東建コーポレーション株式会社が、採用動画の新しいスタンダード『体験⼊社動画』を導⼊！

採用動画の最新トレンド。「従来の採用動画」では難しかった、入社後のリアルを『体験入社動画』で可視化。

株式会社体験入社

2026年5月12日 09時30分

株式会社体験入社（本社：神奈川県鎌倉市、代表取締役：松本聖司）は、この度、東建コーポレーション株式会社（以下、東建コーポレーション）が、「営業職」採用において当社の提供する採用動画サービス『体験⼊社動画』を導入したことをお知らせいたします。この導入は、求人文章だけでは伝わりきらない「入社後のリアルな情報」を可視化し、東建コーポレーションが求める「自社にマッチした人材」の獲得をサポートいたします。

◎体験入社が考える建設・不動産業界の採用課題

建設・不動産業界は今、営業職の採用において「入社後に『思っていた仕事と違った』というギャップが生じ、早期離職につながる」ことが大きな課題となっています。従来のPR型採用動画では、イメージを重視した表面的な魅力のアピールにとどまりがちで、求職者が本当に知りたい情報が届いていませんでした。従来の採用動画では解決が難しかった情報の非対称性を解消し、実際の業務のリアルや組織のサポート体制をありのままに伝えることが採用における重要な課題となっていました。

◎東建コーポレーション『体験⼊社動画』の導入背景

現在、採用動画のトレンドは、企業の魅力を一方的に伝える「アピール型」から、入社後の実態をありのままに伝える「職場体験型」へと変化しています。この最新トレンドをいち早く取り入れ、採用動画の新しいスタンダード『体験入社動画』で採用課題を解決した東建コーポレーション様の事例を紹介します。

東建コーポレーションは、1974年の創業以来、賃貸マンション・アパートの企画・設計・施工から仲介・管理・経営代行まで、トータルソリューションを提供する東証プライム上場の総合不動産企業です。従来の求人情報だけでは「仕事の実態や組織の手厚いサポート体制」が求職者に十分伝わらないという課題を抱えていました。今回導入された『体験⼊社動画』では、「体験入社役のモデル」が実際に東建コーポレーションに1日体験入社をして、従来の求人情報だけでは伝えきれなかった"入社後のリアル"をお伝えします。構成は以下の通りです。

人事担当者が語る「会社・事業の強み」

従来の採用動画では「表面的な事業内容の紹介」にとどまりがちですが、土地所有者の税金や資産継承の悩みを解決するコンサルティングから、地震に強い建物の提供、自社の仲介管理部門（ホームメイト）による入居者募集・管理まで、すべてを任せられる一貫したサポート体制という具体的な強みを可視化しています。

現場社員の「本音」に迫る座談会

従来の採用動画では「仲の良さやイメージの演出」にとどまりがちですが、未経験からでも2〜3年で前職の年収を超える評価制度、完全週休2日制（年間休日120日以上）や受注休暇を使った旅行といった働き方、さらには希望勤務地での転勤なしの働き方など、体験入社動画が明らかにしたリアルな社員の声を具体的に伝えています。

東建コーポレーションの「営業職の業務」をリアルに体験

従来の採用動画では「やりがいがあります」という言葉にとどまりがちですが、体験入社モデルが現場担当者に密着し、インターフォンの押し方から学ぶ手厚い同行支援、1日50件近い訪問から始まる飛び込み営業のリアル、そして実際の契約事例を学ぶスキルアップ研修まで、実際の業務の流れをリアルにお伝えします。

・東建コーポレーション営業職の『体験⼊社動画』

■1分でわかる！ショート動画

■フルバージョン動画

◎「従来の採用動画」の課題を解決する、採用動画の新しいスタンダード『体験入社動画』とは

現在の採用市場では、求職者に対して単なる「アピール」ではなく、「職場体験の再現」を通じた透明性の高い情報開示が求められています。従来の採用動画（PR・アピール型）には、採用成果を妨げる「3つの構造的課題」が存在していました。

情報の非対称性： 企業側が「見せたい姿」だけを編集した主観的な演出により、求職者は「本当の姿がわからない」という不信感を抱きやすい。

入社後のミスマッチ： 良い面のみを切り取ったイメージ映像は、入社後の「想像と違った」というギャップを生み、早期離職の最大の引き金となる。

実態開示の限界： 一方的な「アピール」に終始してしまい、職安法が求める的確な情報提供や、職場のリアルな雰囲気・手触りといった「一次情報」が伝わらない。

これらの課題を根本から解決する、採用動画の新しいスタンダードが『体験入社動画』です。第三者視点で現場をありのままに映し出す「職場体験の再現フォーマット」を採用することで、厚生労働省がミスマッチ防止の最良策として推奨する「職場体験」をオンライン上で精緻に再現。企業には「誠実な情報開示による定着率向上」を、求職者には「真実に基づいた自信ある決断」を可能にする、新しい採用インフラを提供します。

◎「従来の採用動画」と採用動画の新しいスタンダード『体験入社動画』の5つの違い

なぜ今、従来の採用動画ではなく『体験入社動画』が選ばれるのか。単なるイメージアップではなく「情報の透明性」と「データに基づいた成果」にこだわる5つの違いを解説します。

1.制作の視点と客観性

【従来の採用動画】企業主観の「PR型」： 自社の良い面だけを切り取った一方的な宣伝。求職者は「本当かな？」と疑念を抱きやすい。

【体験入社動画】求職者目線の「体験型」： 第三者が1日入社を体験する客観的視点。現場の「ありのまま」を映すため、圧倒的な信頼を得られる。

2.情報の透明性と法適合

【従来の採用動画】「イメージ重視」の演出： 曖昧な表現が多く、改正職業安定法における「誤解を招く表示」の法的リスクが残る。

【体験入社動画】「透明性重視」の実態開示： 法が推奨する「職場体験」を動画で再現。嘘のつけない映像で、誠実な情報開示とコンプライアンスを両立。

3.解決する課題と成果

【従来の採用動画】表面的な認知拡大： 「かっこいい」という印象でクリックはされるが、入社後のギャップによる早期離職を招きやすい。

【体験入社動画】応募数の増加 × マッチング精度： 不安を払拭し応募数を最大化。同時にリアルを伝えることでミスマッチを解消し、定着率まで向上。

4.効果測定

【従来の採用動画】再生回数のみの事後報告： 「何回再生されたか」のみを評価。誰に、どの情報が、どう響いたかまではブラックボックス。

【体験入社動画】AIによる多角的なデータ分析： 流入元や属性の特定に加え、「動画内のどの強みが応募に繋がったか」を可視化。明確な投資対効果（ROI）を算出。

5.制作後のサポート体制

【従来の採用動画】「納品して終わり」の完結型： 動画が完成した時点でサポート終了。その後の運用や成果への責任は企業側に委ねられる。

【体験入社動画】成果が出るまでの「伴走型サポート」： 動画公開後がスタート。効果データに基づき、採用成果に繋がるまでの二次利用や運用を専任者が継続支援。

◎採用動画の最新トレンド。新スタンダード『体験入社動画』を導入した企業例

「従来の採用動画」から『体験入社動画』へ。企業規模や業界を問わず、採用に本気で取り組む企業が、新しいスタンダードとして『体験入社動画』を続々と導入しています。

【主な導入企業（一部）】 Amazon Japan、トヨタコネクティッド、損保ジャパン、小松製作所、Nicole BMW、三井不動産リアルティ、住友林業ホームサービス、三菱地所ハウスネット、アイ工務店、Gulliver、バイク王&カンパニー、レオパレス21、東建コーポレーション、大東建託、アーク引越センター、スタジオアリス、オンテックス、BuySell Technologies、丸亀製麺、鎌倉パスタ、サッポロライオン、磯丸水産、日本交通、スタッフサービス、コプロコンストラクションなど

▼【採用動画の新標準】『体験入社動画』の導入事例｜採用動画の最新トレンド

https://media.taikennyusha.com/cases/

▼採用動画制作の新スタンダード『体験入社動画』のサービス詳細

https://media.taikennyusha.com/movie/