「あとどれくらい使える？」、EV時代の不安を解消へ　EV蓄電池の劣化診断と残存寿命を予測する実証実験を開始

～EV社用車から取得するデータから劣化を予測～

Daigasグループ

2024年10月28日 13時00分

大阪ガス株式会社（代表取締役社長：藤原正隆、以下「大阪ガス」）と100％子会社の株式会社KRI(代表取締役社長：重定宏明、以下「KRI」)は、2024年10月より、Daigasグループで利用する電気自動車(以下「ＥＶ社用車」)から取得するデータを用いて、ＥＶ蓄電池の劣化診断および寿命予測モデルの実証実験を開始します。

　2050年のカーボンニュートラル実現へのカギを握るEV（電気自動車）。Daigasグループは、「エネルギートランジション2030」の中で、2030年度までに社用車のCO2排出ネット・ゼロを掲げ、2024年8月から社用車へのEV導入をスタート。2025年9月までに約15台の導入を目指しています。

　しかし、EVバッテリーは、スマートフォンと同じように、使う人や環境によって劣化の進み方が大きく異なります。外気温、充電の頻度、運転の癖など、様々な要因が複雑に絡み合うため、これまで「あと何年使えるのか」を正確に予測することは困難でした。日本全体のCO2排出量の約2割を占める運輸部門では、EVへの転換が脱炭素化の切り札とされていますが、このバッテリー寿命への懸念が、ユーザーの背中を押す上での課題の一つとされています。

　この課題解決に向けて、大阪ガスとKRIは、長年の研究開発で培ってきたバッテリーの分析・評価の知見を活かし、個々のバッテリーの劣化診断と寿命予測を行う技術の開発を進めてきました。

　本技術の特長は、特殊な検査機器を必要とせず、EVの日常的な使用時に得られる充電データ等だけで劣化診断が可能な点です。さらに、バッテリー残存能力（SOH：State of Health）の予測において、使用環境や時間経過に伴って徐々に進む通常の劣化（一次劣化）だけでなく、劣化メカニズムの変化による突然の大幅な性能低下（二次劣化）のパターンも分析できます。

　本実証実験では、実際のEV社用車から得られるデータを解析し、この診断・予測技術の実用化に向けた検証を行います。

本実証実験の概要

実証期間：2024年10月～2025年9月（予定）

実証体制：大阪ガス、ＫＲＩ、大阪ガスオートサービス株式会社

実証内容：①EV社用車からデータを取得、②KRIでデータを解析し、劣化診断・寿命予測モデルを構築(図1参照)

今後の展望

　本技術が実現すれば、「今のバッテリーの健康状態」と「残り寿命」を可視化できるようになります。さらに、バッテリーへの負担が大きい使い方をしている場合には、適切なアドバイスを提供することも可能になります。これにより、EVを長く安心して使えるようになり、普及の後押しになると期待されています。

　2025年度を目途に、まずはDaigasグループ内で本技術の実用化を目指しています。その後、リース会社や中古車販売店などへのサービス提供も計画しています。また、この技術は電気自動車に限らず、再生可能エネルギーの普及に欠かせない大規模蓄電設備など、様々な分野での活用(※1,2)も見込んでいます。

　Daigasグループは、2021年1月に発表した「カーボンニュートラルビジョン」、2023年3月に示した「エネルギートランジション 2030」のもと、脱炭素社会の実現に向けた革新的な技術・サービスの開発に挑戦しています。気候変動という人類共通の課題に真摯に向き合い、その解決に貢献することで、暮らしとビジネスの持続可能な進化を支える企業グループを目指してまいります。

*1:NEXT-e Solutionsとの資本業務提携について～リユース替電油を活用した茶統用蓄電池の事業化を目指して～

（2022年9月発表）

https://www.osakagas.co.jp/company/press/pr2022/1309569_49634.html

*2：EVメーカーフォロフライ株式会社との資本業務提携について（2023年1月発表）

https://www.osakagas.co.jp/company/press/pr2023/1316395_54087.html