累計検査数10万件を誇る「スマート脳ドック」が兵庫県内の6医療施設で受診可能に！

世界初のMRIシェアリングエコノミーモデルで、脳ドックが受診しやすい環境を整備

　病院やクリニックのDX推進をサポートするスマートスキャン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：濱野斗百礼、以下、スマートスキャン）は、WEBから簡単に健診予約、検査当日は受付からお帰りまで30分の脳ドック「スマート脳ドック」が兵庫県内の6医療施設で受診が可能になったことをお知らせいたします。

 

https://smartdock.jp/lp/hyogo

 

 

 

　今後、スマートスキャンはこのMRIシェアリングエコノミーサービスについて、47都道府県での導入を目指します。誰でも気軽に「脳ドック」を受診できる環境整備を進め、高度医療機器を使用した健診をより身近にしていきます。
 

• 兵庫県内の「スマート脳ドック」導入医療施設（50音順）

・大西メディカルクリニック（兵庫県加古郡稲美町国岡2-9-1）
・医療法人社団　大室整形外科 脊椎・関節クリニック（兵庫県姫路市中地371）
・かねこ脳神経外科リハビリクリニック（兵庫県伊丹市山田5-3-3 スギ薬局2F）
・医療法人社団六心会　恒生病院（兵庫県神戸市北区道場町日下部1788）
・医療法人社団南淡千遙会　神戸平成病院（兵庫県神戸市中央区上筒井通6-2-43）
・中山クリニック（兵庫県明石市魚住町金ヶ崎370）
 

• 定期的な脳ドック受診の重要性について

メディカルチェックスタジオ 大阪梅田クリニック　院長　鳴海治先生　コメント
　脳血管疾患は、脳の血管が詰まる「脳梗塞」、脳動脈瘤などが破裂して生じる「脳出血」や「くも膜下出血」などがあります。
高齢者の病気と思われがちですが、年齢関係なく発症のリスクがあり、特に40代以降はその可能性が高まります。
　多くは血管狭窄や脳動脈瘤のように持っているだけでは症状の出ない病変が原因となって、ある日突然大きな脳の損傷を引き起こします。
一旦損傷した脳は100％の状態には戻りません。可能ならば、こういった病変の有無を知っておくことが有用です。
ダメージを最小限に抑えるには、早期発見・早期治療が大切です。早期発見・早期治療ができた場合は、予後が良く日常生活にすぐに戻れる方も多くいらっしゃいます。
　ご自身の脳そのものや脳の血管の状態を把握しておくこと、また、定期的にチェックすることはとても大切です。
その上で生活習慣（食事、運動、睡眠、禁煙）を整え、動脈硬化につながるような基礎疾患（高血圧、糖尿病、脂質代謝異常など）を適切に管理することが、将来のダメージを最小限に抑えるより確実な方法と考えます。
　定期的な検査は、疾患予防につながります。ぜひ、みなさんにも脳ドックを受診していただきたいとおもいます。

 【プロフィール】
メディカルチェックスタジオ大阪梅田クリニック　院長　医学博士　鳴海治

神戸市出身、1993年京都大学医学部卒業、2000年京都大学医学部大学院修了。
京都大学附属病院、大阪赤十字病院、倉敷中央病院、神戸市立医療センター中央市民病院、国立病院機構姫路医療センター、兵庫県立尼崎総合医療センターを経て、2021年4月にメディカルチェックスタジオ 大阪梅田クリニックを開業。
テレビやラジオなど、メディア出演も多数。

【メディカルチェックスタジオ 大阪梅田クリニック 概要】
・所在地：大阪府大阪市北区梅田1-12-6E-ma1階
・開院日：2021年6月
・URL：https://medicalcheckstudio.jp/about/umeda
 

• “受付からお帰りまで30分”の「スマート脳ドック」について

　「スマート脳ドック」は、脳動脈瘤や脳梗塞、脳腫瘍などの自覚症状のない脳の異常を早期発見できる頭部MRIおよび頭部・頸部MRAの検査です。
WEBで予約と問診票の事前登録を行い、検査結果をパソコンやスマートフォンで確認できるため、受付からお帰りまで30分と医療施設での滞在時間を短縮しました。
撮像されたデータは、放射線科診断専門医と脳神経外科専門医がダブルチェックを行い、受診から1週間以内に受診者のマイページへ結果を公開しています。
　万が一異常が確認された際も、検査施設の専門診療科での精密検査や地域医療連携で専門医を紹介するなど、治療につなげています。
　2018年1月からサービスを開始しこれまでの累計受診者数は10.6万人を超えました（2018年1月～2022年12月末実績）。
また、現在31都道府県145施設（1月16日現在）でスマート脳ドックを受診することが可能です。
・「スマート脳ドック」サイト　https://smartdock.jp/

【全国の受診可能施設】

 

• MRIシェアリングエコノミーモデルについて

　日本は、人口当たりのMRIの保有台数は世界一です（*1）。その利用実績には、地域差や施設差、医師数が関係しており、採算面や臨床面でもその活用については検討が必要とされています。
　スマートスキャンが提供するシェアリングエコノミーモデルは、医療施設が保有するMRIの未稼働時間を活用し「スマート脳ドック」を提供する仕組みです。
　医療施設にとっては予約獲得や撮像画像データの読影などに手間をかけることなく脳ドックを実施でき、MRIの稼働率と採算性を上げることができます。
現在、「スマート脳ドック」の仕組みを活用したこのサービスは、2020年7月のサービス開始から約2年半で拡大し、総合病院をはじめこれまで脳ドックが行われていなかった整形外科や乳腺内科でも脳ドックが実施されています。
［*1：OECD health care activities 2019］
 

• 参考

【兵庫県の人口推移と健康寿命・平均寿命】
　兵庫県の総人口は2020年に約545万7千人で、そのうち65歳以上の高齢者は約156万7千人で総人口の約28.7％を占めています。
将来の人口推計は、2025年は約530万6千人、2040年は474万2千人と減少が続く一方、高齢化率は高まるとされています。
　また、健康寿命と平均寿命はそれぞれ全国平均同等で、男性は9.39、女性は12.36年の「日常生活に制限のある期間」があります。

 

 

【三大死因の割合】
　厚生労働省発表の「平成27年 都道府県別年齢調整死亡率の概況」によると、兵庫県の全死因の死亡率は全国平均と同等といえます。
悪性新生物の割合は平均と比較すると男性は2.0ポイント、女性は1.0ポイント高い値です。
心疾患と脳血管疾患は男女ともに全国平均を下回っていますが、急性心筋梗塞については上回っています。

【介護が必要となった主な原因】
　脳血管疾患は、発症すると大きな障害が残る場合があります。
要介護者の介護が必要になった主な原因（全体）をみると、「認知症」に次いで「脳血管疾患」が第2位です。
　脳血管疾患も認知症も、脳に何らかの変化や異常などによって症状があらわれます。脳の健康状態を把握するためには、「脳ドック」などで健康状態を定期的にチェックし、リスクがあったら早めに治療に結び付けることが大切とされています。
また、脳血管疾患発症を予防するために、バランスのとれた食事・適度な運動・良質な睡眠を心がけ健康的な生活を送ることが必要です。

 

• スマートスキャン株式会社について

　「病気にならない世界」の実現に向け、誰もが気軽に受診できる画像診断の環境づくりをすすめています。
「スマート脳ドック」サービスをはじめとする事業を通じ、多くの人が健康に暮らせる時間の創出に貢献していきます。

【スマートスキャン株式会社概要】
・社名：スマートスキャン株式会社
・設立：2017年2月
・所在地：東京都中央区日本橋人形町2-14-6 セルバ人形町2階
・代表取締役：濱野斗百礼
・事業概要：医療プラットフォームサービス「スマート脳ドック」運営、MRIシェアリングエコノミーサービス参加医療施設の「スマート脳ドック」導入と運営サポート事業、クリニックプロデュース事業、パーソナルヘルスケアレコード（PHR）の収集・解析による新規事業
・URL：https://smartscan.co.jp/

　スマートスキャンでは、「スマート脳ドック」シェアリングエコノミーモデル導入を希望される医療施設、福利厚生などで「スマート脳ドック」のご導入を検討される法人さまからのご相談を受け付けております。
ご興味のある方は、お問い合わせください。
・医療施設関係者の方：https://smartdock.jp/contact-clinic/
・法人関係者の方：https://smartdock.jp/sales-support/form

スマートスキャンはSDGsを推進しています。
・目標3：すべての人に健康と福祉を
「病気のない世界を作る」を企業理念に、「スマート脳ドック」サービスをはじめとする
事業を展開。これにより、疾患の早期発見と治療を可能にし、人々の健康に対する意識
向上と予防医療に寄与していく。

・目標８：働きがいも経済成長も
企業の持続的な成長と利益の実現のために、従業員の生産性や帰属意識向上のために
健康を第一に考え、働きがいと企業の成長に寄与する。また、すべての人が受けやすい健診環境を整える事業を展開し、社会全体の活性化を目指す。

・目標11：住み続けられるまちづくりを
ITの力によって、高度医療機器のシェアリングエコノミーモデルを可能にし、脳ドックを手軽に受診出来る環境を整えていきます。また、医療資源の地域格差を解消し、安心して住み続けられるよう地方創生に貢献します。

・目標17：パートナーシップで目標を達成しよう
医師や医療施設、個人や企業・団体などと幅広くパートナーシップを築くとともに、オープンイノベーションや産学連携などによって、人々や社会のウェルビーイングを守ります。