メディカルノート、日本脳卒中協会と医療情報の発信における連携協定を締結
株式会社メディカルノート(東京都港区、代表取締役CEO:梅田 裕真、代表取締役:井上 祥、以下、メディカルノート)は、この度、公益社団法人 日本脳卒中協会(大阪府大阪市、理事長:峰松 一夫、以下、日本脳卒中協会)と包括的業務提携を締結いたしました。国民に対し、脳卒中をはじめとした病気の予防や、早期発見・治療を促していくために、協力して医療情報の発信に努めてまいります。
- 提携の背景
また、昨今の新型コロナウイルス感染症の拡大は、国民の積極的な検診・病院受診の妨げとなっており、脳卒中を起こす可能性が高い方の早期発見を遅らせる一因となっています。
こうした状況に対し、メディカルノートと日本脳卒中協会は、広く国民にインターネットを中心として脳卒中に関する医療情報を積極的に発信していくために包括的業務提携を締結いたします。
脳卒中に関する正しい知識の普及及び社会啓発に協力して取り組むことで、一人でも多くの国民が、脳卒中の適切な予防、早期発見、早期治療開始、そして命を守り後遺症を軽減し、社会復帰できるよう支援していくことが本提携の目的です。
具体的には、脳卒中を起こされた時の主な症状や早期受診の重要性を示したスローガン「FAST(※2)」等の啓発によって、早期治療のきっかけとなる特徴的な症状を広く国民に周知してまいります。また、心房細動や生活習慣病など、脳卒中を引き起こしやすい基礎疾患の予防や後遺症対策、患者・家族への相談・支援等についても啓発してまいります。
提携にあたって、まずはメディカルノートが運営する医療・ヘルスケアプラットフォーム「Medical Note」において、日本脳卒中協会に所属し第一線で活躍する専門医などと連携し、臨床経験とエビデンスに基づいた医療情報コンテンツの制作および発信を強化してまいります。
※1:厚生労働省『令和元年(2019)人口動態統計』より
※2:脳卒中を疑う症状、Face(顔の麻痺)、Arm(腕の麻痺)、Speech(ことばの障害)のほか、症状に気づいたらすぐに救急車で受診すべきことを勧奨する意味でのTime(症状が出現した時刻と一刻も早い受診)の頭文字を取ったスローガンです。
- 提携による主な取り組み予定
・SNSを活用した、脳卒中の疾患啓発
■日本脳卒中協会について
公益社団法人 日本脳卒中協会は、脳卒中に関する正しい知識の普及および社会啓発による予防の推進ならびに脳卒中患者の自立と社会参加の促進を図り、国民の保健、福祉の向上に寄与することを目的とし、脳卒中を起こされた患者さんやご家族を始め、医療従事者、行政・福祉関係者、一般の方々への情報提供や調査研究活動などを行っています。また2018年12月14日に公布された「健康寿命の延伸等を図るための脳卒中、心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法」の国会での成立に貢献しました。
名称:公益社団法人日本脳卒中協会
設立:1997年3月(2005年3月社団法人認可、2012年10月公益社団法人移行)
所在地:〒545-0052 大阪府大阪市阿倍野区阿倍野筋1-3-15共同ビル4階
理事長:峰松 一夫
事業内容:脳卒中・循環器病対策基本法推進事業、情報提供事業、脳卒中月間事業、世界脳卒中月間事業,心房細動週間事業、体験記事業、「脳卒中体験者スピーカーズバンク」整備事業、脳卒中患者・家族調査事業
コーポレートサイト:http://www.jsa-web.org
■株式会社メディカルノートの概要
株式会社メディカルノートは、「すべての人が“医療”に迷わない社会へ」というミッションを掲げ、第一線で活躍を続ける医師や専門家の協力のもと、医療・ヘルスケアプラットフォーム「Medical Note」やオンライン医療相談サービス「Medical Note医療相談」、医療機関向けDX支援SaaS「Hospital Manager」などを提供しています。ITを活用することで医療をより身近なものとし、誰もが最適な医療を選択できるとともに、国や医師、医療従事者だけでなく、すべての人の力で“医療”を支え、発展させ続ける社会を実現します。
会社名:株式会社メディカルノート
設立:2014年10月
所在地:〒105-6414 東京都港区虎ノ門一丁目17番1号 虎ノ門ヒルズビジネスタワー14階
代表取締役CEO:梅田 裕真
代表取締役:井上 祥
事業内容:デジタルヘルスケアプラットフォーム事業・ヘルスケアDX事業
コーポレートサイト: https://medicalnote.co.jp/
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