オーチス、2年連続でニューズウィーク誌が選ぶ「アメリカで最も環境に優しい企業」にランクイン

オーチス・ワールドワイド (NYSE: OTIS)は、2年連続でニューズウィーク誌が選ぶ 「アメリカで最も環境に優しい企業」リストに選出されました。

このリストは、温室効果ガス排出量、水使用量、廃棄物産出量、サステナビリティに関するデータ開示とコミットメントを測定する25以上の指標をもとに、米国の上位500社を表彰するものです。加えて、欧州連合が定める最低限のサステナビリティ基準を満たす必要があります。

オーチスは、事業目標に沿って環境サステナビリティ— (環境管理とイノベーションの推進) を追求し、社員、顧客、パートナー、株主の皆さまを含む主要なステークホルダーのために価値を高めています。

環境と影響に関するオーチスの目標には、以下が含まれます。

• 2024年4月にSBTi (Science Based Targets initiative) が承認した、科学に基づく短期的な温室効果ガス排出量の削減目標:

  ・スコープ1および2の絶対排出量を、2033年までに2021年比55%削減する*

  ・購入した物品・サービス、出張、販売製品の使用に由来するスコープ3の絶対排出量を、

  　2033年までに2021年比33%削減する

• 工場の電力を2030年までに100%再生可能エネルギー由来にする

• 2025年までに、全ての工場で埋立廃棄物ゼロ（ZWTL）認証を取得する

• 2025年までに全ての工場でISO 14001認証を取得する（2021年に達成）

オーチスは、ニューズウィーク誌から 「世界で最も信頼できる企業」 及び、「アメリカで最も信頼できる企業」に選ばれました。

「環境と影響」に関するオーチスの戦略、目標、対策について、詳しくは ESG レポートをご覧ください。

■オーチスについて

オーチスは、より高く、より速く、よりスマートな世界で、人々がつながり、豊かになる自由を提供します。オーチスは、エレベーターとエスカレーターの製造、据付、保守、改修を行う世界的リーディングカンパニーです。世界中で業界最多となる約240万台のエレベーターとエスカレーターをメンテナンスし、毎日24億人がオーチスの製品を利用しています。世界各地の代表的な建築物に加え、居住・商業施設や交通施設など、「人の移動」が関わる様々な場所にオーチスの製品は設置されています。米国コネチカット州に本社を置き、4.4万人のフィールドプロフェッショナルを含む7.2万人の社員を通じて、200を超える国と地域のお客様と利用者様の多様なニーズに応える製品を製造、据付、保守することに尽力しています。詳しくは、www.otis.comをご参照ください。また、LinkedIn、Instagram、Facebookで@OtisElevatorCoをフォローしてください。

Newsweek は、Newsweek, Incの商標です。

*対象範囲には、生物起源の土地に関連する排出量とバイオエネルギー原料からの除去量を含みます。

■注意事項

このリリースには、特定の環境・社会・ガバナンス（「ESG」）に関するコミットメントの達成に向けたオーチスの意向、計画、目標、ゴール、および気候変動とそれが当社の今後の事業に与える影響に関連する将来的なリスクに関連する記述を含め（ただし、これらに限定されません）、将来的な見通しに関する記述が含まれています（証券取引法に基づく将来予測に関する記述に当たる記述を含みます）。こうした将来的な見通しに関する記述は、現在妥当とされる前提に基づく、オーチスの将来の実績に対する経営陣の現時点での期待や計画を示すことを意図したものです。将来的な見通しに関する記述は、将来的な出来事、リスク、不確実性および他の要因に左右され、その多くが当社のコントロールの範囲を超えています。これらの出来事、リスク、不確実性その他の要因により、実際の結果が、過去の実績や現在の期待と大きく異なる可能性があります。この出来事、リスク、不確実性などには、低炭素またはゼロカーボンのエネルギー源および技術、当社がコントロールできず予測不能な場合もある第三者による手配や調整、ESG基準や情報開示に影響する規制要件の変更、当社のサステナビリティ、多様性その他の基準を満たすサプライヤーの利用可能性、気候変動の影響を含む深刻な気候事象、当社が事業を行う業界および市場における政治経済情勢の変化、ならびに当社の直近のフォーム10-K、フォーム10-Q、当社が証券取引委員会に適宜提出する他の資料の類似のセクションに詳しく記載された他のリスクおよび不確実性を含みますが、これに限定されません。将来の見通しに関する記述は、リリース発表日時点の情報です。適用法が義務づける場合を除き、当社は、新たな情報や今後の推移またはその他の結果であるかどうかを問わず、将来の見通しに関する記述の更新または改訂を公表する義務を負いません。