AI活用の波、メール対応に届かず。5割が「活用しない」、3割が「使い方がわからない」|【ビジネスメール調査2026】を『yaritori』が実施

メールDXツール『yaritori(ヤリトリ)』を提供するOnebox株式会社(本社: 東京都渋谷区、代表:奥村 恒太、以下「当社」)は、【ビジネスメール調査2026】を実施しましたので、その結果をご報告いたします。

実施背景

当社は、問い合わせ対応・顧客管理・一斉送信など、フロントオフィス業務を効率化するメール起点のDXツール『yaritori(ヤリトリ)』を提供しています。

『yaritori』を通じて、働く環境やビジネスコミュニケーションのあり方が大きく変化していることを日々実感しており、こうした変化を明らかにする目的で、昨年より「ビジネスメール実態調査」を開始しました。(※前年結果は【ビジネスメール調査2025】参照)

調査項目は毎回アップデートしており、最新版ではAIがメール対応に与える影響に関する設問を新たに追加しています。

AIの普及や活用への期待が高まる一方で、実際の業務では活用が限定的であるとの声も少なくありません。【ビジネスメール調査2026】では、もっとも基本的なビジネスツールである“メール”におけるAI活用の実態から、AIの現在地を明らかにします。

実施概要

調査方法:インターネット調査

調査対象:20~59歳の会社員(20代76名、30代76名、40代76名、50代72名)

回答者数:300名

調査期間:2025年10月8日(水)

※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、【yaritori(ヤリトリ)調べ】とご明記ください。

※本リリースに掲載されていない追加データは「ビジネスメール調査2026」よりご覧いただけます。

調査結果サマリ

  1. 約7割が「メール」をもっとも利用するコミュニケーション手段と回答

  2. メール作成・返信に「5分以上」かける人が3割超、要因の約6割は「文章推敲の時間が必要」

  3. メール対応でAIを使わない人が過半数、「使わないほうが早くて正確」が最多理由に

  4. メール業務へのAI活用の最多は「下書き作成」、時間短縮と質向上の効果も明らかに

調査結果

1. 約7割が「メール」をもっとも利用するコミュニケーション手段と回答

Q. 仕事上で利用しているコミュニケーション手段を全て教えてください。(複数回答可)

Q. 選択したコミュニケーション手段の中で「一番」利用するものを教えてください。

仕事上でよく利用しているコミュニケーション手段で最も多いのは「メール」という結果となりました。

普段からメールを使っているビジネスパーソンは約7割で、そのうち一番利用するコミュニケーション手段としてメールを挙げた人は55.5%でした。ビジネスチャットをはじめ、新しいコミュニケーションツールが次々に生まれるなかでも、メールは変わらず利用され続けていることがわかります。

2. メール作成・返信に「5分以上」かける人が3割超、要因の約6割は「文章推敲の時間が必要」

Q. メール1通あたりの作成・返信にかかる平均時間を教えてください。

Q. 「5分以上」を選択された方へ。作成・返信に時間がかかる理由を教えてください。(複数回答可)

メールの作成・返信にかかる時間は、おおよそ前年の調査結果と同じでした。「5分以上」と答えた人の割合も昨年同様、今年も3割以上にのぼります。(※前年結果は【ビジネスメール調査2025】参照)

業務効率化が多くの企業で重要テーマとなるなか、メール対応にかかる時間は依然として減っていません。また、「5分以上」と回答した人のうち約6割が文章の推敲に時間を要していると回答。メール文面の作成・推敲は生成AIの得意分野であり、AI活用による効率化の余地が大きいことが示唆されます。

3. メール対応でAIを使わない人が過半数、「使わないほうが早くて正確」が最多理由に

Q. メール対応にAIを活用していますか?

Q. 「(メール対応にAIを)活用しない」と回答した方へ質問です。その理由を教えてください。(複数回答可)

先述の通り、メール作成・返信に時間がかかる実態があるにもかかわらず、AIを活用して効率化を図れている人はまだ少数派です。

調査の結果、メール対応へのAI活用について「活用しない(週0日)」と回答した人が半数を超えました。AIによる業務効率化が進み、「AIエージェント」などの活用が注目を集める中でも、「ほぼすべてのメール業務で活用している(ほぼ毎日)」と回答した人は全体の18.2%にとどまります。

活用しない理由として最も多かったのは「使わないほうが早くて正確」(35.19%)、次いで「使い方がわからない」(34.26%)。AIの普及が進む中でも、実務レベルでは依然として“活用しきれていない”現状が浮き彫りになりました。

4. メール業務へのAI活用の最多は「下書き作成」、時間短縮と質向上の効果も明らかに

Q. 「(メール対応にAIを)活用する」を回答した方へ質問です。具体的にどのような作業に活用するのか教えてください。(複数回答可)

Q. メールにおけるAI活用の「メリット」を教えてください。(複数回答可)

具体的なAIの活用用途は、「メール本文の下書き」「メールの自動返信」「メール本文の修正」が上位を占めています。メール対応に必要な一連のタスクのなかで、とくに多くの時間を使う「メール本文の作成」についてAI活用が進んでいることがわかります。

AI活用をしている人はメリットとして「メール対応時間の削減」「メール文面の表現の質向上」「誤字脱字の削減」を感じています。

AI活用の有無によって業務スピードや業務の質の面で差が生まれており、これらの結果から、AI活用が業務効率やメール品質の向上に一定の効果をもたらしていることが示唆されます。

総論

今回の調査では、メール対応業務へのAI活用が依然として進んでおらず、半数以上のビジネスパーソンが活用できていないことが明らかになりました。ChatGPTやGeminiなどが話題となる一方で、現場レベルでは「使い方がわからない」「業務で活用できると認識していない」といった段階にとどまっています。

ビジネスコミュニケーションの主役はいまだ「メール」であり、その傾向は昨年から変わっていません。AIの精度が飛躍的に向上しているにもかかわらず、メール作成にかかる時間が減っていないことは、活用の遅れを示しています。

一方で、AIを活用している人からは「対応時間の削減」や「文面品質の向上」といった効果が多く報告されています。メール業務におけるAIの実践活用が、今後の働き方の効率化や質の向上を支える鍵となるでしょう。

AIでメール文も作成!メールDXツール『yaritori』とは

『yaritori』は、メール対応の効率化から始めるDXサービスです。問い合わせ対応・顧客管理・一斉送信など、フロントオフィスのあらゆる業務の効率化を実現します。朝日新聞社・西川株式会社・ラクスル株式会社など業界・規模を問わず200社以上の企業にご利用いただいています。

LLMと独自データ(メールデータやFAQ・ナレッジ)を活用し、適切な回答文を瞬時に生成するAIエージェント機能『yaritori AI』を搭載しており、利用者は簡単な指示の入力だけでAIによる文面の自動生成が可能です。

今後も、進化し続けるメールDXツールとして、企業の生産性向上とコミュニケーションの最適化に貢献してまいります。

■ 『yaritori』について詳しく知りたい方はこちら

サービス資料DL:https://yaritori.jp/download/

Onebox株式会社について

2020年3月創業のAI・DXスタートアップ企業です。AI・DXについての情報発信からツール提供まで一気通貫で実施しています。

■ 事業内容

1. メールDXツール『yaritori

メール対応の効率化から始めるAI DXツールです。AIエージェントと協働し、問い合わせ対応・顧客管理・一斉送信などをワンストップで実行できます。

2. オンラインアシスタント『yaritori アシスト

最先端のAI技術などを活用し、非コア業務の代行や業務プロセスの改善を実現するオンラインアシスタントサービスです。

3. 法人・ビジネスカード比較メディア『FUKUROU

中小企業向けにAI・DXなどの最新テクノロジー情報を発信。法人・ビジネスカードの選び方を支援する比較メディアなどを運営しています。

■ 会社概要
会社名  :Onebox株式会社 

公式サイト:https://onebox.tokyo/

代表取締役:奥村 恒太

所在地  :〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂一丁目10番8号 渋谷道玄坂東急ビル2階

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


関連リンク
https://yaritori.jp/
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

Onebox株式会社

7フォロワー

RSS
URL
https://yaritori.jp
業種
情報通信
本社所在地
東京都渋谷区道玄坂一丁目10番8号  渋谷道玄坂東急ビル2階
電話番号
-
代表者名
奥村恒太
上場
未上場
資本金
8300万円
設立
2020年03月