ユニーリサーチ、基本属性の拡充で家族構成や子どもの年齢によるリクルーティングが可能に

家族構成や子どもの年齢に応じた対象者選定が、よりスムーズに

株式会社プロダクトフォース

2026年8月4日 11時00分

株式会社プロダクトフォース（所在地：東京都港区、代表取締役CEO：浜岡宏樹）が運営する国内最大級のダイレクトリサーチプラットフォーム「ユニーリサーチ」は、対象者から取得できる基本属性を、従来の8項目から12項目へ拡充しました。

新たに追加したのは、「学生種別」「同居人数」「同居家族の構成」「同居する子どもの性別・年齢」の4項目です。

これにより、「未就学児と暮らす共働き世帯」「中高校生の子どもがいる家庭」「親と同居する介護経験者」など、本人の属性だけでなく、世帯や家族構成を踏まえた対象者を募集・選定しやすくなります。

アップデートの背景

商品やサービスの利用実態は、本人の年齢や職業だけでなく、同居する家族や子どもの年齢によっても異なります。

消費者の生活に深く関わる商品・サービスでは、購入者と利用者が異なるケースや、子どもの年齢が購買や利用の意思決定に影響するケースも少なくありません。

今回、同居家族に関する情報を基本属性に追加したことで、調査担当者はこれらの情報をスクリーナー（事前設問）で確認する必要がなくなり、対象者をより効率的に探せるようになります。

アップデート内容

1. 取得可能な基本属性が8→12項目に増加

今回のアップデートにより、取得可能な基本属性は以下の最大12項目となります。

従来から取得できる基本属性

年齢
性別
居住地（都道府県）
職業
業種
世帯年収
婚姻状況
子どもの有無

新たに追加した基本属性

学生種別（職業で「学生」を選択した対象者のみ）
同居人数
同居家族の構成
同居する子どもの性別・年齢

2. 応募者一覧で家族構成を確認し、スムーズな選定が可能に

募集開始後は、応募者一覧の属性欄で、同居人数や同居家族の構成を確認できます。

絞り込み機能にも対応しており、「4人暮らし」「配偶者と子どもが同居」「0歳から3歳の男の子がいる」といった条件を組み合わせて応募者を絞り込めます。

応募者ごとの家族構成を確認する手間を減らし、調査条件に合う候補者をスムーズに選定できます。

■ 対象サービス

本アップデートの対象サービスは以下の通りです。

インタビューPro
オフライン調査
PoC・ホームユーステスト

「インタビューLite」は対象外です。

■ 活用できる調査シーン

1．子育て世帯を対象とした商品・サービス開発

子どもの年齢や性別を指定することで、乳幼児、小学生、中高生など、成長段階に応じた家庭を募集できます。

＜募集例＞

未就学児と暮らす共働き世帯への、時短家事サービスのインタビュー

2．家庭内の購買行動や意思決定プロセスの調査

配偶者、子ども、親などの同居状況を確認することで、家庭内で誰が情報を集め、比較・検討し、購入を決めるのかを深掘りできます。

＜募集例＞

家族で自動車を共有する世帯への、車種選定や買い替えに関する調査

3．家族で使用する製品のPoC・ホームユーステスト

PoC・ホームユーステストでは、商品やサービスを一定期間使用してもらい、日常生活の中での使われ方や継続利用の可能性を検証できます。

＜募集例＞

未就学児がいる家庭への、冷凍食品や宅配食のホームユーステスト

4．介護に関する生活者調査

「父」「母」「祖父母」などの同居状況を確認できるため、親との同居や多世代同居を前提とした調査にも活用できます。

＜募集例＞

家族の見守りや通院を支援するサービスのコンセプト評価

5．学生種別を活用した調査

学校種別によって異なる進路や就職活動に加え、情報収集、消費行動、サービス選定などの実態を調査できます。

＜募集例＞

大学生・大学院生への、初めてのクレジットカード選びに関する調査

ユニーリサーチについて

「ユニーリサーチ」は、“最短当日・従来調査コストの10分の1以下”でユーザーリサーチを実施でき、登録企業数・インタビュー調査件数でNo.1※を獲得している国内最大級のダイレクトリサーチプラットフォームです。累計3,600社・86,000件以上のご利用をいただいており、「オンラインインタビュー」、「AIインタビュー」、「アンケート」、「訪問調査」、「会場調査」、「ホームユーステスト」と様々なリサーチニーズに幅広く対応しております。

公式サイト：https://unii-research.com/business

※コンシューマー向けセルフインタビュー調査サービスの年間インタビュー調査件数（調査期間：2024年9月～2025年8月）、ユニーク登録企業数（調査期間：2025年8月末時点）、（株）東京商工リサーチ調べ