［ワーホリ４５周年］SNS時代の若者が直面する『海外ギャップ』とは？［ワーホリ協会］

調査で判明した、20代が渡航後に感じる「3つのズレ」とは

一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会

2025年11月6日 11時30分

　ワーキングホリデー制度を支援し、促進している非営利団体、一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会（JAWHM）は、20代男女を対象に実施した「海外渡航に関する情報収集と実態ギャップ調査」の結果を発表しました。

　SNSを通して海外生活の情報を『手軽に・大量に』得られるようになった一方、実際の渡航後に感じる「期待と現実のギャップ」＝３つのズレが、過去数年で顕著に増加していることが明らかになりました。

8割がSNSで海外情報を収集する時代に

　調査では、20代の約79％が海外渡航準備の情報源としてYouTubeやSNSを利用していることが判明。しかしそのSNS情報の信頼度は、「信用している」派51％、「あまり信用していない」派49％と真っ二つに分かれており、情報の海で迷う若者が増えている実態も浮き彫りになりました。

調査で判明した「SNS世代の海外渡航３つのギャップ」

海外渡航（ワーキングホリデー・留学）経験者の声、当協会カウンセラーへの相談データ、SNS検索傾向をもとに分析した結果、SNS世代が渡航後に感じやすいギャップは、以下の３つに分類されました。

① 物価・家賃ギャップ：SNSで見た“海外の生活費”は実際より甘い？

SNSでは“素敵な部屋”“広いキッチン”“人気カフェ通い”などの映える投稿が多い
実際の相談では「家賃が想定の1.5〜2倍だった」というケースが増加
オーストラリア・カナダは物価上昇により“生活費のズレ”が拡大中
特に初期費用（デポジット・家具購入）を見落とす若者が多い

▶ SNS＝理想 / 現実＝家賃の高さで出鼻をくじかれる若者が増加

② 英語力ギャップ：動画でイメージした“話せる自分”と現実の差

SNSでは「海外に行けば自然に話せるようになる」という雰囲気投稿が多い
渡航後の実態は「最初の3ヶ月は聞き取れない」「バイトで苦労した」が多数
“英語の壁”を軽視した結果、仕事探しが難航するケースも
特に日本人コミュニティに依存してしまうと上達が遅れるという課題も

▶ SNSのイメージでは“頑張らなくても話せるようになる”が、現実は全然違う

③ 仕事・収入ギャップ：SNSで見る「稼げるバイト」が実態とズレる

「時給◯◯ドルで稼げる！」という海外バイト動画が人気
実際は地域差・経験差が大きく、希望の仕事に就くまで時間がかかる
「SNSでは簡単に見えたのに、応募しても返事がこない」という声が急増
仕事を選ばなければあるが、競争率は上昇傾向にある

▶ “海外は稼げる”という期待が膨らむ一方、最初の数ヶ月は収入が安定しない現実がある

なぜSNS世代はギャップを感じるのか？

● ポジティブ投稿がアルゴリズムで強調される

→ 現実より魅力的に見えやすい

● ネガティブ情報は投稿されにくい（炎上リスク）

→ リスク情報が見つかりにくい

● “雰囲気ベースの意思決定”が増加

→ 海外のリアルな制度・費用が精査されないまま準備が進む

● SNSの短尺動画では「重要な前提」が省略されがち

→ 仕事内容・家賃・英語条件などがぼかされる

日本ワーキング・ホリデー協会コメント

　SNSで海外が身近になった一方で、短尺情報だけで渡航を決める若者が増え、期待と現実のギャップが生まれています。正しい制度や費用、現地のリスクを知れば、ギャップは大幅に減らせます。私たちは無料カウンセリングやセミナーを通じて、ギャップをなくす準備をサポートしています。

■ ワーキングホリデーとは

　ワーキングホリデー制度とは、二つの国・地域間の取り決め等に基づき各々の国・地域が、相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため、自国・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度。

　観光ビザ、留学、学生ビザ、就労ビザとは異なった若者限定の特別なビザで、どこに滞在しても、どこを旅行しても、仕事をしても、語学学校に通っても良いという自由度の高いビザが取得できます。

■ ワーホリ45周年キャンペーン

　日本がオーストラリアとワーキングホリデー協定を結び、日本で初めてのワーキングホリデービザが受理されたのが1980年12月1日でした。この周年イヤーに、より多くの方にワーキングホリデーを利用していただくべく、「すべてのワーホリを最高の体験に」をテーマにさまざまな企画を立ち上げ、1年間を通じて特設サイトやSNSで発信していきます。