Datadog、Kubernetes環境でキュレーションされた解決策を提供しエンドツーエンドの管理を可能にするKubernetes Active Remediationを発表

Kubernetes Active Remediationにより、単一の統合されたワークフロー内で、ユーザーが問題を検出し、コンテキストに沿ったインサイトを得て、Kubernetes環境を修復するための変更を行うことが可能に

ニューヨーク -- オブザーバビリティとセキュリティの統合プラットフォームを提供するDatadog, Inc. (NASDAQ: DDOG)は本日、Datadogの自動トラブルシューティング機能を活用し、Kubernetesを利用する組織向けに、キュレーションされた修正提案、ベストプラクティス、エンドツーエンドの問題管理を提供するKubernetes Active Remediationの提供開始を発表しました。

従来のモニタリングツールは、メトリクスに基づいて健全性とパフォーマンスを追跡していますが、Kubernetes環境の複雑性を克服するためにはより深い洞察とガイダンスが必要です。また、組織内のKubernetesの専門家が限られているために修復作業が遅れることもよくあります。実行可能な解決策の提示がツールや専門家から与えられなければ、問題の根本原因を診断するには時間がかかり、リソースを大量に消費するためダウンタイムが長期化し、業務効率が低下する恐れがあります。

Kubernetes Active Remediationは、Kubernetesクラスタレベルのリソース問題について、重要度と関連性に基づいてランク付けした包括的な全体像を提供することで、チームが必要とするより深い洞察を規模に応じて提供します。問題のあるクラスタまたはワークロードが特定された後、チームは根本原因の分析や提案される修正を含む統合されたトラブルシューティング情報を確認することができます。その結果を受けて、Datadogプラットフォーム内で主要な問題に対するパッチの適用を直接トリガーすることができます。

Datadogの製品担当バイスプレジデントであるYrieix Garnierは次のように述べています。「本日の発表は、DASHでのKubernetes Autoscalingの発表を基に、ユーザーがDatadogの統合プラットフォームから直接問題を検知し、コンテキストに基づいた洞察を得て、Kubernetesリソースに変更を加えることができるようにするものです。お客様は、問題を特定し、そのデータを管理し、解決策を講じるための支援を求めています。Kubernetes Active Remediationは、まさにそのような支援をお客様に提供し、問題をより迅速に解決できるようにします。」

Kubernetes Active Remediationにより、以下のことが可能になります：

• 根本原因の分析と検出を自動化：解決策がコンテキストデータとともに自動的に作成され、適切な担当者に振り分けられます。キュレーションされた修正対応を、DevOpsチームやセキュリティチームによって事前承認することで、下流のプロセスを自動化することもできます。

• Kubernetes環境を直接修復：Kubernetes環境でよく見られるトラブルシューティングのパターンに基づいた分析と提案が提供されます。ユーザーが問題の状況を完全に把握し、必要な次のステップが提案されたら、Datadog 内から直接パッチの適用をトリガーして問題を修正することができます。

• トラブルシューティングと修復速度の向上：Datadogは、問題の検出と解決にかかる時間を短縮し、アプリケーション開発チームの効率化を支援し、根本原因の把握と修復プロセスの自動化を支援します。

Kubernetes Active Remediationは現在プレビュー版です。詳細はこちらをご覧ください：

https://www.datadoghq.com/blog/datadog-kubernetes-active-remediation

Datadogについて

Datadogは、クラウドアプリケーション向けのオブザーバビリティおよびセキュリティの統合プラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。

Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法（Securities Act of 1933）第27A条および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2024年5月8日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。