教員にとっての大きなストレス要因は仕事量の多さと身体への負担

東大発ベンチャーである株式会社情報基盤開発(本社:東京都文京区、代表取締役:鎌田長明)は、弊社サービス「AltPaperストレスチェックキット」をご利用いただいたお客様からデータ※1をご提供いただき、高ストレス者※2の割合・総合健康リスク※3・各種ストレス尺度について業種別・職種別に平均値を算出しました。今回はその中から、「教員」のストレス状況・ストレス要因についての分析結果をご紹介いたします。

弊社公式ブログ「AltPaperストレスチェックマガジン」(https://www.altpaper.net/b/)では、その他業種・職種の分析結果やセルフケア方法をご紹介しておりますので、そちらもご参照ください。
<調査結果概要>


教員の高ストレス者の割合・総合健康リスクは、その他職種と比較しても低めの数値が算出されました。ストレスチェックの尺度別にみても、ほとんどの尺度で全国平均並みもしくは全国平均を上回る数値が出ているため、教員全体としての高ストレス者の割合・総合健康リスクは低めの数値となりました。中でも、「職場環境によるストレス」「技能の活用度」「自覚的な仕事の適性度」「働きがい」「仕事や生活の満足度」の数値は男女共にとても高く、教員が仕事に対し前向きに取り組んでいることが分かります。

しかし、「心理的な仕事の負担(量)」「心理的な仕事の負担(質)」「自覚的な身体的負担度」については、全国平均を大きく下回る数値が算出されました。長時間の残業や細やかな対応を必要とする業務内容が、教員の心身のストレスを引き起こす要因となりやすいことが読み取れます。

以下、「教員ストレス平均値 調査結果詳細」をご参照ください。


<注釈>・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
1.データの取り扱いについて
・各事業者様にご提供いただいたデータにつきましては、業種・規模・地域をお伺いして分類することとし、個々の事業者様・受検者様を識別できないようにして取り扱っております。
・各受検者様の回答につきましては、性別・職種と57項目・80項目の回答データのみ使用することとし、個人を識別できないようにして取り扱っております。

2.「高ストレス者」とは
厚生労働省が公表したマニュアル(2015)に基づいており、以下(i)及び(ii)に該当する者を指します。(i)及び(ii)に該当する者の割合については、概ね全体の10%程度とします。
(i)「心身のストレス反応(29項目6尺度)」の合計が12点以下
(ii)「心身のストレス反応(29項目6尺度)」の合計が17点以下で「仕事のストレス要因(17項目9尺度)」及び「周囲のサポート(9項目3尺度)」の合計が26点以下

3.「健康リスク」とは
基準値として設定された全国平均値100からどの程度乖離しているかで算出されます。また、健康リスクの数値を表す「仕事のストレス判定図」は、量-コントロール判定図と職場の支援判定図の二つをさらに男女別に分けたもので構成されます。この二つの調和平均が「総合健康リスク」となります。
◆仕事のストレス判定図
1.量-コントロール判定図…仕事の量的負担とそれに対するコントロールの度合い(裁量権)による健康リスク
2.職場の支援判定図…上司の支援と同僚の支援の状況・バランスによる健康リスク
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

【関連サイト】
・公式ブログ「AltPaperストレスチェックマガジン」:https://www.altpaper.net/b/
・「AltPaperストレスチェックキット」サービス詳細:https://www.altpaper.net/service/sc/stresscheck2.html

【株式会社情報基盤開発とは】
株式会社情報基盤開発は東京大学発のベンチャー企業です。学内で研究・開発された画像処理技術及びデータベース技術を用いて紙への書き込みをデータ化し、オフィスの生産性を向上することをミッションにしています。アンケート自動集計システム「AltPaper」によって紙アンケートのデータ入力業務を効率化する事業に取り組んでいます。

【報道関係者様・研究機関関係者様】
弊社は、ストレスチェック制度の更なる充実化・労働者のメンタルヘルスの向上に貢献したいと考えております。調査データのご提供や研究協力などのお役に立ちたいと考えておりますので、興味・関心をお持ちいただけましたら、下記お問い合わせ先までご連絡ください。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社情報基盤開発 広報部
Tel:0120-922-552
E-mail:pr@altpaper.net
企業HP:https://www.altpaper.net/
〒113-0033 東京都文京区本郷2-27-18 本郷BNビル5階


__________________________________________

【教員ストレス平均値 調査結果詳細】
  • 調査方法
業種別ストレス平均値は、弊社の「AltPaperストレスチェックキット」をご利用いただいた事業者様の中で集団分析データをご提供いただいた事業者様のデータのみを用いて、男女別・業種別に分析を行いました。2017年にストレスチェックを実施され、2017年12月末日までに弊社で集計を完了した457事業者様の男性35,349名、女性31,211名のデータを使用しております。

さらに、教育・学習支援業、公務(他に分類されるものを除く)、保健衛生、社会保険・社会福祉・介護事業(計18事業者様)の中から、職種が「教員」に該当する男性705名、女性559名のデータを使用して、男女別に分析を行いました。
 
  • 調査結果


職業性ストレス簡易調査票における各尺度の平均値が全国データからどれ程乖離しているかを計るために、全国平均を0とし、1から-1の間に全国データの7割が入るように、正規化数値※4を算出しました。

総合健康リスクの算出に使われる4つの尺度(グラフ赤枠)の中では、男女共に「心理的な仕事の負担(量)」の数値が全国平均を下回っており、特に女性教員の数値の低さが目立ちます。一方、「心理的な仕事の負担(量)」以外の3つの尺度「仕事の裁量度」「上司からの支援度」「同僚からの支援度」については、男女共に全国平均並みもしくはそれを大きく上回る数値が出ています。このため、教員全体の総合健康リスクは比較的低く算出されたのだと推測されます。

 また、4つの尺度以外については、「心理的な仕事の負担(質)」「自覚的な身体的負担度」(グラフ黄枠)の数値が、男女共に全国平均を大きく下回っています。前述した「心理的な仕事の負担(量)」と合わせて、この3つの要素が教員のメンタルヘルスに大きく影響していると考えられます。

一方で、上記尺度以外については、男女共に全国平均値を大きく上回っています。中でも、「職場環境によるストレス」「技能の活用度」「自覚的な仕事の適性度」「働きがい」「仕事や生活の満足度」は男女共にとても高い数値が出ています。教員個人にある程度の裁量権があり、若者の育成に携わる職業柄、仕事そのものに対するやりがいや充実を感じている人が多いのだと思われます。このため、高ストレス者の割合も比較的低く算出されたのだと考えられます。

<注釈>・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
4. { (各尺度の値) – (全国平均) }/(全国データの標準偏差)×100を正規化数値と仮定しています。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・


※上記分析において、比較の基準としている「全国(厚労省データ)」は、“厚生労働省科学研究費補助金労働安全衛生総合研究事業「職業性ストレス簡易調査票及び労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリストの職種に応じた活用法に関する研究」平成19年度総括・分担報告書 表4 職業性ストレス簡易調査票下位尺度の職種別平均値及び標準集団との比較”が出典です。
 

  • セルフケア方法
以上の分析結果から、教員は、「仕事の量」「仕事の質」「身体的な負担」を考慮して、メンタルヘルス対策に取り組むことを推奨します。

まず、教員本人が自らのストレスやメンタルヘルスの不調に気づくことが大切です。
文部科学省の調査では、教員の約18%が「ストレスが解消できていない」と回答しており、「自分は大丈夫」と過信して健康診断等を受けない人がいることも分かっています。また、精神疾患により休職した教員の約67%が、病気休暇に入る直前まで精神科を受診していないという調査結果も出ています。少しでも不調に気づいたら勇気を出して医師に相談することが大切です。また、ストレスを溜め込まないようにするために、日頃からセルフケアに取り組むことも効果的です。帰宅後や休日に、ストレッチや軽い運動、音楽鑑賞など、仕事から離れた趣味を持つことをおすすめします。

また、学校・教育委員会側が、教職員のメンタルヘルスを考慮した職場環境づくりに取り組むことも必要です。教職員の残業時間や業務内容を把握し、改善に向けて新たな体制を構築したり、業務を効率化するための機器を導入したりなど、教員の心身の負担を軽減するために根本的な改革に取り組むことが望ましいでしょう。

さらに、教員は個々でクラスを持つなど単独で業務に取り組むことが多いと思われますが、教員同士が活発にコミュニケーションを取ることも負担の軽減につながります。教員同士が互いにサポートし合えるような関係性を築けるよう、職場の雰囲気づくりにも取り組みましょう。

そして、教員のメンタルヘルスの状態を正確に把握するために、ストレスチェックの実施を推奨します。ストレスチェックには様々な尺度があり、受検者のストレスの総合評価だけではなく、その要因となるものを見つけ出すことにも役立ちます。また、受検者が自分のストレス状況を把握することはもちろん、集団としてのストレス傾向を導き出すこともでき、改善すべき点の発見にも繋がります。

近年、教員の高ストレスが問題視されていますが、メンタルヘルスの不調を予防・早期改善するためにも、まずは現状を正確に把握することが大切です。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。

メディア会員登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。
※内容はプレスリリースにより異なります。

  1. プレスリリース >
  2. 株式会社情報基盤開発 >
  3. 教員にとっての大きなストレス要因は仕事量の多さと身体への負担