累計2.5万社支援のバーチャルオフィス「ワンストップビジネスセンター」、公式YouTubeチャンネルにて新企画「副業大学」を開設！

副業をしたい人と人材不足の企業を繋ぐ実践的情報メディアとして、無料で起業・副業に挑戦するすべての人を支援。永江一石氏が特任教授に就任！

株式会社ワンストップビジネスセンター

2026年6月11日 10時00分

全国でバーチャルオフィス「ワンストップビジネスセンター」を展開し起業支援を行う、株式会社ワンストップビジネスセンター(取締役社長：生田泰啓、本社：東京都港区　以下「当社」)は、当社が運営する公式YouTubeチャンネルにおいて、2026年6月11日より新企画として「副業大学」を開設します。開設にあたり、人気マーケターの永江一石氏を特任教授として招聘し、副業成功者の秘訣を深掘りしたり、副業で悩んでいる人や副業人材を活用したい企業のお悩み解決を行っていきます。さらに、今後も各専門家を特任教授としてお迎えして、副業に関連した様々なコンテンツを発信していく予定です。

【背景と狙い】

現在、多様な働き方の普及や法改正に伴い、国内の副業市場は急速な拡大を続けています。一方、「副業をしたい人」と「実際に副業をしている人」には3倍のギャップがあるのが現実です。

このギャップの背景には、「始め方がわからない」「稼ぐコツが掴めない」という副業をする人の悩みや、「人材不足の中で信頼できる外注先がなく、優秀なフリーランスや副業人材に出会えない」「副業人材が自社になじむか不安」という小規模事業者の課題があります。

そこで、「副業大学」では、「これから副業を始めたい」という予備軍から、さらに売上を伸ばしたい副業経験者、そして優秀な副業人材を自社プロジェクトに活用したい企業まで、それぞれの立場やフェーズに必要なノウハウを網羅的に提供します。また、ワンストップビジネスセンターを利用している企業と副業人材のマッチングを行い、実際に副業をしたい人が副業の第一歩を踏み出せるようサポートします。

動画を通じて起業・副業インフラとしての「ワンストップビジネスセンター」の利便性や価値を広く認知いただき、将来的な事業基盤の構築をトータルで支援することを目的としています。

【「副業大学」の概要】

ワンストップビジネスセンター公式チャンネルにて配信

https://www.youtube.com/@onestoposter

開設時の配信コンテンツ

すぐに実践に活かせる以下のコンテンツから配信していきます。

副業相談：個人のスキルや悩みに合わせた具体的なキャリアアドバイス
副業の成功事例：実際に成果を出している副業家のリアルなノウハウ深掘り
副業人材の募集：副業人材を求める企業が、実際のプロジェクト内容や求める人物像を本音で語るインタビュー

【副業大学学長生田泰啓よりメッセージ】

当社の契約者様を支援する中で、副業に関わることで2つの課題を感じています。一つは、やる気はあっても副業を上手く進められていない個人が多いこと。もう一つは、ビジネスモデルは明確なのに人材不足で停滞している企業が多いことです。本気で副業を成功させたい個人を正しいステップへ導き、人材不足に悩む会社が副業人材を活用して劇的にブレイクスルーする。そんな実践的な学びと出会いの場を提供し、双方の挑戦を全力で支援したいという想いから『副業大学』を立ち上げました。

【副業大学永江一石特任教授よりメッセージ】

副業を成功に導くために最も重要なのは、流行りに飛びつくことではなく、自分の強みやライフスタイルに合ったやり方を見つけることです。本気で稼ぎ、市場価値を上げたい個人に向けて、今回の『副業大学』ではリアルな生存戦略と成功の秘訣を容赦なく伝授します。巷には怪しい副業ビジネスも多く、欺される人が跡を絶ちませんが、こうした「誰でも簡単に稼げる」という安易な考え方を廃し「しっかりと現実や市場ニーズを見た頑張れば稼げる」という基本的で現実的な目線からの戦略を紹介していきます。

また企業にとっても、優秀な外部の副業人材は事業を爆発的にブレイクスルーさせる最強のカードです。単なる作業の代行として発注するのではなく、どのような考え方や仕組みでプロフェッショナルを巻き込むべきなのか。企業が劇的な成長を遂げるための本質的な『副業人材活用術』を、事例を交えて分かりやすくお伝えしていきます。

【当社について】

　2010年のバーチャルオフィスサービス開始以来、起業家・副業家・フリーランサーを中心に、全国の事業用住所提供・会議室レンタル・郵便転送・電話対応代行やホームページ制作など幅広く事業支援サービスを展開し、「もっと自由な働き方を」というニーズに応えてきました。サービス開始から16年が経過し、累計利用社数は2.5万社を突破しています。

　また、北海道ニセコ町とのワーケーション協定や、石川県加賀市とのバーチャルオフィス共同運営など、自治体と連携した地方創生や、場所にとらわれない新しい働き方の普及にも積極的に取り組んでいます。