HTML5プロフェッショナル認定資格の取得支援企業が増加
～ 受験者の 7 割以上の所属企業が支援 ～
2016年3月末時点で、7割以上の受験者が所属企業より支援を受けています。
また、同試験の受験者の所属企業では、受験および認定取得を奨励するために、受験料の補助や合格者に対する報 奨や奨励金などを提供する企業が前年度に比較して増加しています。
ITプロフェッショナル認定機関として「HTML5プロフェッショナル認定試験」などを実施する 特定非営利活動法人エルピーアイジャパン（以下：LPI-Japan、東京都港区、理事長 成井 弦、http://lpi.or.jp）は、HTML5プロフェッショナル認定資格の企業の取得支援状況を公表しました。
HTML5は「ワンソース・マルチユース・マルチデバイス」の特徴があることから、Webだけでなく基幹系業務システム、スマートフォン、自動車など、多種多様な用途における活用の拡大により、WebデザイナーやITエンジニアなどに必要な技術として注目が高まっています。●表１: 企業支援制度の種類／内容と受験者の数
(2016年3月末時点で所属企業が判明する受験者1,187名を対象。アンケート取得方法：テストセンターでの受験後アンケート)
| 企業支援 | 企業支援制度の内容 | 実績数 | 割合 |
| あり | 合格すると一時金または昇給 | 475人 | 40％ |
| あり | 合否にかかわらず受験料補助 | 367人 | 31％ |
| なし | 全額自己負担 | 345人 | 29％ |
このような動向により、「HTML5 プロフェッショナル認定試験」の受験を推奨する企業が増加している傾向が明らかになりました。また、ＪＢＣＣ株式会社様、ＮＴＴソフトウェア株式会社様、株式会社アウトソーシングテクノロジー様、株式会社ネオジャパン様、面白法人カヤック様、テンプスタッフ・テクノロジー株式会社様などの多数の企業が同試験を取得することを目標として、HTML5 技術者の育成に取り組んでいます。他にも新日鉄住金ソリューションズ株式会社様などが本資格を応援しています。
●表２：支援策の代表例
| 社名 | 支援タイプ | コメント（抜粋） |
| ＪＢＣＣ株式会社様 | 受験料補助 / 研修制度 | 受験費用の補助と共に、社内研修の開催、受験希望者へのテキストの貸出等を行っている。 |
| ＮＴＴソフトウェア様 | 受験料補助 | 資格の取得を推奨し、受験に関する支援策を展開している。 |
| 面白法人カヤック様 | 採用時の書類選考免除 | ベーシックなスキルを確認する方法として優れていると判断している。 |
LPI-Japan は、2014年１月よりLevel1、2014年9月よりLevel2を実施しています。同試験はアイティメディアが2015年9月～11月に実施した＠ITスキル調査において、「今後取得したいベンダーニュートラル資格」で、「HTML5プロフェッショナル認定試験」が「24.2％」で1位を獲得しました。この結果にはITエンジニアやWebエンジニアからの注目の高さが明確に現れています。
また、本年3月9日に開催した、基幹系システムにおけるHTML5の採用をテーマにした「HTML5 ビジネスサミット 2016」＜ http://www.lpi.or.jp/news/event/page/20160309_01_report/ ＞では、基幹系ITシステムに関わる方が多数参加され、予想を上回る盛況なセミナーとなりました。
今後もLPI-Japanでは、本年5月29日開催のHTML5プロフェッショナル認定試験対応技術解説セミナー＜ http://html5exam.jp/news/event/page1629.html ＞など、HTML5をテーマにしたセミナーを積極的に実施して参ります。
さらに、19団体の「LPI-Japan HTML5アカデミック認定校（注1）」では、HTML5プロフェッショナル認定資格の取得に対応する教育サービスを実施しています。
LPI-Japanは、取得支援企業を増やすことにより企業人の受験者を増やすと共に、アカデミック認定校制度も拡大し、「HTML5 プロフェッショナル認定試験」の普及を通じて市場ニーズに対応した人材育成を推進していきます。また、LPI-Japan では向こう3年間で2万人の受験者数を見込んでいます。
●支援企業などからのコメント
■ ＪＢＣＣ株式会社 http://www.jbcc.co.jp/
取締役常務執行役員 サービス事業 担当 藤岡 英二 氏
ＪＢＣＣはお客様の経営課題をＩＴの活用により解決する総合ソリューションプロバイダーとして、近年急速に変化しているＩＴ環境の多様化に対応する技術としてHTML5プロフェッショナル認定資格の取得を推進しております。資格取得を推進する制度としては、受験費用の補助と共に、社内研修の開催、受験希望者へのテキストの貸出等を行っています。
■ ＮＴＴソフトウェア株式会社 https://www.ntts.co.jp/
ソフトウェア生産技術センター ソフト道場 室長 橋本 昌明 氏
ＮＴＴソフトウェアでは2011年度よりHTML5の標準化を見据えて技術者の育成を推進しており、2014年10月の勧告を受けHTML5技術を応用したエンタープライズ向けチャット（TopicRoomやRemoteAttend）を、当社ソリューションとして製品化、販売しています。
今後更にHTML5の活用が見込まれる事から、Webアプリケーション開発の基礎スキルとして技術者育成を推進すると共に、獲得スキルの証となるHTML5プロフェッショナル認定資格の取得を推奨し、受験に関する支援策を展開していきます。
■ 新日鉄住金ソリューションズ株式会社 http://www.nssol.nssmc.com/
技術本部 システム研究開発センター イノベーティブアプリケーション研究部 ハイパーアーキテクチャグループリーダー 統括研究員 hifiveプロジェクトリーダー 横山 甲 氏
新日鉄住金ソリューションズは、システム開発を中心に、ITを駆使してお客様のビジネス価値を高めることをミッションとしています。
HTML5は企業システムでも採用され始めており、当社もHTML5を活用した企業Webシステム開発プラットフォームとして、hifive(https://www.htmlhifive.com)をOSSとして公開し、HTML5の普及を応援しています。
今後、HTML5を使って開発されたシステムは益々増え、IT技術者にとって関連技術の修得は必須のものになると考えられます。HTML5プロフェッショナル認定試験は、学習していく上での指標として有用であり、多くの技術者が試験を足掛かりとして技術を習得していくことを期待しています。
■ 株式会社アウトソーシングテクノロジー https://www.ostechnology.co.jp/
執行役員 瀧澤 勇樹 氏
アウトソーシングテクノロジーでは、HTML5プロフェッショナル認定資格を取得した人材を積極的に正社員採用し、既存技術者の同資格取得も奨励していく方針です。
WEB系から業務アプリケーションまで、幅広く開発しているアウトソーシングテクノロジーでは、多様なIT環境に対応するHTML5の利用には、組織全体で力を入れています。
セキュリティ＆多言語対応のCMSとして、海外ではグローバルスタンダードとなっている"Drupal 8"がHTML5を標準で生成できるため、"Drupal 8＋HTML5"によるエンタープライズ コンテンツやWEBサイトの構築、基幹系システムへの導入も推進しています。
■ 株式会社ネオジャパン http://www.neo.co.jp/
執行役員 技術開発事業部 部長 後藤 健 氏
ネオジャパンはグループウェアをはじめとしたビジネスパッケージソフトを開発・販売しています。2012年には業界でいち早くHTML5を取り入れたグループウェア desknet's NEO（https://www.desknets.com/） をリリースしました。
HTML5はワンソース・マルチユース・マルチデバイスといった特徴から多種多様な用途において普及し、必要性の高い技術となっており、ソフトウェア開発者に限らず、IT分野に関わる人においてHTML5は基本スキルになってきています。
当社では、社員に自身のスキルを高めて活躍してほしいと考えており、HTML5プロフェッショナル認定試験の資格取得を推奨しています。
■ 面白法人カヤック http://www.kayac.com/
人事部 柴田 史郎 氏
面白法人カヤックでは、HTML5プロフェッショナル認定試験を書類選考免除のひとつの条件として取り入れています。ベーシックなスキルを確認する方法としては優れていると判断しているためです。
基礎を習得した上で、HTML5以外の言語の習得や、企画職やデザイナー職としてのスキルを得たりすることで「領域横断型のクリエイター」となっていただける環境を用意しております。
■ テンプスタッフ・テクノロジー株式会社 http://www.temptech.co.jp/
第一事業統括部 統括部長 池野上 茂 氏
テンプスタッフ・テクノロジーは、エンジニアのキャリア支援に力を入れており、HTML5の技術セミナーを行うなど、定期的に研修の機会提供しております。
現在、HTML5は、Web制作以外に、iOS、Android等に対応するアプリ開発言語としても普及が進み、エンジニアにはHTML5プロフェッショナル認定試験の資格取得を推奨していきたいと考えております。
注1）「LPI-Japan HTML5アカデミック認定校」の団体名の紹介
・ＮＴＴソフトウェア ソフト道場 http://html5exam.jp/measures/learning_01.html
・インターネット・アカデミー http://html5exam.jp/measures/learning_02.html
・株式会社クリーク・アンド・リバー社 http://html5exam.jp/measures/learning_03.html
・ゼウス・ラーニングパワー株式会社 http://html5exam.jp/measures/learning_04.html
・東京アプリ・ワークショップ http://html5exam.jp/measures/learning_05.html
・日本電子専門学校 http://html5exam.jp/measures/learning_06.html
・アシアルスクール http://html5exam.jp/measures/learning_07.html
・ＮＥＣマネジメントパートナー株式会社 http://html5exam.jp/measures/learning_08.html
・株式会社富士通ラーニングメディア http://html5exam.jp/measures/learning_09.html
・株式会社デジタル・ヒュージ・テクノロジー http://html5exam.jp/measures/learning_10.html
・株式会社カサレアル http://html5exam.jp/measures/learning_11.html
・学校法人電波学園 東京電子専門学校 http://html5exam.jp/measures/learning_13.html
・東京デザインプレックス研究所 http://html5exam.jp/measures/learning_14.html
・デジタルハリウッド株式会社
・株式会社ケイ・シー・シー http://html5exam.jp/measures/learning_16.html
・プロネッツ教育研究所（株式会社プロフェッショナル・ネットワークス）
・株式会社アジャスト
・京都情報大学院大学・京都コンピュータ学院
・株式会社クレアコム
以上19社。（2016年5月現在）
●本リリースのお問い合わせ先
LPI-Japan 事務局 担当： 有留（ありどめ）/ 小西 / 開沼
TEL ：03-3568-4482、FAX: 03-3568-4483 / E-mail：press@lpi.or.jp
●LPI-Japan について
LPI-Japanは、日本での Linuxの技術力認定試験の普及とITプロフェッショナルの育成のため2000年7月に設立され、現在は対象を広げOSSのデータベースソフトウェアやクラウドソフトウェア、HTML5のプロフェッショナルの認定試験を実施するNPO法人です。
LPI-Japanは、ITプロフェッショナルの技術力の認定制度を中立公正な立場で公平かつ厳正に運営することを通じて、日本におけるITプロフェッショナルの育成、さらにはOSS/HTML5に関連するビジネスの促進に寄与する活動を展開しています。
●LPI-Japanの概要 （ http://lpi.or.jp ）
法人名： 特定非営利活動法人エルピーアイジャパン
所在地: 〒106-0041 東京都港区麻布台1-11-9 CR神谷町ビル7F
連絡先: TEL：03-3568-4482、FAX：03-3568-4483、e-mail：info@lpi.or.jp
設 立： 2000年（平成12年）7月28日
業務内容： ITプロフェッショナルの認定活動とOSS/HTML5の普及・推進
理事長： 成井 弦
理事： 鈴木 敦夫、高橋 千恵子、鈴木 友峰、橋本 尚、福地 正夫、中野 正彦、池田 秀一、丸茂 晴晃
監事： 寺本 振透
＜登録商標＞
「Linux Professional Institute Japan」及び「LPI-Japan」は、特定非営利活動法人エルピーアイジャパンの登録商標です。Linux はLinus Torvalds の登録商標です。文中に記載されているその他全ての商標は、それぞれの所有者に所有権が属しています。HTML5 Logoは、 Creative Commons Attribution 3.0 Unportedライセンス条件の下で、W3Cにより、ライセンスされています。(http://creativecommons.org/licenses/by/3.0/)
PDF版のプレスリリースはこちら
http://html5exam.jp/images/news/Press_Release20160516.pdf
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
