成長志向人材とベンチャー企業をつなぐ就活ナビサイトCheerCareerが採用支援と新卒育成・内定者フォローの両立を可能にした新プランを発表！

育成コンテンツ200本以上！学習管理可能なe-learningサービス付帯の教育セットプランで採用から人材育成までを徹底サポート

Cheer

2022年6月21日 09時00分

ベンチャー・成長企業のための就活サイトCheerCareer（チアキャリア）を運営している
株式会社Cheer(本社:東京都新宿区、代表取締役:平塚ひかる）は、新卒育成・内定者フォローを行えるオンライン研修ブラットフォームCheerRookie for business (https://cheercareer.jp/hslp/cheerrookie-for-business, 以下：e-learningサービス）が付帯した教育セットプラン「CheerCareerアドバンスドプラン」を2022年6月21日付けでリリースいたしました。

新プランリリースの背景

年間10万人の学生が利用する就活サイトCheerCareer（チアキャリア）の運営を通じて、これまで多くの経営者・人事の方々にお会いしてきました。新卒採用支援を中心に行ってきた弊社ですが、採用課題だけではなく人材教育に関する悩みも多く聞いてきました。
中小・ベンチャー企業では教育まで手が回らずリソース不足に頭を抱えておられる現状もあります。実際にCheerCareer掲載企業へ実施した新人教育に対する課題を聞いたアンケートで「現状抱えている新人教育に関する課題・解決したい点があればお教えください。」という設問に対し、第一位が「教育工数等のリソース不足（25％）」でした。
そこで、弊社ではリソース不足解消のためのe-learningサービスを独自で開発し、これまで行ってきた採用支援と同時に人材教育を通じて新卒育成・内定者フォローが可能な新プランをリリースすることといたしました。

▼CheerCareerアドバンスドプラン資料DLはこちら
https://cheercareer.jp/hslp/cheercareer-advanced/form

▼CheerCheerについてはこちら
https://cheercareer.jp/staticpages/lp01

また、当社はSDGs「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の中でも「4.質の高い教育をみんなに」に対して非常に熱い想いを持って事業に取り組んでおります。本プランに付帯するe-learningサービスを通じて「質の高い教育」を届けると同時に、学生・若手社会人の戦力化に貢献し経済の起爆剤となる優秀な人材と中小・ベンチャー企業のマッチングにより一層注力していきます。そうすることで、少子高齢化による労働人口減少（2065年には4割減少すると予想されている。）が叫ばれる昨今の日本経済を盛り上げていく若者が1人でも多く排出されることを期待しています。

出展：みずほ総合研究所

独自開発のe-learningサービスで出来ること

e-learningサービスでは、ビジネスマナーの基礎からセールスやマーケティング、DX、人事、広報等の実務で必要なスキルの学習と学習進捗管理が可能です。また、採用支援を行ってきた強みを生かし、採用ノウハウ講座も豊富のため採用担当も一緒に学習できるカリキュラムを実現しました。

【受講可能講座一例】
・社会で求められるスキル「社会人基礎力」とは？
・組織づくりに必要な10のポイント
・【ユーザー数10万のメディア運営ベンチャー代表直伝】コピーライティング講座
・どんな環境でも成果を出せる！仕事ができる人になるための秘訣
・入社3カ月でトップセールス」になった営業極意！どんなビジネスにも生きる心理テクニック
・マーケティング概要講座
・広報とPR。ホントの、現場の話。仕事の本質をとらえ、会社の正体を知る。
など

その他の機能は以下の通りです。

■自社研修のアップロード機能
e-learningサービスで公開中の学習コンテンツのみではなく、自社の勉強会や営業ロールプレイング等もアップロードすることが可能です。
様々なフォルダや担当者ごとに乱雑になっていた研修管理も一元化でき、誰がどの動画を視聴しているのかも一目瞭然です。

■オリジナルカリキュラムの作成
受講生に対して提供する学習カリキュラムを企業担当者が自由に設定できます。上述の自社研修動画も含めて誰にどの動画を視聴してもらうかの管理が非常に簡単になります。
例）新卒社員全員に「ビジネス基礎」、「自社勉強会」、「先輩社員営業ロープレ動画」の視聴を設定。

■視聴時間・理解度テスト・受講レポート機能による学習状況の可視化
受講生の学習状況を視聴時間、理解度テスト、受講レポートから可視化が可能です。
自社管理では見えていなかったリアルタイムの学習状況を把握することで実務で任せるタスクや不足している知識のインプットの管理が行えるようになります。