マイネット、AMD EPYC™プロセッサへの移行により年間コスト50%削減と性能1.8倍を達成 ～AMDとの連携を強化し、重要戦略の一つであるFinOps推進を加速～

株式会社マイネット（東京都港区、代表取締役社長：岩城 農）は、クラウド上に構築する自社サービスの主要ワークロードについて、AMD EPYC™ プロセッサ搭載インスタンスへ全面的に移行を完了いたしました。本移行により、従来比でクラウドコストを最大50%削減、処理性能を最大1.8倍に向上させ、当社の重要戦略の一つであるFinOps（※）の推進と新規事業展開を支えるシステム基盤を構築しました。

※FinOpsとは、クラウド支出を可視化・最適化し、技術投資のROIを最大化するための財務・開発・運用の連携型経営手法です。

x86-64 アーキテクチャは、サーバOS のコア技術として広く採用されており、もともと AMD により開発されました。現在、主要なクラウド プラットフォームでは、AMD EPYC™ プロセッサを搭載した、高い信頼性、高性能、優れたコスト効率を備えるサーバ インスタンスを幅広くご利用いただけます。

　マイネットでは、自社サービスの利用環境全てをクラウド上にて構築しております。利用中のクラウドは全6ベンダーからなるマルチクラウドであり、単一ベンダーへの依存を回避すると共に後発系クラウドを積極活用し、FinOpsへの取り組みとしてクラウドコスト最適化を全社で推進してきました。最適化手法の一つとして、AMD EPYC™ プロセッサがコストパフォーマンスに優れていることから全面的に選定し、導入を完了いたしました。

その結果、高負荷が計測されるゲームサーバにおいて同等のサービスレベルを維持しながら、他アーキテクチャと比較して月間クラウドコストを最大50%削減、処理スループットを最大1.8倍へ向上しました。（※2025年Q4実績）

これにより、ゲームタイトルのLTV最大化や、新規事業領域の初期コスト抑制に大きな効果が現れています。

本移行により、コストの50%削減と1.8倍の性能向上という画期的な成果が実証されたことを受け、両社は技術連携を引き続き強化します。AMDより、クラウドワークロードの最適化とチューニングに特化したAMD EPYCユーザー向けの高度な技術サポートが提供され、インフラの更なる高効率化を推進します。

こうした体制のもと、これまでの移行プロジェクトにより、年間5,200万円規模のクラウドコスト削減を達成したことで、そのリソースを「ユーザー体験の深化」と「新規事業の高速展開」へ重点的に再投資する循環を整えました。

今後登場してくる最新世代のAMD EPYC™ プロセッサを既存ワークロードに対して迅速にリプレイスしていくことで技術基盤を絶えずアップデートしていくとともに、マルチクラウドにおけるAMDアーキテクチャの標準化を推進しベンダー依存リスクの低減と、多様なインフラ基盤の柔軟性・スケーラビリティを確保してまいります。

当社は、技術革新を財務成果につなげるFinOpsの考え方を効率的な運営体制を構築するための指針として重視し、持続的な収益成長と企業価値向上を目指してまいります。

・株式会社マイネット代表取締役社長　岩城 農　コメント

圧倒的なコストパフォーマンスを誇るAMD EPYC™ プロセッサの導入は、当社のマルチクラウド環境において不可欠な選択でした。これはAMDとの強固な技術連携によって実現したものであり、当社の戦略的な取り組みであるFinOpsを推進する大きな一歩です。

今後もより当社に適したプロダクトを迅速に取り入れ、技術基盤をアップデートし続けることで、最も効率的かつ柔軟な事業運営を実現してまいります。

・日本AMD株式会社　代表取締役社長　ジョン・ロボトム氏コメント

AMD アーキテクチャをご採用いただいきましたこと、そして、AMD EPYC™ プロセッサが マイネット様におけるクラウドのコスト最適化と性能向上の加速に重要な役割を果たしていることを大変嬉しく思います。

今後も、マイネット様がインフラの効率性を一層高め、マルチクラウド環境でイノベーションを推進できるよう、ワークロード特化の最適化に関する専門知識と先進的な技術サポートを提供してまいります。

【マイネットグループ】 https://mynet.co.jp

「Make COLOR - 毎日に感動を -」をミッションとして掲げ、ゲーム事業で培った強みを活かして様々な領域で事業展開を行うエンターテインメント企業。

ゲーム事業では、累計80本を超えるタイトル運営で培った運営力や企画・開発力を軸に、新規開発から部分受託といった新領域の拡大を積極的に推進。

新規事業では、選手の実成績に連動してポイントや勝敗が変動するファンタジースポーツを提供するスポーツDX領域と、総合的なソリューション提供を異業種向けに行っているBtoBソリューション領域を展開。

【本件に関する問い合わせ先】

株式会社マイネット 広報担当

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