電話代行サービスのボンズコミュニケーション、大手製薬関連企業の治験協力者募集プロジェクトを成功に導く

〜柔軟な在宅コールセンター体制で、短期・高難易度の課題を解決し応答率90%超を達成〜

株式会社ボンズコミュニケーション（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：山本 篤史）は、この度、大手製薬関連企業様の新薬治験における協力者募集プロジェクトを支援し、短期間でのコールセンター立ち上げと高い応答率を実現した事例を発表しました。

本事例では、クライアント企業が抱える「プロジェクト開始まで1ヶ月という短期間での高品質なコールセンター体制の構築」という課題に対し、柔軟な在宅オペレーター体制と継続的な運用改善を提案。専門性が高く、難易度の高いプロジェクトにおいても、企業のビジネスを力強くサポートいたしました。

導入背景：緊急性の高いプロジェクトと専門対応への課題

今回のクライアント企業は、新薬開発に伴う治験協力者の募集を計画しており、高品質なコールセンターを短期間で立ち上げることが急務でした。

特に、以下の3点が大きな課題となっていました。

1. 緊急性： プロジェクト開始依頼が1ヶ月前という差し迫ったスケジュール

2. 短期間： プロジェクト全体の実施期間が3ヶ月と限定的

3. 専門性： 65歳〜85歳の高齢者への丁寧な説明と、医療業界特有の厳格な法令遵守が必須

これらの課題を解決し、限られた期間で確実に成果を出せるアウトソーシング先として、ボンズにご相談いただきました。

在宅オペレーター活用による柔軟な体制構築とコスト効率の追求

ボンズは、クライアントが抱える課題に対し、全国の在宅オペレーターを活用した柔軟なコールセンター体制を提案しました。

この提案により、採用コストを抑えながらも専門性の高い人材を迅速に確保。1応募あたり約700円という低コストを実現し、クライアントの予算要件を満たしました。また、コール量の変動に合わせて人員を8名から最大20名まで柔軟に調整する体制を構築し、機会損失を最小限に抑えながら安定した運用を実現しました。

継続的な運用改善とパートナーとしての提案

ボンズは、単なる業務代行に留まらず、プロジェクトを成功に導くパートナーとして運用改善にも踏み込んだ提案を行いました。

週次での定例ミーティングと日々のスクリプト修正を繰り返すPDCAサイクルを徹底し、オペレーターの応対品質を常に高いレベルで維持・向上させました。また、着信が集中した際に別のチームへ転送するスキームを構築することで、プロジェクト全体で応答率90%超を達成しました。

このような徹底した品質管理と改善提案を通じて、クライアントとボンズの双方が安心してプロジェクトに取り組める、強固な信頼関係を築き上げることができました。

今後の展望

ボンズコミュニケーションは今後も、単に指示された業務をこなすだけでなく、クライアントの課題に寄り添った「パートナーとして共に成功を目指す」提案型サービスを提供し、多様なニーズに応えてまいります。
今回の事例を皮切りに、医療業界のような高い専門性が求められるニーズにも対応できるサービスの提供を強化し、クライアント企業の成長に貢献してまいります。

【資料請求・お問い合わせ】

■資料請求
https://bonz-c.co.jp/iryogyokainokonandotankiproject-wp-dl/

■解決事例ページ

医療業界の治験協力者募集を成功に導いた短期・高難易度プロジェクト対応事例

■株式会社ボンズコミュニケーション公式サイト
https://bonz-c.co.jp/

■お問い合わせ
https://bonz-c.co.jp/contact/

【会社概要】
会社名：株式会社ボンズコミュニケーション
代表者：代表取締役 山本 篤史
所在地：神奈川県横浜市港北区新横浜2-15-12 共立新横浜ビル2階
設立日：2015年12月24日
主要業務：
・コールセンター代行事業
・DX化サポートコンサルティング事業
・通信販売事業
URL：https://bonz-c.co.jp/