電通デジタル、APIを自動生成する「Hasura」とパートナーシップ契約を締結

データ活用の加速により基幹システムや新規サービスの開発速度向上を実現

　株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：瀧本 恒　以下、電通デジタル）は、GraphQL※1やREST APIを自動生成するHasura（本社：米カルフォルニア　CEO：Tanmai Gopal　以下、Hasura社）とのパートナーシップ契約を締結しました。これまでAPI開発にかかった工数や時間を劇的に短縮させることで、迅速で効率的なデータ活用を可能とし、基幹システムや新規サービスの開発速度向上を実現し、クライアント企業の事業成長に貢献します。

　近年、日本市場におけるDXの必要性の高まりとともに、DXの支援に対するニーズは高度化・多様化しており、多くの企業では様々なシステムの迅速かつ柔軟な運用に迫られています。中でも、既存のデータベースと新たなサービスを連携させるには都度API開発が必要なため多くの時間と工数を要していました。

　Hasura社が提供する「Hasura」は、効率的に必要なデータを取得するGraphQLやREST APIを自動的に生成し、実行するプラットフォームであり、データデリバリーにおける次世代のアーキテクチャーであるSupergraph※2を提供しています。基幹システムを始め、WebサイトやECサイト、スマホアプリなど複数のアプリケーションのデータベースへの接続に係るAPI開発速度を向上させることができるため、システム開発で本来企業が注力すべき価値提供に繋げることができます。

　電通デジタルはDX領域において、フロントシステムの開発とその基礎となるデータ基盤の構築で多数の実績を有しています。この度の業務提携により、最適化・統合化されたデータ基盤を用い、データの利活用を推進することで基幹システムの刷新や新たなサービスの開発と市場展開のスピードを迅速化します。特に、システムの規模が大きいほど接続されるデータが多いため、Hasuraの活用によりスピーディーで効果的な事業成長を実現することが可能です。

【従来のAPI開発（上部）と「Hasura」を活用したAPI開発（下部）の違い】

　電通デジタルとHasura社は、本パートナーシップ契約締結により日本国内のDX領域におけるデータ基盤を強化し、クライアント企業の事業効率化・高度化に貢献してまいります。

※1：GraphQLについて

GraphQLはAPIの新規格として注目されています。大規模プロジェクトにおいて、従来の APIはデータのリソース単位で必要なデータのリクエストを実行する必要があり、さらに不要なデータまで取得してしまう課題がありましたが、GraphQLは一度のリクエストで効率的に必要なデータを取得することができます。

 

※2：Supergraphについて

Supergraphは、複数のデータドメインを問わず、ソースに関係なく結びつける統一されたセマンティックグラフであり、単一の組み合わせ可能なGraphQL APIを通じて利用可能にします。

1.    開発者に一つの組み合わせ可能なAPIを介して自己完結型のデータアクセスを提供することで、より速く製品を市場に出　　　　　　　　　　　　すことができます。

2.    厳格で重複する統合層を取り除くことにより、運用上のオーバーヘッドを低減します。

3.    ガバナンスと標準化を向上させつつ、ドメインレベルでの速度と自律を可能にします。

＜Hasura社について＞https://hasura.io

Hasuraは、世界的に関連するデータ駆動型のアプリケーションやAPIの構築を支援しています。Hasuraのデータアクセスソリューションの範囲は、GraphQL APIを使用してデータとサービスをアプリケーションに即座に接続することで、組織のプロダクト提供の加速を支援します。Hasuraは2018年7月にオープンソース化され、モダンアプリケーションのデータアクセス層として数万人の開発者に使用されています。また、フォーチュン500の企業、急成長中のスタートアップ、製品開発エージェンシーにも採用されています。Hasuraはサンフランシスコとバンガロールにオフィスを持つ、全世界に分散したチームです。

＜電通デジタルについて＞https://www.dentsudigital.co.jp/

電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームです。「人の心を動かし、価値を創造し、世界のあり方を変える。」をパーパスに、生活者に寄り添うクリエイティビティとテクノロジーを統合的に活用することで、あらゆるトランスフォーメーションを実現しています。クライアント企業の事業成長パートナーとして、共に新たな価値を創造することで、経済そして社会の「変革と成長」を目指しています。