ハイアット、使い捨てプラスチックの削減を目指す三つのイニシアチブを開始

〜2021年6月までに全世界のハイアットのホテルでバスルームのアメニティを大型化し、使い捨てペットボトルを削減〜

ハイアット ホテルズ コーポレーション(https://www.hyatt.com)（本社：米国イリノイ州シカゴ、以下「ハイアット」）は、現地時間11月12日、世界中のハイアットのホテルが廃棄物削減を目指す一連の取り組みを発表しました。以下の取り組みは、世界中のホテルで可能な限り早く、遅くとも2021年6月までに導入される予定です。

ハイアット リージェンシー アムステルダムより飲料水イメージ

• シャワージェル、シャンプー、コンディショナー、ローションなどバスルームのアメニティを大型容器に変更します。
• 再利用可能なボトルでの給水を希望する宿泊客の要望に応え、ホテルの公共スペースに給水所を増設します。
• ミーティングおよびイベント開催時に水差しやその他の容器で飲料水を提供し、ボトル水の提供はリクエストベースに変更します。

バスルームアメニティの大型化と使い捨てペットボトルの削減は、衛生上使い捨てペットボトルによる飲料水の提供が必要な場合を除き、可能な限り使い捨てペットボトルを使用せず、環境に良い選択をするというハイアットのコミットメントです。

このハイアットの新しい取り組みは、私たちのグローバル・サステナビリティー・プログラムにおける重要な一歩であり、当社のウエルビーイングへの取り組みとも合致しています。適切な水分補給は健康を維持する上で必要不可欠ですが、ハイアットではウエルビーイングにおいて「Feel, Fuel and Function[1]」を推進しており、今般世界中のハイアットのホテルに給水場所を増やすことで、お客様は旅行中も、ウエルビーイングとサステナビリティーを同時に叶える水分補給が可能になります。

ハイアットがグローバルに実施するこれらの取り組みにより、全てのお客様がレジャーでもビジネスでも目的に関わらずハイアットのホテルに滞在している間、使い捨てペットボトルの使用を避けるという選択肢を得られるようになりますが、ハイアットの以下のホテルでは、さらに一歩進んだ取り組みが行われています。

• ガラス製ボトルを再利用して飲料水を提供するため水の瓶詰めプラントを敷地内に設置しているホテル：「Alila Villas Koh Russey」「Alila Manggis」「Alila Ubud」「Alila Villas Uluwatu」「Alila Bangsar」「Alila Jabal Akhdar」「Hyatt Regency Addis Ababa」「Hyatt Regency Delhi」「Andaz Costa Rica Resort at Peninsula Papagayo」「Park Hyat Maldives Hadahaa」
• チェックイン時に再利用可能な飲料水用ボトルを全てのお客様へ配布しているリゾートホテル：「Hyatt Regency Maui Resort and Spa」「Andaz Maui at Wailea Resort」「Grand Hyatt Kauai Resort & Spa」「Hyatt Ziva Cancun」「Miraval Arizona」「Miraval Austin」
• 全客室で浄水蛇口を設置しているホテル：「Park Hyatt Istanbul – Macka Palas」

ハイアットではこの他にもグローバルな取り組みとして、プラスチック製のストローとドリンクピックの廃止を既に実施しており（お客様のリクエストベースでオプションも設定）、またテイクアウト用の食品容器を提供する場合は、堆肥化可能・リサイクル可能な素材やリサイクル容器の使用を増やすなど、さまざまな取り組みが行われています。

ハイアット ホテルズ コーポレーションのプレジデント兼CEO、マーク・ホプラメジアンのコメント：
「ハイアットでは、『人を思いやると、人は最高の状態になれる』という理念の下、経営における全ての意思決定を行っています。これには、責任を持って資源を使い、今日最も差し迫った環境問題に対処することを目的とした私たちのグローバル・サステナビリティー・プログラムを含みます。プラスチック汚染は世界的な問題であり、私たちのこうした取り組みがお客様と私たち自身にとって、プラスチックの使用問題をさらに真剣に考えるきっかけとなることを願っています」。

ハイアットのサステナビリティーへの取り組みについては、以下のリンクをご覧ください。（英語のみ）
https://www.hyattthrive.com

以上
---------------------
[1]   ハイアットでは企業理念である思いやりの精神を一歩進め、お客様、取引先、従業員にもウエルビーイングを推奨しており、FEEL（精神的な健康）、FUEL（健康を導く食と睡眠）、FUNCTION（健康を導く運動や機能）の三大要素について気づかうことを心がけています。

※ 本リリース中の「ハイアット」とは、ハイアット ホテルズ コーポレーションおよび（または）その関連会社を指す用語として使用されています。

ハイアット ホテルズ コーポレーションについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、20のプレミアブランドを擁する世界有数のホスピタリティー企業です。2019年9月30日現在、世界6大陸の60余りの国々で875以上の施設を展開しています。「人を思いやると、人は最高の状態になれる」という企業理念は、経営判断や成長戦略の礎であり、素晴らしい人材の確保から、顧客との信頼関係構築、株主のための企業価値創造に至るまで貫かれています。同社の子会社が開発、所有、運営、管理、フランチャイズ展開、ライセンス契約、サービス提供を行っているホテル、リゾート、レジデンス、タイムシェア型リゾートオーナーシップ施設、フィットネス＆スパのブランドは、「Park Hyatt®」「Miraval®」「Grand Hyatt®」「Alila®」「Andaz®」「The Unbound Collection by Hyatt®」「Destination®」「Hyatt Regency®」「Hyatt®」「Hyatt Ziva™」「Hyatt Zilara™」「Thompson Hotels®」「Hyatt Centric®」「Caption by Hyatt」「Joie de Vivre®」「Hyatt House®」「Hyatt Place®」「tommie™」「Hyatt Residence Club®」「Exhale®」。また、ロイヤルティプログラム「World of Hyatt®」を展開し、顧客会員に魅力的な特典や会員限定サービスを提供しています。詳しくはhttps://www.hyatt.com をご覧ください。

将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述 (Forward-Looking Statement)」に該当します。当社の実際の成果、業績または達成内容は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述にある「かもしれない(may)」「可能性がある(could)」「期待する(expect)」「意向である(intend)」「計画している(plan)」「求める(seek)」「予想する(anticipate)」「考えている(believe)」「予測する(estimate)」「予想する(predict)」「潜在的(potential)」「続ける(continue)」「あり得る(likely)」「するつもりである(will)」「するかもしれない(would)」、その他これらに類する単語や類似の表現、またはその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社および当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測および前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果（業績・達成）との間に著しい相違をもたらしうる要因としては、景気後退後の景気回復のペースのほか、ビジネスとレジャーにおける消費のレベルや消費者の消費動向の変化、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、不動産やホスピタリティー事業の景気の季節的・周期的な性質、インターネット旅行仲介業者などによる流通形態の変化、お客様の嗜好の変化、第三者の施設所有者、フランチャイジーおよびホスピタリティーベンチャーパートナーの財務状況、およびこれらとの関係、第三者の所有者、フランチャイジーまたは開発パートナーが現在の事業に資金を供給したり、成長計画を実行したりするために必要な資本にアクセスできない可能性、将来的な買収や譲渡、および新しいブランドコンセプトの導入に伴うリスク、買収や譲渡の時期、および完了した買収と既存の事業運営とを適切に統合する当社の能力、当社の戦略を成功裏に遂行し、当社の経営管理およびフランチャイズ事業を拡大すると同時に、目標期間内に期待価値内に当社の不動産資産の基盤を縮小する能力、当社の属する業界（業界の整理統合の結果として属することになった業界を含む）および当社が事業を行っている市場における競争環境の変化、ロイヤルティプログラム「ワールド オブ ハイアット」を成功裏に成長させる当社の能力、サイバーインシデントの発生ならびに情報技術の障害、書式10-Kの年次報告書を含む当社の米国証券取引委員会への提出書類（米国証券取引委員会から入手可能）に記載されているその他のリスクなどが挙げられます。上記要因は、当社の実際の結果、業績、または達成内容を、当社の将来予測に関する記述で表現または示唆された内容と著しく異なるものとする可能性がある全ての重要な要因を含んでいるわけではありません。本プレスリリース配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の一つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述または他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。