「ガジェット通信」x「BREAKER」最新動画ランキング発表開始

面白い、あるようでなかった、最新トレンドまるわかり、 今最も視聴されている最新動画ランキング連載開始

　次世代メディア・エンターテインメント・カンパニーのブレイカー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：アレン・スワーツ、以下ブレイカー）は、ガジェット情報から時事ニュースまで幅広い情報を提供するニュースサイトのガジェット通信（運営：東京産業新聞社、本社：東京都千代田区、代表取締役：深水英一郎、以下ガジェット通信）へ最新動画解析データを提供し、共同で動画ランキングを定期的にガジェット通信にて連載していくことを発表いたしました。

　ガジェット通信は賢く情報を活用する読者のため「ネット上の議論、ネットカルチャー、デジタルガジェット情報、ライフスタイル提案、時事ニュース」等を提供し多くの読者を抱えるニュースサイトです。今回、ブレイカー側より昨年より国内独占契約を締結した「tubular」というアメリカで絶大な信頼と実績を兼ね備えた動画解析ツールを使用し、これまで以上に動画への関心を広げていただくきっかけ作りの一環として、ガジェット通信側へ、YouTubeやFacebook内に溢れる動画を期間ごとに国内でより多く視聴され、共有された動画ランキング（音楽、ゲーム、CM、How to等予定)としてデータ提供を実施することとなりました。
　また、今後注目される動画データをベースにしたプランニングやデータ解析、広告なども実施する予定です。



以下はガジェット通信内でのテスト配信ランキングとなります。
ブレイカー☓ガジェット通信コラボ企画【YouTube月間動画ランキング6月号】
http://getnews.jp/archives/1474590

ブレイカー☓ガジェット通信コラボ企画【音楽動画ランキング6月号】
 http://getnews.jp/archives/1474591

ブレイカー☓ガジェット通信コラボ企画【ゲーム動画ランキング6月号】
http://getnews.jp/archives/1474592

ブレイカー☓ガジェット通信コラボ企画【ハウツー動画ランキング6月号】
http://getnews.jp/archives/1474593

■ガジェット通信(getnews.jp)
ガジェット通信は賢く情報を活用する読者のため「ネット上の議論、ネットカルチャー、デジタルガジェット情報、ライフスタイル提案、時事ニュース」等を提供するニュースサイトです。 読者は一定以上のネットリテラシーや情報選択能力を持った賢明な層を想定し編集をおこなっています。しかし表現に関しては、移動中やちょっとしたスキマ時間などにくつろいで情報に接していただけるよう、ジョーク等を交え肩の力を抜いて楽しめる「やわらかな表現」を目指しています。 記者は記者独自の切り口を加え読者に伝える努力をおこなっています。近年は「もっと外に出よう」ということで、さまざまなものを実際に体験体感しみなさんに伝えることに注力しています。海外取材やこれまでやってこなかったジャンルの開拓も積極的におこなっています。運営は東京産業新聞社がおこなっています。東京産業新聞社は２００９年2月に設立された、紙を使わないニュース配信をおこなう新聞社です。

■BREAKER.inc(brkr.jp)
ブレイカーは、日本初の次世代メディア・エンターテインメント・カンパニーです。独自のネットワークとテクノロジーにより、個人クリエイター、アーティスト、ブランド、メディア企業、そして、日本と世界の垣根を超えて、動画とソーシャルメディアを中心としたエンターテインメント戦略を包括的にプロデュースしています。このことが世界中から注目され、国内だけでなく世界中から出資されています。ブレイカーはMTV Japan 元Vice President のアレン・スワーツとDFR ASIAのCo-founder ジョン・ポスマンによって2013 年に創設されました。

■tubular(http://blog.brkr.jp/ )
「tubular」とはその画期的な解析機能が、世界的に話題になっている動画の解析ツールであり、BREAKERは「tubular」と独占的提携をすることにより、事業パートナーとして日本で「tubular Lab」を提供し、同時に「tubular」を生かしたインテリジェンス事業を提供しています。「tubular Lab」の最大の魅力は、さまざまなプラットフォームのソーシャル動画を解析できるインテリジェンスツールであるということであり、現在、【YouTube】のほか【Facebook】【Twitter】【Instagram】【Vine】などの複数プラットフォームの動画を解析可能ですが、動画のプラットフォームのみではなく、動画のソーシャル拡散(対象動画のFacebookのshareやいいね数、twitterのリツーイトなどの数)も計測可能です。また、将来的には世界30以上の動画プラットフォームに対応する予定です。