エフ・コード提供のWeb接客ツールと入力フォーム支援ツールをベネッセコーポレーションが導入

~Webサイト来訪者一人ひとりに適切なアプローチを行い、サイト離脱の低減に寄与~

株式会社エフ・コード

株式会社エフ・コード(本社:東京都新宿区、 代表取締役社長:工藤 勉、以下エフ・コード)は、株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山県岡山市、代表取締役社長:小林 仁、以下ベネッセコーポレーション)の運営する幼児英語教材「Worldwide Kids(ワールドワイドキッズ)」のオフィシャルサイト「Worldwide Kids(URL:http://www.benesse.co.jp/wk /)」へ、2018年9月より次世代型Web接客ツール「CODE Marketing Cloud」と、2018年12月より入力フォーム支援ツール「f-tra EFO」を導入、離脱率改善への効果を評価いただいております。
株式会社エフ・コード(本社:東京都新宿区、 代表取締役社長:工藤 勉、以下エフ・コード)は、株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山県岡山市、代表取締役社長:小林 仁、以下ベネッセコーポレーション)の運営する幼児英語教材「Worldwide Kids(ワールドワイドキッズ)」のオフィシャルサイト「Worldwide Kids(URL:http://www.benesse.co.jp/wk /)」へ、2018年9月より次世代型Web接客ツール「CODE Marketing Cloud」と、2018年12月より入力フォーム支援ツール「f-tra EFO」を導入しました。導入前と比較し、Webサイトの離脱率が約半分程度に改善する効果が得られたと、ご評価を頂いております。
 

▲「Worldwide Kids」のWebサイト▲「Worldwide Kids」のWebサイト


・「CODE Marketing Cloud」「f-tra EFO」導入背景
ベネッセコーポレーションが運営する幼児英語教材「Worldwide Kids」は、幼児・赤ちゃんを対象とした英語教材サービスを提供しています。2007年10月のサービス開始以来現在に至るまで、All Englishの本格的な英語教材を提供してきました。
「Worldwide Kids」では、サービスの認知向上のために、雑誌広告等の紙媒体を中心にプロモーションを行ってきましたが、2017年以降から、Webでのプロモーションにも注力するようになり、オフィシャルサイト(URL:http://www.benesse.co.jp/wk/)を通じて、幼児英語教育の重要性を発信してきました。当初はオフィシャルサイトからのお問い合わせが好調だったものの、2018年以降は資料請求の申込み数が伸び悩むようになり、集客の面・WebサイトにおけるCVR面の両方で、改善のための様々な施策に取り組んでいました。
その中で、Webサイトの「離脱率の高さ」に課題があり、それはお客様一人ひとりのニーズや課題に合わせた情報の提供が不十分であるためではないかという仮説がありました。そこで、これらの課題を解消でき、かつ教育業界の支援実績が豊富であるエフ・コード社の、Web接客ツール「CODE Marketing Cloud」および、入力フォームの完了率向上に寄与する「f-tra EFO」が有効であると判断し、導入を決定しました。


・「CODE Marketing Cloud」を活用したWeb接客事例

(1)プレゼント訴求を活用したWeb接客事例
「おうちで英語体験」のページに来訪したユーザーのみに、プレゼント訴求のポップアップを表示。 プレゼントをフックに興味を持つユーザーが増加し、体験イベントへの申込み数の増加に寄与しました(下記画像 左)。

(2) 無料プレゼント応募促進のランディングページでのWeb接客事例
広告経由で来訪したユーザーが直帰する場合に、利用者の声のページへ誘導する施策を実施。実際の利用者の声によって、利用イメージや効果イメージがつかみやすくなり、動画閲覧後に資料請求などのアクションに繋がりました(下記画像 中央)。

(3)資料請求フォームからの離脱ユーザーへのWeb接客事例
フォームまで到達したモチベーションが高いと考えられるユーザーには、フォームから離脱するタイミングで、「1分で入力完了」と、「読み聞かせができる英語教材をプレゼント」2点の情報を表示。プレゼントがもらえることを知らないユーザーや、すぐに申込みが完了するのであれば入力を継続しても良いと考えるユーザーを後押しすることができ、結果申込数の向上に寄与しました(下記画像 右)。
 

(画像:CODE Marketing Cloudでの施策の一例。左より、(1)「プレゼント訴求を活用した施策」、(2)「無料プレゼント応募促進のランディングページでの施策」、(3)「資料請求フォームからの離脱ユーザーへの施策」)(画像:CODE Marketing Cloudでの施策の一例。左より、(1)「プレゼント訴求を活用した施策」、(2)「無料プレゼント応募促進のランディングページでの施策」、(3)「資料請求フォームからの離脱ユーザーへの施策」)


・「CODE Marketing Cloud」について

WebサイトのCVR向上やROI向上などが見込めるツールです。「CODE Marketing Cloud」を導入したWebサイトでは、来訪者の訪問回数・訪問ページ等の行動履歴や連携した外部データソースの情報をもとにユーザー個々のWebサイト内の体験を最適化することが可能です。エフ・コードは「CODE Marketing Cloud」を伴走型ツールと位置づけ、ツールの運用支援コンサルティングを行うことでマーケターの工数削減・効果的なサポートにおいても価値を提供します。
サービスサイト:https://codemarketing.cloud/


・「f-tra EFO」について

Webサイトのエントリーフォーム最適化ツールで、フォーム離脱率を改善するツールです。「f-tra EFO」を導入することにより、ガイドナビゲーションやリアルタイム・アラート、離脱ブロックなどの各機能により、迷いを減らし、快適なエントリーフォーム入力体験を提供することができるようになります。アップデートを繰り返しながら広く多くの企業に採用され、2019年9月時点、3000件以上ものエントリーフォームに導入されています。
サービスサイト:https://f-tra.com/ja/efo/


・「Worldwide Kids」について

2007年10月に開講した「Worldwide Kids」は今年で12年目を迎えます。「Worldwide Kids」は、英語力に加えて、コミュニケーション力も身につけることができる幼児向け英語教材で、0歳から始めて小学校入学まで6年間学習することができます。教材は、発達心理学、異文化間教育学(グローバル教育)などを取り入れ、ベネッセが独自開発した英語教育プログラムにより構成されており、心や耳の柔軟な幼児期に、英語を話す力だけでなく「グローバル社会に羽ばたいていくために必要な知性と、コミュニケーションの土台となるオープンな心を育む」というコンセプトによる英語体験を提供します。
URL: http://www.benesse.co.jp/wk

 

【株式会社ベネッセコーポレーションについて】
ベネッセコーポレーションは、国内教育、海外事業、介護・保育、語学を展開しているベネッセグループの中で、「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」などの通信教育講座、学習塾、学校向け事業を中心に展開しています。現在、2020年度の教育改革を見据え、一人ひとりにあわせた商品やサービスの提供を実現するため、ITやWebの活用に注力しています。

【株式会社ベネッセコーポレーション】
所在地:岡山県岡山市北区南方 3−7−17
代表取締役社長:小林 仁
設立: 1955年1月
URL:https://www.benesse.co.jp

 
【株式会社エフ・コードについて】
2006年3月設立、SaaS事業とWebコンサルティング事業を展開。創業時より展開するWebコンサルティング事業では、広告・コンテンツマーケティング・コンバージョン改善を中心に各業界大手企業のWebサイトの成果改善に寄与しています。SaaS事業ではWebコンサルティングの知見に基づいたマーケティングソフトウェア「f-tra(エフトラ)」を日本・タイ・インドネシアの3拠点を中心にアジアにおいて提供。「f-tra」で得た顧客ニーズをもとに、2018年7月より新たな商品である「CODE Marketing Cloud」の提供を開始。「マーケティングテクノロジーで世界を豊かに」を経営理念に、プロダクト開発とアジア展開への投資を強化。アジアから世界をリードするマーケティングテクノロジーカンパニーを目指しています。

【株式会社 エフ・コード】
所在地:東京都新宿区市谷八幡町2-1 大手町建物市ヶ谷ビル5F
代表取締役社長:工藤 勉
設立:2006年3月
URL:https://f-code.co.jp/


<本リリース・サービスに関するお問い合わせ>
株式会社 エフ・コード 広報担当 03-6272-8993  press@f-code.co.jp

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会社概要

株式会社エフ・コード

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URL
https://f-code.co.jp
業種
情報通信
本社所在地
東京都新宿区神楽坂1丁目1番地 日本生命神楽坂外堀通りビル2階
電話番号
03-6272-8991
代表者名
工藤勉
上場
マザーズ
資本金
2億4138万円
設立
2006年03月