【7/29(木)開催】Salesforceを活用し、受注率を2倍超に引き上げたSpeeeの営業改革についてお話します

株式会社Speee（本社：東京都港区、代表取締役：大塚英樹、東証JASDAQ：4499、以下Speee）は、株式会社セールスフォース・ドットコム（本社：東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長：小出伸一、以下、セールスフォース・ドットコム）が開催する無料セミナーにて、1年間で受注率2倍超を実現した営業プロセスの改革と組織運営について、マーケティングインテリジェンス事業本部 本部長代理、大宮拓が登壇しお話いたします。

近年、働き方改革やコロナ禍の影響で、営業改革の一環としてSFA(*1)を導入している企業が増えてきています。しかし、ツールの定着・活用に課題があり、売上増加をはじめとした、本来達成したかった目的の実現につながらないという課題も抱えているのが現状です。

Speeeでも、2014年、2017年と2度のSalesforce導入に挑戦してきましたが、いずれもSalesforce本来の力を発揮して売上向上に活用することができておりませんでした。しかし2020年、過去の失敗経験を活かし、再度パイプライン設計、入力項目の設計から見直して再構築に取り組んだ結果、1年間で受注率2倍超を実現いたしました。

社内のSalesforce導入の失敗・成功の経験やこれまでのSpeeeのマーケティング、データ領域におけるノウハウも活かし、現在Speeeでは、セールス&マーケティング領域のDX実現をお考えの企業様へのソリューションサービスもご提供しております。

*1 SFA：Sales Force Automation（セールス・フォース・オートメーション）の略語で、営業支援システムのこと。

■ウェビナー内容

• Salesforce導入のための社内コンセンサスの取り方
• 受注率2倍超を実現した再設計と組織運営の方法
  • 受注率を上げるための入力項目の設計方法
  • 入力習慣がつくまでの営業組織のマネジメント方法
  • 入力したデータの案件戦略への活用の方法

など、Speeeが実践したSalesforceを自力で導入・定着させるための方法についてお伝えします。

SFAの導入・さらなる活用、営業改革に取り組まれる企業様のお役に立てる内容となっておりますので、是非ご参加ください。

タイトル	2度の失敗から学んだSalesforce自力導入・定着の舞台裏 ～1年間で受注率2倍超を実現した営業プロセスの改革と組織運営～
開催日	7月 29日(木) 15:00～16:00 （60分）
開催方式	Zoomウェビナー
参加費	無料
対象者	・Salesforceの導入意義について社内のコンセンサスを取りたい方 ・Salesforceの定着化に向けたアクション設計の方法を知りたい方 ・営業活動のパイプラインやSalesforceの入力項目の設計を見直したい ・Salesforceを活用した組織運営のポイントを知りたい
申し込みURL	https://sforce.co/3yZOR7o

■株式会社Speeeについて
Speeeは、「解き尽くす。未来を引きよせる。」というコーポレートミッションのもと、データドリブンな事業開発の連鎖でデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する企業です。
不動産DX事業、マーケティングDX事業、その他事業など幅広い領域に展開しています。

【提供サービス】
・マーケティング活動の意思決定を支援するサービス「PAAM」（ https://paam.speee.jp/ ）
・不動産売却・査定サービス「イエウール」（https://ieul.jp/）
・土地活用・不動産投資プラン比較サイト「イエウール土地活用」（ https://ieul.jp/land/ ）
・優良不動産会社に特化した不動産査定サービス「すまいステップ」（ https://sumai-step.com/ ）
・不動産会社評判サービス「おうちの語り部（かたりべ）」（ https://ouchi-ktrb.jp/ ）
・リフォームの優良会社紹介サービス「ヌリカエ」（https://www.nuri-kae.jp/）
・有料老人フォームの紹介サービス「ケアスル 介護」（ https://caresul-kaigo.jp/ ）
・その他事業「Datachain」（https://ja.datachain.jp/）

【会社概要】
社名　　　：株式会社Speee
事業概要　：不動産DX事業、マーケティングDX事業、その他事業
設立　　　：2007年11月
所在地　　：東京都港区六本木四丁目１番４号
代表者　　：代表取締役 大塚 英樹
証券コード：4499（東証JASDAQ）
URL　　　：https://speee.jp/
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。