南海トラフ地震が懸念されているいま。防災意識の実態を調査

フェムケア及びマーケティング企画事業を展開する株式会社オノフ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：安宅正晴）は、女性視点マーケティングに特化した調査研究をベースとしたサービスの提供や、マーケティング・リサーチ、セールスプロモーション企画・顧客ロイヤリティ向上のためのCRM設計を提供しております。

 9月1日「防災の日」に合わせて、2024年の防災意識及び災害に対する備えの実態について調査を実施。台風や梅雨前線による大雨・浸水などの異常気象や、南海トラフ地震が懸念されているいま、みなさんの防災意識はどのような状態でしょうか。

＜調査概要＞ 

調査方法　インターネット調査 

対象者　全国20〜69歳男女 

調査期間　2024年8月6日〜8日 

有効対象者　3,005サンプル 

調査機関　株式会社オノフ

災害に対する不安は増しているが、備えのスコアは低下

災害に対する不安・心配を見てみると、スコアは全体的に増加傾向にあります。特に地震に対する不安が増加傾向にあり、能登半島地震以降、地震に対する不安は高まっていると推測できる一方で、家庭における「防災に対する意識・備えについて」は各項目で昨年比を下回っており、昨今の物価の上昇による家計への影響が、防災の備えに影響している可能性があります。

オノフ調べ

オノフ調べ

中高年は携帯ラジオ、若年層はモバイルバッテリー

「非常持出し袋に入っているもの」の結果を見ると、携帯ラジオは年代が上がるごとに所持率は高くなる傾向。

モバイルバッテリーは20~40代と50~60代では15ポイント以上の差があり、非常時のモバイルの電源確保の重要度は40代と50代を境に異なる傾向がうかがえます。

オノフ調べ

「災害に対し意識し始めたこと」での年代ごとの傾向の異なり

災害に対し意識し始めたことをフリーコメントからマッピングを行ったところ

以下の傾向が見られました。

＜年代ごとの傾向＞

・20~30代は「避難経路」「ハザードマップ」…避難を意識

・40~50代は「防災グッズ」「ポータブル電源」「地震保険」…自宅が起点

・60代は「能登半島地震」「食料品」「飲料水」…より具体的に生存に必要なもののイメージ

オノフ調べ

調査結果から、防災の備えに対する意識は低下傾向にあることが分かりました。

防災に対する意識の変動は災害の発生の有無だけでなく、社会情勢、経済的な状況に影響を受けているのかもしれません。

当掲載情報以外にも、2024年の防災意識について、今回のリリースの全レポートをご用意しております。レポートは以下のリンクよりご請求いただけますので、ぜひご活用ください。

https://www.onoff.ne.jp/forms/corporate/index.html?id=10052

株式会社オノフ

会社名    　　株式会社オノフ
代表者　    　代表取締役　安宅　正晴
所在地　    　東京都渋谷区神宮前3-35-19 バティマン・イケダ4F
設立　　    　2000年10月17日
事業内容　    フェムケア事業（研究調査／CRM支援／コンテンツ開発） 、マーケティングコンサルティング

Webサイト　https://www.onoff.ne.jp/ 
Twitter　 　 https://twitter.com/OnoffInc

フェムケアに関する情報発信： https://www.onoff.ne.jp/blog/?cat=20 
データ・データ転載のお問合せ先： 株式会社オノフ 杉山　[e-mail]