレシピ」企画を、東急ストア 66店舗にて2025年2月10日(月)から2025年2月17日(月)の期間で実施します。脱炭素効果のある、東急ストアの青果・畜産・水産商品を対象に、CO2排出量*の削減率をスコア化した「デカボスコア」を表示し、商品ごとの環境への貢献度をわかりやすく伝えるほか、対象の食材をつかった「デカボレシピ」の紹介、試食イベントの開催等を実施することで、東急ストアでの買い物体験を通して、生活者の脱炭素ライフスタイルへの行動変容を加速させてまいります。
*CO2排出量とは、CO2e(温室効果ガス相当量)を指します。
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■企画概要
企画名称:「つくろう!デカボレシピ」
期間:2025年2月10日(月)から2025年2月17日(月)
対象店舗:東急ストア 66店舗(別表)
概要:
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生産・流通・使用過程におけるCO2排出量が少ない、東急ストアの青果・畜産・水産商品において、店頭で「デカボスコア」を表示
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対象となる食材を使った「デカボレシピ」を店頭で紹介
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試食イベントの実施(2/15(土)および2/16(日)の2日間限定、中目黒本店のみ)
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1.対象商品
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東急ストアオリジナル「手紙のついた野菜と果物」の減農薬・減化学肥料商品の一部
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真鯛(養殖)・ぶり(養殖)
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国産地養鳥
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ノントレーエコ包装精肉商品
※一部、取り扱いの無い店舗があります。
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2.デカボスコアとは
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Earth hacks が提供する、製品やサービスにおけるCO2排出量の削減率をスコア化した指標です。従来の素材や手法を用いた商品等と比較し、環境に配慮した工夫によって変化するCO2排出量の削減率を表示し、製品やサービスの環境貢献度をひとめで、わかりやすく伝えます。2022年7月に提供を開始し、2024年10月時点で350以上の製品・サービスへ導入されています。
3.対象店舗
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<共創型プラットフォーム「Earth hacks」について>
「Earth hacks」は、Z世代をはじめとする脱炭素に関心がある方や、まだよく知らないという方にも脱炭素に向けた活動を身近に感じてもらえるよう、自分の生活にも取り入れたいと思えるライフスタイルやエシカルな商品の情報を提供したり、生活者の声をもとに、脱炭素関連商品・サービスや事業の開発を目指す共創型のプラットフォームです。CO2eを従来の製品と比較し、削減率(%)を表示するというユニークなアプローチ「デカボスコア」を企業や団体に提供しています。「Earth hacks」サイト内ではデカボスコアと共に環境価値の高い商品を紹介するなど、企業主体ではなく、Z世代をはじめとした生活者が楽しみながら脱炭素に貢献できる仕組みを提供しています。また、実際のビジネス課題を通じて社会課題の解決を考え、企業と学生が共創するビジネスコンテストプログラム「デカボチャレンジ」も実施し、企業とZ世代の脱炭素社会に資するビジネス共創を促進する取り組みも行っています。他にも、行政・地方自治体に向けソリューションとして「Earth hacks for Local」の提供を開始しています。
□ウェブサイト:https://earthhacks.jp/
□Instagram:https://www.instagram.com/earthhacks.jp/?hl=ja
<代表取締役社長 CEO 関根澄人のプロフィール>
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2009年東京工業大学院生体システム専攻修了。
環境問題を生活者に伝えていくことを仕事にしたいと思い、博報堂に入社。
様々な企業のブランディングや商品マーケティング業務を担当。
2018年に博報堂従業員組合中央執行委員長を経て、
2020年4月から三井物産に3年間出向。
2022年にEarth hacksを博報堂と三井物産の共同ビジネスとして立ち上げ、
2023年にEarth hacks株式会社を設立。同年5月より現職。
国連気候変動枠組み条約COP28、きさらぎ会、経団連をはじめ、
国内外にて生活者×脱炭素をテーマに多数講演を行うほか、
書籍「答えのない時代の教科書」や日本経済新聞「私見卓見」などでの執筆も行う。
経済産業省 『産業競争力強化及び排出削減の実現に向けた 需要創出に資するGX製品市場に関する研究会』の委員として企業や生活者の環境努力をわかりやすく伝えていくルール作りにも参加。
またJ-WAVE「offの日、どっちっち」では、MCとして日々の無理なく楽しい脱炭素情報を届けている。
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