楽天証券で最も低コストのファンドが登場!
低信託報酬のDCファンドを一般向けに販売を開始
楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」)は、2015年9月18日(金)から、三井住友アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:横山 邦男、本社:東京都港区)が運用する確定拠出年金(DC = Defined Contribution Plan、以下「DC」)向け4ファンドを、新たに取り扱います。本4ファンドは、楽天証券が取り扱う株式投資信託の中で、最低のコスト水準となっており、長期に保有する場合もコストが低く抑えられるため、2016年4月から開始のジュニアNISAにも最適な商品です。
今回楽天証券が取り扱う4ファンド「三井住友・日本債券インデックスファンド」、「三井住友・DC外国債券インデックスファンド」、「三井住友・DC全海外株式インデックスファンド」、「三井住友・DC新興国株式インデックスファンド」は、これまで取り扱いがDCに限定されていました。この度、一般向け(DC以外)としては初めて、楽天証券において本4ファンドを積立てでご購入いただけるようになります。また、楽天証券では本4ファンド全てノーロードで販売します。
DC向けの投資信託は、一般に販売されている投資信託に比べ、信託報酬を低く設定する傾向があります。例えば、今回楽天証券が取り扱う「三井住友・日本債券インデックスファンド」においては、信託報酬率が一般で販売されている同種類のファンドと比較して約3分の1程度の0.1728%(税込)となっています。今後も楽天証券では、信託報酬が低く、ノーロードの投資信託の本数を増やし、お客様のニーズにあわせた商品を提供してまいります。
■今回、新たに取り扱う投信信託4本の内容と信託報酬は以下の通りです。

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社 (楽天証券ホームページ)
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
DC向けの投資信託は、一般に販売されている投資信託に比べ、信託報酬を低く設定する傾向があります。例えば、今回楽天証券が取り扱う「三井住友・日本債券インデックスファンド」においては、信託報酬率が一般で販売されている同種類のファンドと比較して約3分の1程度の0.1728%(税込)となっています。今後も楽天証券では、信託報酬が低く、ノーロードの投資信託の本数を増やし、お客様のニーズにあわせた商品を提供してまいります。
■今回、新たに取り扱う投信信託4本の内容と信託報酬は以下の通りです。

銘柄名 | 内容 |
信託報酬(税込) |
三井住友・日本債券 インデックスファンド |
国内債券(NOMURA-BPI)マザーファンド を投資対象とし、NOMURA-BPI(総合)と連動する投資成果を目指して運用を行います。 |
年0.1728% |
三井住友・ DC外国債券 インデックスファンド |
主として「パッシブ外国債券マザーファンド」 への投資を通じて、外国の公社債への分散投資を 行い、シティ世界国債インデックス(除く日本、 円ベース)の動きに連動する投資成果を目標と して運用を行います。 |
年0.2268% |
三井住友・ DC全海外株式 |
主として日本を除く先進国の株式、新興国の 株式指数を対象とした先物取引、新興国の株式 等を主要投資対象とする上場投資信託証券および 新興国の株式に投資し、MSCIオール・カントリ ー・ワールド・インデックス(除く日本、円ベー ス)に概ね連動する投資成果を目指して運用を行 います。 |
年0.2700% |
三井住友・ DC新興国株式インデックスファンド |
主として新興国の株式指数を対象とした先物 取引、新興国の株式等を主要投資対象とする上場 投資信託証券および新興国の株式に投資し、MSC Iエマージング・マーケット・インデックス(配当 込み、円ベース)の中長期的な動きに概ね連動す る投資成果を目指して運用を行います。 |
年0.6048% |
以上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社 (楽天証券ホームページ)
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
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