ブイキューブ、ニューノーマルに対応してNTTデータが新設した個室メインのサテライトオフィスに個室ブース「テレキューブ」を提供

〜セキュリティの高い情報を取り扱うWeb会議や作業ができる、会社や自宅以外の働く空間を創出〜

株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長：間下直晃、以下 ブイキューブ）は、株式会社NTTデータ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：本間洋、以下 NTTデータ）が、2021年4月より順次開設された横浜、大宮、船橋の個室メインのサテライトオフィスに、個室ブース「テレキューブ」を77台導入いただきました。NTTデータでは、テレワークの浸透によってニューノーマルな働き方へ変化する中で、会社や自宅以外で、社員が周囲を気にすることなく、セキュリティの高い情報を取り扱うWeb会議や資料作成などの業務に集中して仕事に取り組める環境を実現されています。今後も働き方が変化していくと想定される中で、「テレキューブ」はサブスクリプションモデルで導入できるため、オフィス環境の整備に高い柔軟性を持つことができ、また、筐体内の環境が快適で長時間の利用もしやすいと評価をされています。

 

＜横浜サテライトオフィスに設置された「テレキューブ」（株式会社オカムラと共同提供）＞

NTTデータでは、コロナ禍においてテレワークの推進を加速しており、多くの社員は、週の大半をオフィス以外で勤務されています。コロナ禍以前より、週1〜2回は自宅や法人契約中のシェアオフィスで勤務されている社員もいましたが、働く場所への新たな要望が顕在化しました。「テレワークが増え、テレビ会議やWeb会議が定常となっているが、セキュリティ上も安心して会話ができる空間が必要。一方で、自宅やシェアオフィスでは個室空間の確保や業務環境の整備が難しい」「都心のシェアオフィスで働くためには、混雑時間帯に移動が必要となってしまう」など「安心安全、かつ快適に業務を行える場所が必要」という声に対し、解決策として、社員の自宅からアクセスの良い場所に、個室空間をメインとしたサテライトオフィスを新設されました。

横浜、大宮、船橋に新設されたサテライトオフィスは、「テレキューブ」を中心に、リフレッシュスペースや半個室スペースも整備され、始業から終業まで過ごせる空間とされています。NTTデータでは、サテライトオフィスを短期間で整備するため、個室ブースの構築工事やワークブース導入など複数の選択肢を検討された上で、「テレキューブ」の次のような点を評価いただきました。

■今後も働き方が変化していくと想定される中で、サブスクリプションモデル（月額）利用で、サテライトオフィスの拡大や縮小など、柔軟性の高い取り組みができる
■消防法をクリアしており、また空調設備が「テレキューブ」に完備されており、オフィス設置に追加工事が発生せず、短期間での設置ができる
■周囲に話し声が聞こえにくい遮音性の高さ
■十分な広さがある机と疲れにくい椅子で、長時間の業務を行える

NTTデータでの導入事例の詳細は、こちらをご覧ください。
https://jp.vcube.com/case/23601.html

ブイキューブは、NTTデータでの導入事例を、ニューノーマルの働き方に対応する、合理的で柔軟性の高いサテライトオフィスの好例と考えております。今後もお客様のコミュニケーションDXの実現に向けて、様々な映像コミュニケーションサービスを提供してまいります。

【「テレキューブ」とは　https://jp.vcube.com/service/telecube】
テレキューブは、さまざまな場所に容易に設置できる、個室型ブースです。内部にはテーブル、イス、電源コンセントなどが設置されており、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb会議などでのコミュニケーションが可能です。個人で作業を行うソロ、1on1など少人数でのミーティングを行うグループ1型、多人数での打合せを行うグループ2型をラインアップしています。JR東日本のシェアオフィス事業「STATION WORK」で駅などへの設置が進む「STATION BOOTH」に採用されております。加えて、ブイキューブグループによる私鉄各社の駅、空港、オフィスビルへの大規模な展開も、順次実施・計画しております。公共空間に設置される「テレキューブ」は、利用時間課金でご利用可能です。

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。