本社移転にかかる当社従業員の満足度調査結果
~ 就労環境に対する総合満足度が43%から87%に大幅改善 ~ ~ 生産性ロス時間は1日あたり40分超削減 ~
エヌエヌ生命保険株式会社(代表取締役社長:フランク・エイシンク、本社:東京都渋谷区)は2020年5月に本社を「渋谷スクランブルスクエア」へ移転し、このたび「移転前後のオフィス環境比較」、「コロナ禍における働き方」、「コロナ収束後の未来の働き方」の三項目について当社従業員の満足度を測る調査を実施しました。調査の結果、当社の就労環境に対する従業員総合満足度は移転前の43%(2017年調査)から87%へ大幅な改善が見られました。また移転前、従業員1名につき1日あたり平均67分以上発生していたオフィスにおける生産性ロス時間*は約25分に低減、在宅勤務においては1日あたり約14分まで低減できていることがわかりました。
エヌエヌ生命の従業員数は2021年3月末時点で870名(非正規雇用含まず)です。
*生産性ロス時間:
「周囲の会話や電話、近くの騒がしい音により、思考が中断する」「誰かが立ち寄ってくる、予告なしの電話、メールやチャットの受信により、作業や思考が一時中断する」等業務の妨げとなり得る10項目を策定。平均発生頻度(回/日)× 平均対処時間(分/回)で算出。
本社の移転に際し、エヌエヌ生命はアクティビティ・ベースド・ワーキング(ABW:Activity Based Working)を導入し、役員を含むすべての従業員が固定席を持たず業務内容に応じた最適な執務スペースを選択できるようになりました。また在宅勤務制度やスーパーフレックス制度(コアタイムのないフレックス勤務制度)等の制度面の拡充により、働く場所や時間に大きく影響を受けない柔軟な働き方を実現しています。
エヌエヌ生命はコロナウイルス感染拡大抑止のため2020年3月初旬に出社制限を開始し、同月末に全面的に在宅勤務へ移行しました。調査項目「コロナ禍における働き方」では、効率的・効果的に働くために69%が1週間のうち「1日未満」または「1日」程度オフィスで働く必要があると回答しています。また将来的にパンデミックではない状況で、働く場所を自由に選択できる柔軟な働き方ができる環境が整った場合、効率的・効果的に働くために58%がオフィスで「1日未満」または「1日」程度働く必要があると回答しています。
オフィスで働く必要があると感じた主な理由としては「同僚との気軽なコミュニケーション」、「オフィスのみで活用できる特殊機器の利用」、「職場と家の境界線の明確化」などが挙げられました。
「コロナ収束後の未来の働き方」の調査ではオフィス以外の働く場所や時間に関して柔軟な働き方を取り入れることについて86%が肯定的な回答をし、否定的な回答は2%に留まりました。働く場所とその場所で働く時間の理想的な割合は「自宅」が60%、「オフィス」が27%となりました。
エヌエヌ生命は会社としての柔軟性と適応性を持ちながら、従業員一人ひとりが安全や健康に配慮し、業務内容や家族の状況等に鑑み、主体的に働き方を選択することを推奨しています。当社は「従業員から選ばれる企業」という視点に立ち、従業員の理想のワークライフバランスの実現に継続的に取り組んでいます。今後も従業員が安心して働くことができる環境や、柔軟な働き方をより一層推進し、従業員の成長と活躍をサポートしていきます。
以上
【移転前後のオフィス環境】
移転前後のオフィス評価比較
アクティビティ・ベースド・ワーキング(ABW:Activity Based Working)の評価
【コロナ禍における働き方】
エヌエヌ生命の従業員数は2021年3月末時点で870名(非正規雇用含まず)です。
*生産性ロス時間:
「周囲の会話や電話、近くの騒がしい音により、思考が中断する」「誰かが立ち寄ってくる、予告なしの電話、メールやチャットの受信により、作業や思考が一時中断する」等業務の妨げとなり得る10項目を策定。平均発生頻度(回/日)× 平均対処時間(分/回)で算出。
本社の移転に際し、エヌエヌ生命はアクティビティ・ベースド・ワーキング(ABW:Activity Based Working)を導入し、役員を含むすべての従業員が固定席を持たず業務内容に応じた最適な執務スペースを選択できるようになりました。また在宅勤務制度やスーパーフレックス制度(コアタイムのないフレックス勤務制度)等の制度面の拡充により、働く場所や時間に大きく影響を受けない柔軟な働き方を実現しています。
エヌエヌ生命はコロナウイルス感染拡大抑止のため2020年3月初旬に出社制限を開始し、同月末に全面的に在宅勤務へ移行しました。調査項目「コロナ禍における働き方」では、効率的・効果的に働くために69%が1週間のうち「1日未満」または「1日」程度オフィスで働く必要があると回答しています。また将来的にパンデミックではない状況で、働く場所を自由に選択できる柔軟な働き方ができる環境が整った場合、効率的・効果的に働くために58%がオフィスで「1日未満」または「1日」程度働く必要があると回答しています。
オフィスで働く必要があると感じた主な理由としては「同僚との気軽なコミュニケーション」、「オフィスのみで活用できる特殊機器の利用」、「職場と家の境界線の明確化」などが挙げられました。
「コロナ収束後の未来の働き方」の調査ではオフィス以外の働く場所や時間に関して柔軟な働き方を取り入れることについて86%が肯定的な回答をし、否定的な回答は2%に留まりました。働く場所とその場所で働く時間の理想的な割合は「自宅」が60%、「オフィス」が27%となりました。
エヌエヌ生命は会社としての柔軟性と適応性を持ちながら、従業員一人ひとりが安全や健康に配慮し、業務内容や家族の状況等に鑑み、主体的に働き方を選択することを推奨しています。当社は「従業員から選ばれる企業」という視点に立ち、従業員の理想のワークライフバランスの実現に継続的に取り組んでいます。今後も従業員が安心して働くことができる環境や、柔軟な働き方をより一層推進し、従業員の成長と活躍をサポートしていきます。
以上
【移転前後のオフィス環境】
移転前後のオフィス評価比較
アクティビティ・ベースド・ワーキング(ABW:Activity Based Working)の評価
【コロナ禍における働き方】
【コロナ収束後の未来の働き方】
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