センシンロボティクス、テクノロジー企業成長率ランキング「2021年 日本テクノロジー Fast 50」で11位を受賞

ロボティクス×AIで社会課題の解決を目指す株式会社センシンロボティクス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：北村卓也、以下センシンロボティクス）は、デロイト トーマツ グループが発表したテクノロジー・メディア・通信（以下、TMT）業界の収益（売上高）に基づく成長率のランキング、「2021年 日本テクノロジー Fast 50」において、過去3決算期の収益（売上高）に基づく成長率427.5％を記録し、50位中11位を受賞いたしました（http://www.deloitte.com/jp/fast50）。

日本テクノロジー Fast 50は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッドが世界約40カ国および北米・欧州・アジア太平洋地域の3地域ごとに実施しているランキングプログラムの日本版です。TMT業界での成長性や成功のベンチマークであり、今回で19回目の開催です。上場・未上場企業を問わずTMT業界に含まれる企業からの応募をもとに、過去3決算期の収益（売上高）成長率の上位50社がランキングされます。
プログラムの詳細は、http://www.deloitte.com/jp/fast50をご覧ください。

【受賞要因】
当社の収益（売上高）成長率427.5％を達成した要因として、企業や団体が抱える課題解決に徹底して注力し、顧客現場への実装が進んでいることが挙げられます。
引き続き従来人が行っていたビジネスプロセスの一部を代替するため、コスト削減だけでなく安全管理といった面でも顧客に伴走しサポートを行ってまいります。
また、更なる事業拡大のためのサービス開発投資・人員増強を行い、高度なソフトウェア開発が可能になったことが挙げられます。クラウドプラットフォームを活用した高速なプロトタイプ開発と継続的なアップデートで、複雑なロボティクスを誰でも簡単に扱えるUI/UXを実現しました。

【当社代表取締役社長 北村卓也のコメント】
この度は、栄えある賞にランクインが出来たことについて大変光栄に存じます。
当社は、ドローンやロボットの自律制御、取得したデータの管理、画像解析などが行えるソフトウェアを開発、これらソフトウェアと、データを収集するドローンなどのデバイスを組み合わせ、送電鉄塔やプラント施設、建設現場などでの設備点検や作業場管理を自動化するサービスを開発しています。
インフラの維持は喫緊の社会課題ととらえ、保全業務のDX化をさらに加速させるソリューションの提供を通じて、さまざまな業界における課題解決に貢献してまいります。

【追記】2022年12月24日　ランキング入りした企業の売上高成長率に誤りがあり訂正しました。
＜修正前＞12位
＜修正後＞11位
詳細についてはこちら(https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20211223.html)をご覧ください。

【テクノロジー Fast 50プログラムについて】
Fast 50は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッドのランキングプログラムの日本版であり、TMT業界の企業を過去3決算期の収益（売上高）に基づく成長率で順位付けします。指標を収益成長率としていることにより、企業規模によらない成長性を表わすランキングとなります。上場・未上場企業に関わらず、応募が可能です。対象となる事業領域は、ハードウエア、ソフトウエア、通信、メディア、ライフサイエンス、クリーンテックです。

＊本プログラムで開示されている情報について
Fast 50は、集計に当たり正確を期しておりますが、企業からの回答をそのまま集計し反映したものであり、デロイト トーマツ グループやデロイト トウシュ トーマツ リミテッドは、明示または黙示を問わず、これらの情報の正確性などについて何らかの意見を表明したりまたは内容を保証したりするものではありません。なお、Fast 50プログラムの詳細については、http://www.deloitte.com/jp/fast50よりご覧いただけます。

【センシンロボティクスについて】  http://www.sensyn-robotics.com
センシンロボティクスは『ロボティクスの力で、社会の「当たり前」を進化させていく。』をミッションに掲げ、企業や社会が抱える課題を、ドローンをはじめとするロボティクス技術で解決する社会インフラDXのリーディングカンパニーです。
設備点検・災害対策・警備監視・現場管理など、業務における「労働力不足・ミス防止・安全性の向上・時間・コスト」や災害発生時の迅速な対応など企業や社会が抱える様々な課題を解決するためのテクノロジーとソリューションを提供しています。
豊富なプロジェクト実績で得られたノウハウを活用し、シナリオ策定から実証実験、実業務への定着化まで一気通貫で支援、老朽化する産業インフラや社会インフラの点検や、少子高齢化による労働人口の減少、激甚化する災害対策といった社会課題の解決を目指します。

本社所在地：東京都渋谷区恵比寿二丁目３６番１３号　広尾ＭＴＲビル７階
設立：2015年10月
代表：代表取締役社長　北村卓也